［東京　６日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反落した。前週末の米国株安が嫌気されたほか、米国のテーパリング（量的緩和の段階的縮小）加速への懸念や新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」を巡る警戒感も根強かった。個別では、指数寄与度の高いソフトバンクグループが前営業日比８％超安となり、日経平均を約９６円押し下げる要因となった。

日経平均は前週の下げの値ごろ感から小高く続伸でスタートしたが、直後に一転、主力株を中心に売り優勢となり、一時３３５円６６銭安の２万７６９３円９１銭で安値を付ける場面があった。その後は時間外取引で米株先物のしっかりとした値動きが支えとなり、徐々に下げ渋る展開となった。

みずほ証券のシニアテクニカルアナリスト、三浦豊氏は「テーパリング加速懸念やオミクロン株への警戒に加え、中国企業のＩＴ株の下落を受けたアジア株安など、売り材料が複合的に重なり合い、利益確定売りに拍車をかけた」との見方を示した。今週は米国で１０日に発表される消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場で注目されており、下値模索の展開になりやすいという。

個別では、ソフトバンクグループが７日続落し、８．２％安の５１０３円。連日の年初来安値（５４２３円＝３日）更新となった。保有するアリババ株の軟調な動きや、傘下の英半導体設計アームのエヌビディアへの売却計画の不透明感などの環境悪化に加え、足元で需給の悪化も意識された。

そのほか、第一三共、中外製薬なども大幅安。ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ＫＤＤＩは１％超高と小じっかりだった。

ＴＯＰＩＸも反落し０．５３％安の１９４７．５４ポイント。東証１部の売買代金は２兆５０７１億４９００万円だった。東証３３業種では、情報・通信業、医薬品、精密機器などの１６業種が値下がり。鉱業、海運業、パルプ・紙などの１６業種は値上がり。銀行業は変わらずだった。

東証１部の騰落数は、値上がりが８３５銘柄（３８％）、値下がりが１２４５銘柄（５７％）、変わらずが１０４銘柄（４％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 27927.37 -102.20 28069.96 27,693.91─28,081.04

ＴＯＰＩＸ 1947.54 -10.32 1961.38 1,941.89─1,963.24

東証出来高(万株) 108694.00 東証売買代金(億円) 25071.49