記事 製造業界 ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める 2018/03/26 コネクテッドカーが話題になって久しい。車同士、あるいは車のコミュニケーションシステムで家庭のIoT、あるいはコミュニケーションセンター・ハブとつながるという。色々なことが実現可能になると言われるが、実際のところ、いったい何が変わるのだろうか？ ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）、あるいはソフトウェア・デファインド・カー（SDC）と呼ばれる動きについても紹介しよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「料理動画」戦国時代 クラシル、デリッシュキッチン、クックパッドを比べてみた 「料理動画」戦国時代 クラシル、デリッシュキッチン、クックパッドを比べてみた 2018/03/23 2017年11月、クックパッドが料理動画への本格参入を開始し、さらに2018年３月、ライブ配信アプリ「cookpadTV」もリリースした。ライバルたちから1年以上遅れてのこのスタートは、遅きに失するのだろうか？ それとも20年間、日本の食を支え続けたノウハウが新興のクラシル、デリッシュキッチンをしのぐのだろうか。料理動画事業を進める3社の違いを見ながら、市場の未来を予測する。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス なぜ多くの大企業が宇宙ビジネスに参入するのか なぜ多くの大企業が宇宙ビジネスに参入するのか 2018/03/20 日本発の宇宙ビジネスを多角的に考察する本連載。今回は宇宙ビジネスを支える「お金」に注目してみよう。内閣府は宇宙産業の市場規模を、2030年代に現在の2倍となる2兆4000億円まで拡大させる目標を設定している。しかし、「ニュースペース先進国」である米国の市場規模と比較すると、その規模は小さい。日本発 宇宙ビジネスが成功するためには、どのような“お金の流れ”が理想的なのだろうか。
記事 医療業界 世界の4割が「スマート手術室」移行へ、IoTフル活用の医療ですべきこと 世界の4割が「スマート手術室」移行へ、IoTフル活用の医療ですべきこと 2018/03/15 スマート手術室（スマートOR: Operating Room）は、イメージングテクノロジーやデータ分析ツールで構築される手術室のことで、生産性向上を目的としている。スマート手術室と従来の手術室はどう違うのか。どういったきっかけで開発され、どのような発展が見込まれているのだろうか。今回はこのスマート手術室について、注目すべき技術、市場の主要プレーヤーおよび市場動向を、フロスト＆サリバンジャパン コンサルティングアソシエイトの ン・ディオン氏が解説する。
記事 金融業界 FinTech（フィンテック）とは何かを基礎からわかりやすく解説、押さえておくべき11分野とは FinTech（フィンテック）とは何かを基礎からわかりやすく解説、押さえておくべき11分野とは 2018/03/15 日本でも 2015頃年から注目を集めるようになった「FinTech（フィンテック）」。言葉だけならビジネスパーソンの多くが知っていますが、その一言でカバーする範囲は広く、「ちゃんとわかっていると言えるか不安だ」という声もあります。そこで、カンム 代表取締役社長 八巻渉氏がFinTechを構成する11分野を1つひとつ整理していきます。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ツイッター限界説 広告収入が伸びない「致命的な弱点」とは ツイッター限界説 広告収入が伸びない「致命的な弱点」とは 2018/03/12 ツイッターが2017年10～12月期に、2013年の上場以来、純利益9,100万ドル（約99億円）となる初の黒字を計上した。これに反応して株価は上がったが、一部のアナリストは「儲けの出る体質への改良が必要」と指摘する。また、ほかのIT大手による買収説も絶えない。「迷走」と揶揄されるツイッターがいかにして真の復活を遂げるか、有望とされる動画広告収入を軸に探る。
記事 流通・小売業界 TSUTAYA展開のCCC、なぜ崩壊する出版市場に「逆張り」するのか TSUTAYA展開のCCC、なぜ崩壊する出版市場に「逆張り」するのか 2018/03/12 書籍の衰退が叫ばれてから久しいが、その中にあって逆張りの戦略を試みる企業がある。それはTSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）である。徳間書店や主婦の友社など著名出版を買収したほか、カメラ販売のキタムラへの出資も行い業容を拡大している。一方で、TSUTAYA店舗の整理を急ピッチで進めるなど、事業の再構築も急ぐ。CCCは何を目指しているのか、最近の動きから探った。
記事 医療業界 再生医療を本格普及させるには「標準化」に取り組むべきだ 再生医療を本格普及させるには「標準化」に取り組むべきだ 2018/03/09 医療のあり方を抜本的に変えるといわれる再生医療。2014年には世界で初めてiPS細胞を用いた移植手術が行われたが、それが実際に社会に普及するのはいつなのか。2018年2月22日(木)、日経ホールで第1回 ウェルビーイング イノベーション シンポジウムが開催された。テーマは再生・細胞医療の社会実装だ。臨床現場や再生医療医薬品の製造現場における課題を浮き彫りにするとともに、その解決に向けた取り組みが幅広く議論された。
記事 金融業界 日本も飲み込まれる？ 新興国からやって来た「かえる跳び型FinTech」の破壊力 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（96） 日本も飲み込まれる？ 新興国からやって来た「かえる跳び型FinTech」の破壊力 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（96） 2018/03/09 「情報化のグローバル化」は、新興国や途上国が新技術の導入で一気呵成に飛躍する「Leapfrogging（かえる跳び）」現象を生み出している。その一つがFinTechだ。金融界の枠を越えた市場参入の破壊力は日本にも押し寄せている。今回はモバイル決済にみられるLeapfroggingの奔流をインバウンド消費の現場から考えてみよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 五輪選手の「体調管理」ツールが「医者中心の医療」を駆逐する 五輪選手の「体調管理」ツールが「医者中心の医療」を駆逐する 2018/03/08 五輪は最新技術の品評会でもある。GEヘルスケアは平昌五輪開幕前の2月5日に、平昌五輪のために開発され、東京五輪でも活用できる「GEアスリート・マネジメント・ソリューション（AMS）」を発表した。このシステムは「プレシジョン・ヘルス（精密医療）」という考え方に基づき、医療を医師中心から患者中心へと変える可能性を秘めている。AMSのこれまでの動きを振り返り、プレシジョン・ヘルスのこれからを読み解く。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 広告枠減少のフェイスブック、それでも「無敵」な理由 広告枠減少のフェイスブック、それでも「無敵」な理由 2018/03/06 フェイスブックは2017年1月、多くの「フェイクニュース」をユーザーに配信したために、結果として世論を歪めてしまったと批判を受け、Facebookのフィード方針を変更した。友人や知人からのフィードが企業やブランドからのものに優先され、コンテンツの質の向上が図られる。これにより、広告主にどのような影響がもたらされるのか？代替プラットフォームは？
記事 製造業界 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 2018/03/06 製造業におけるインダストリー・オートメーションのような先進技術の活用例は枚挙に暇がない。一方で製造原価への感応度の高さから、直接的な原価改善効果が見えにくい周辺技術に投資できるプレーヤーは大幅に限定されていた。しかし近年は、IIoT（Industrial Internet of Things）やインタストリー4.0に加え、人工知能（AI）が旧来のオートメーションでは手を出せなかった領域にまで、活用の幅を広げている。今回は、フロスト＆サリバンジャパン副社長兼コンサルティング部長の長竹宏氏が、AIの発展と今後の展望について解説する。
記事 製造業界 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 2018/03/02 トヨタは3月2日、自動運転技術の先行開発分野での技術開発を促進する目的で、新会社「Toyota Research Institute Advanced Development（TRI-AD）」を2018年3月下旬までに東京に設立することを決定したと発表した。新会社にはアイシン、デンソーも出資し、共同技術開発を行うことに加え、3社で3000億円以上の開発投資を実施する。新会社のCEOには元グーグルのロボティクス部門長で、Toyota Research Institute（TRI） CTOのジェームス・カフナー氏がつとめる。
記事 製造業界 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 2018/03/02 ネットワークにつながった車「コネクテッドビークル」、この領域で成功するためのカギとは何か。2018年2月22日、IDC Japanは国内コネクテッドビークル関連サービスに関してユーザー調査の結果を発表した。それによると、ユーザーは個人、事業者ともに、有償でも契約する意向のあるサービスとして、「運転時の安全/安心サポート」を一番に挙げたという。コネクテッドビークルを巡るユーザー調査の詳細をIDC Japan コミュニケーションズグループ リサーチマネージャー 敷田康氏が解説した。
記事 製造業界 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 2018/02/28 トヨタがトランプ減税の恩恵を受けて利益予想を上方修正したり、ソニーが過去最高の営業利益を見込むなど、メーカー各社の業績が拡大している。一方で、日本企業が好調なのは、あくまで米国の景気拡大のおかげであり、ビジネスモデルは何も変わっていないとの指摘もある。日本メーカーは時代に合わせて変化することができたのか、マクロ的な視点から検証した。
記事 政府・官公庁・学校教育 「キッズの英語教室」に続々と新規参入のワケ 「キッズの英語教室」に続々と新規参入のワケ 2018/02/25 2020年度からの新しい学習指導要領で、初めて英語に触れる「外国語活動」の授業が2年早まって小学3年生からとなり、5年生からは英語が正式な教科になって成績がつく。国も追認した「英語は早期教育が重要だ」という流れを受けて、今後、需要が高まりそうなのが「キッズの英語教室」だ。大手の英会話教室も教育産業も、まったくの異業種も「ビジネスチャンス到来」とみて、参入障壁がなくイニシャルコストも低く、短期間で成長が見込めるこの分野に続々参入している。
記事 運輸業・郵便業 乗客数はピークの4割、地方バス「赤字路線の廃止届」は当然だ 乗客数はピークの4割、地方バス「赤字路線の廃止届」は当然だ 2018/02/24 岡山県を中心にバス事業などを営む両備ホールディングスが、グループ2社の赤字31路線廃止を国土交通省中国運輸局に届け出た。格安運賃を掲げる他社が両備グループの黒字路線に参入するのを国交省が認めようとしていたことに抗議するためで、地域の公共交通維持へ議論の場を設けようとしない岡山市に対する不満もぶつけた形だ。島根県立大総合政策学部の西藤真一准教授（交通政策論）は「対立する利害を調整し、公共交通維持に向けて将来像を描くのが自治体の役割」と指摘するが、この役割が機能しているとはいいにくい。人口減少が進む中、地方路線を自由競争に任せて維持できるのだろうか。
記事 製造業界 スマートモビリティで何が起きる？ 自動運転車やカーシェアが都市を変えるプロセスとは スマートモビリティで何が起きる？ 自動運転車やカーシェアが都市を変えるプロセスとは 2018/02/21 19世紀末に登場したガソリンエンジンを備えた自動車は、20世紀初頭に大衆化し、人々の暮らしを劇的に変化させた。いま、自動車産業は大きな転換期を迎えている。電気自動車が普及の兆しを見せ、人工知能（AI）を搭載した自動車が登場し、自動運転の技術競争も激化している。さらに、自動運転技術はカーシェアリングと結びつき、今後の都市の土地活用を大きく変えようとしている。自動車の各種技術はこれからどう進化するのか。注目を集めている自動車関連技術の概要と動向を見ながら「スマートモビリティ」がもたらす未来を考える。
記事 金融業界 マネーフォワード 瀧 俊雄氏がピーター・ティールから学んだこと マネーフォワード 瀧 俊雄氏がピーター・ティールから学んだこと 2018/02/20 「お金から日本を変えたい」というミッションを掲げ起業しつつも、起業という選択肢自体は「消極的な、やむを得ずという選択肢だった」と述べるのがマネーフォワード取締役 兼 Fintech研究所長の瀧 俊雄 氏だ。起業の経緯や苦悩、喜びについて語ってもらった前編に続き、同社がどのようにクラウド会計市場でリソースを多方面に投入する戦略を採用したか、今後の展望と併せて話を聞いた。
記事 医療業界 慶應大「殿町WRC」が超高齢社会の課題を解決できるワケ 慶應大「殿町WRC」が超高齢社会の課題を解決できるワケ 2018/02/17 世界に先駆けて超高齢化社会を経験する日本。だからこそ世界に誇れる地域発研究開発・実証拠点が必要だと「殿町ウェルビーイングリサーチコンプレックス（殿町WRC）」が誕生した。中核機関である慶應義塾大学の吉元良太 特任教授は「ハプティクス（触覚技術）やビッグデータといったDRY研究と、細胞供給、コホート健康データなどのWET研究の両方が存在することが強み」としたうえで、世界に誇る社会システムづくりを目指す考えだ。
記事 金融業界 マネーフォワード誕生秘話、ファーストペンギンは「後ろに押されて」落ちる マネーフォワード誕生秘話、ファーストペンギンは「後ろに押されて」落ちる 2018/02/16 マネーフォワードの創業に参画し、現在、同社の取締役執行役員 マネーフォワード Fintech（フィンテック）研究所長をつとめるのが瀧 俊雄 氏だ。大学卒業後、野村證券に入社し、野村資本市場研究所で家計行動、年金制度、金融機関ビジネスモデル等を研究していた瀧氏は、米国留学で起業のきっかけをつかむ。ただし、自らを「研究者」と位置付け、「研究者が起業して失敗した事例をたくさん見てきた」と語る瀧氏が最初にとった行動は、他の起業家を訪れることだった。マネーフォワード CEO 辻 庸介 氏との出会いも含めて、起業の経緯や苦悩、喜びを語った。
記事 流通・小売業界 ZOZOSUITに挑む「ECアパレルの黒船」、米オリジナルスティッチCEOの野望 ZOZOSUITに挑む「ECアパレルの黒船」、米オリジナルスティッチCEOの野望 2018/02/15 EC市場規模は2016年に約15兆円を突破し、2010年の約7兆8000億円の約2倍に成長した。さらに、昨年、スタートトゥデイが採寸ボディースーツ「ZOZOSUIT」を配布するなど、ITがアパレルのEC化を促し始めている。そんな中、オンラインカスタムシャツブランド「Original Stitch（オリジナルスティッチ）」を展開するOriginal（オリジナル）は、「ソフトウェア」の観点からECアパレルビジネスに一石を投じた。同社 CEOのジン・コー氏にこれからのECアパレルビジネスについて話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ MITのAI研究所がセクハラ対策ゲームGrayscaleを開発、風穴を開けるか MITのAI研究所がセクハラ対策ゲームGrayscaleを開発、風穴を開けるか 2018/02/15 動画視聴などでハラスメントの法的責任を学ぶ対策講座は多くの大企業に導入されているが、一連の世界的な#MeTooの動きを見ても、効果が上がっているとは言えない。そこで話題を呼んでいるのが、マサチューセッツ工科大学（MIT）のコンピュータ科学・人工知能研究所が開発したハラスメント対策をシミュレーションゲーム形式で学ぶGrayscaleだ。既存のハラスメント対策の問題点を分析しながら、シミュレーションゲームによるハラスメント撲滅の可能性を探る。
記事 金融業界 香港が抱える「イノベーションのジレンマ」は日本も同じか？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（95） 香港が抱える「イノベーションのジレンマ」は日本も同じか？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（95） 2018/02/14 中国は「世界の工場」から「世界の市場」へと変貌する過程で、世界最先端のベンチャービジネス舞台に躍り出た。IT機器の製造ばかりでなく、シェアエコノミーなどITを活用した新サービスも次々と勃興している。FinTechもその一つだ。eコマースの決済から始まったアリペイ（支付宝）は、リアルな店舗や露店での少額決済にも幅広く活用されるようになった。ところが、国際金融センターの香港では、こうした新サービスの実装が中国本土ほどは進んでいないようだ。日本とも重なるこの状況について、前回に続き現地での聞き取り調査をもとにレポートしよう。
記事 運輸業・郵便業 ハイパーループとは何か？本当に実現できるのか？ その仕組みをリニアとの違いなどとともに解説 ハイパーループとは何か？本当に実現できるのか？ その仕組みをリニアとの違いなどとともに解説 2018/02/13 2013年に発表された「ハイパーループ（Hyperloop）構想」が、次第に現実味を帯びてきている。提唱するのは、電気自動車のテスラモーターズや宇宙開発のスペースXのCEOを務める起業家、イーロン・マスク氏だ。構想発表時には、多くの人がその実現を半信半疑のまなざしで見つめていたハイパーループだが現状はどうなっているのか。実現した際のビジネス展開の可能性、さらに実現までの課題に焦点を当てる。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ドローン空撮で何ができる？ 映画、ニュースなど映像分野別活用事例をまとめて解説 ドローン空撮で何ができる？ 映画、ニュースなど映像分野別活用事例をまとめて解説 2018/02/07 2014年ぐらいからプロ空撮業者の間で活用されてきたドローン空撮は、2015年以降、DJIのPhantomやInspireといった汎用機の性能向上に伴い、一気に拡がってきました。空撮業者は競争にさらされてきており、戦略が必要となってきている。今回はドローン登場前と登場後の空撮事情を解説。さまざまな「空撮」の分野を事例とともに紹介します。
記事 流通・小売業界 「デス・バイ・アマゾン」に反撃の狼煙、プライム会員から不満の声も 「デス・バイ・アマゾン」に反撃の狼煙、プライム会員から不満の声も 2018/02/05 小売データを独り占めし、クラウドで寡占的地位を築き、スマートスピーカーやAI（人工知能）で「家庭やオフィスの標準OS」の地位を狙うアマゾン。アパレルや金融、さらには医療分野まで参入が進み、世界制覇が目前のように思える。だが、そうした中にも落とし穴が見え始めている。さまざまな業種に入り込んだアマゾンの前に、いよいよ「本気」になった競合他社が立ちふさがる。さらには、アマゾン内部にも綻びが見え始めた。
記事 製造業界 MES（製造実行システム）とは何か？主要パッケージや生産管理向け11の機能を解説 MES（製造実行システム）とは何か？主要パッケージや生産管理向け11の機能を解説 2018/02/02 5 人手不足やデジタル対応の遅れなどから、日本のものづくりが危機に立たされています。こうした中で、いま注目を集めているのが「MES（Manufacturing Execution System：製造実行システム）」です。MESを正しく導入すれば、工場の生産ラインの各製造工程と連携し、日本の強みでもある熟練技術者のノウハウ「匠の技術」をデータ化することが可能になります。ここではMESとは何か？ なぜ今必要されているのかについて、基礎からわかりやすく解説します。
