前場の日経平均は反落、材料難続き模様眺めムードが支配

［東京　２０日　ロイター］ - ２０日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１６１円７５銭安の２万２９４８円８６銭となり、反落した。引き続き材料難の状態で、全体的に模様眺めムードに支配されている。このところ活況だった小型株もマザーズ指数が６日ぶりに反落、これも投資家心理を悪化させた。前場段階の東証１部の売買代金はこの日も１兆円を下回り、薄商いが続いている。

１９日の米国株式市場は、取引時間中にＳ＆Ｐ総合５００種<.SPX>とナスダック総合<.IXIC>が過去最高値を更新したものの、不安定な取引の中で下落して終了。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が公表した７月の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨では、新型コロナウイルス流行を受けた景気低迷からの回復について、かなりの先行き不透明感が存在するとの懸念が示された。

外為市場でドル／円相場が１０６円台まで円安に振れたものの、材料視される雰囲気はなく、東京市場の朝方は米株安を受けて全般は売り優勢で始まった。その後も手掛かり材料がないままさえない展開となり、日経平均は２万３０００円を下回る水準で推移。テクニカル面では、１２日と１３日に空けたマドの下限（２万２８４７円３７銭＝１２日高値）を割り込むと、弱気に傾斜するとの見方も出ている。

一方、このところ活況だったマザーズ市場でも指数が６日ぶりに反落。「中小型株の活況が投資マインドを冷やさないでいたが、マザーズがこのまま反落したままで推移すると、見送り気分が一段と高まる可能性がある」（国内証券）との声が聞かれた。

薄商いが続いている点については「商いが細ると、ちょっとした悪材料で値を崩しやすい。下値を警戒する必要がある」（野村証券・投資情報部投資情報二課課長代理の神谷和男氏）といった指摘もある。

ＴＯＰＩＸは０．５０％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は８５１２億１６００万円と１兆円をこの日も割り込んだ。東証３３業種では、不動産業、電気機器、金蔵製品など内需、輸出に関わらず値下がり業種が多く、値上がり業種は空運業など５業種にとどまった。

個別では、トヨタ自動車<7203.T>、ソニー<6758.T>など主力株に売り優勢の銘柄が目立つほか、ソフトバンクグループ<9984.T>もさえない。半面、パナソニック<6752.T>がしっかり。小型株では、ジーエヌアイグループ<2160.T>が商いを伴って堅調で、マザーズ市場における中心銘柄となった。他方、きょうマザーズ市場に新規上場したニューラルポケット<4056.T>は、買い気配のまま値がついていない。

東証１部の騰落数は、値上がりが銘柄６０４、値下がりが１４６１銘柄、変わらずが９７銘柄だった。