[１３日 ロイター] - 最近の米国株の弱含み局面は長期投資家にとって買い場を提供している――。米大手投資銀行のＪＰモルガンとモルガン・スタンレーがともにこうした見方を示した。中東の紛争がもたらす悪影響は、しっかりした企業利益の伸びによって和らぐ可能性があると主張している。

ＪＰモルガンのミスラフ・マテイカ氏が率いるストラテジストチームは「われわれの基本シナリオは（紛争の）さらなるエスカレーションが無期限に持続する公算は乏しく、地政学ショックに起因する押し目は最終的に買い場だと分かるはず、という内容に変わりはない」とノートに記した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種は、米・イスラエルによるイラン攻撃開始以降で最大８％下落したが、調整局面入りとされる１０％安には達していない。また欧州株や新興国株に対しては引き続きアウトパフォームしている。

またＪＰモルガンは、超大型７銘柄（マグニフィセント・セブン）のＳ＆Ｐ総合５００種に対するバリュエーションのプレミアムが急速に縮小していると指摘した。予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）では従来の１．７倍が１．２倍になったという。

一方モルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏が率いるストラテジストチームは足元のＳ＆Ｐ総合５００種の下げについて、長期的な下落の始まりというよりも短期的な調整の側面が強いように見受けられると述べた。

同チームが言及したのは、改善を続ける企業収益とバリュエーションの健全化による株価下支えだ。

ＬＳＥＧのＩＢＥＳによると、戦争開始前に１２．７％だったＳ＆Ｐ総合５００種企業の第１・四半期増益率予想は１０日時点で１３．９％に上振れた。

モルガン・スタンレーは、金融や工業、一般消費財といった景気循環株と、人工知能（ＡＩ）インフラを大規模に提供するハイパースケーラーなど質の高い成長株を依然として推奨している。