記事 デジタルマーケティング総論 ハブスポットの基本機能と使い方：トップシェアMAツールはマルケトらと何が違うのか ハブスポットの基本機能と使い方：トップシェアMAツールはマルケトらと何が違うのか 2016/08/08 ここ数年、外資系大手ベンダーによる日本法人設立や国内ベンダーによる製品リリースが相次ぐマーケティングオートメーション（以下、MA）市場。こうした中で、2016年9月に日本法人を設立し、日本市場へ本格参入するのが、グローバルMA市場でトップシェアを誇る米HubSpot社の「HubSpot（ハブスポット）」だ。今回は、米HubSpot社が提唱するインバウンドマーケティングのフレームワーク、他社MAツールのマルケト、パードットなどと比較した際のハブスポットの強みと弱み、MA、SFA／CRM、CMS別にみたハブスポットの基本機能と使い方を解説する。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション導入の教訓から、デジタルマーケティングの成功を導く マーケティングオートメーション導入の教訓から、デジタルマーケティングの成功を導く 2016/07/27 デジタルマーケティングの一つのツールとして、2015年に大きな注目を集めたマーケティングオートメーション（MA）。マーケティング活動の自動化を支援してくれるソリューションとして、多くの企業で導入の検討が始まったが、いざ導入の検討を始めてみると、企業内にMA導入を阻む数々の問題が存在する現状が浮き彫りになってきた。その課題と解決索について考えてみたい。
記事 デジタルマーケティング総論 ハブスポット導入企業はいかにしてインバウンド・マーケティングを成功させたのか ハブスポット導入企業はいかにしてインバウンド・マーケティングを成功させたのか 2016/07/25 質の高いリードを獲得し、ナーチャリング（見込み顧客の育成）により顧客化を進めていくことは、マーケティング部門の至上命題だ。近年多くのマーケティング・オートメーション（以下、MA）ツールが登場する中で、全世界で95か国、18000社以上に導入されるMAプラットフォーム「Hubspot（ハブスポット）」が国内でも徐々に注目されはじめている。「第3回 Hubspot User Group Tokyo」では、ハブスポットの使い方やインバウンド・マーケティング戦略を学びたい企業マーケター向けに、ハブスポット導入企業の事例が紹介された。
記事 デジタルマーケティング総論 MAツールや動画広告で、「本当に優良な見込顧客」を獲得するためには MAツールや動画広告で、「本当に優良な見込顧客」を獲得するためには 2016/07/22 「マーケティングオートメーション（MA）」という言葉がビジネスの現場でも認知されてきた。しかし、何を「自動化」するものなのかを理解しないと、適切なツールを選び、正しく利用することはできない。約180社に対してMAの導入支援を行ってきたエキスパートと、動画広告によるリード獲得施策のスペシャリストが、MA活用の現状や、マーケティングにおける動画活用について語った。
記事 デジタルマーケティング総論 元ソニーCEO出井氏対談：激変するB2Bマーケティング、「データドリブンの進化」で戦え 元ソニーCEO出井氏対談：激変するB2Bマーケティング、「データドリブンの進化」で戦え 2016/07/21 米国に比べて10年遅れ、特にB2Bの分野ではその遅れがいっそう顕著なマーケティング後進国、日本。現在、クラウドをはじめとしたデジタルテクノロジーの発達で、データを有効に活用できる高度なマーケティングツールを、安価かつ日常的に取り扱える時代になり、その遅れが企業にとっての命取りになってきた。ソニーCEOとして世界で戦ってきたクオンタムリープ 代表取締役 ファウンダー＆CEOの出井伸之氏と「リードデータ」を専門に取り扱うリードナーチャリング専用システム「クラウドサービスサスケ」のメーカーであるインターパーク 取締役COOの高井 伸 氏に、過去から現在へのマーケティングの潮流を、そして今必要なデータ活用のあり方を伺った。
記事 ソーシャルメディア チャットボット（bot）のビジネスモデル：人工知能は「アプリ」も不要にするのか チャットボット（bot）のビジネスモデル：人工知能は「アプリ」も不要にするのか 2016/07/06 2016年4月、フェイスブックはメッセージングアプリ向けのチャットボット（bot）開発ツールを公開しました。ボットとはユーザーのテキストメッセージに自動応答する仕組みであり、企業にとって新たな顧客対応のチャネルを与えるものとして注目されています。近年の人工知能（AI）技術の発展により、ボットは単なる自動発言ではなく、まるで人と会話しているようなパーソナライズされた対応ができるようになってきました。
記事 ソーシャルメディア ネットで「炎上に加担」しているのは「部長」だった ネットで「炎上に加担」しているのは「部長」だった 2016/06/29 インターネットの「言論の自由」が失われてきた──昨今、そうした閉塞感を感じている人が少なからずいるのではないだろうか。自分の発言が「炎上」につながったり、「ネットリンチ」につながる恐怖があるからだ。こうした「炎上」や「ネット世論」の実態について、国際大学 GLOCOM 研究員 山口真一氏と同 主幹研究員の田中辰雄氏が調査結果の内容を発表した。山口氏は「炎上において書き込んでいるのはごくわずか。同じ人が何度も書き込んでいる」と語る。
記事 Web戦略・EC 決済市場を大予測！クレジット、デビット、プリペイドの中でもっとも伸びるのは？ 決済市場を大予測！クレジット、デビット、プリペイドの中でもっとも伸びるのは？ 2016/06/24 これまで本連載では、後払いのクレジットカード、即時払いのデビットカード、前払いのプリペイド・電子マネーなどの国内の動向について紹介してきた。前回は各種インターネット決済の成長を予測したが、今回は、期待値などを含まずに、2015年から2020年までの3つの各決済手段の成長を予測したので、その結果を公開しよう。
記事 Web戦略・EC 「Kubernetesってなあに？」に答える「よい子のためのKubernetes絵本」 「Kubernetesってなあに？」に答える「よい子のためのKubernetes絵本」 2016/06/22 Dockerなどのコンテナのクラスタを管理するツールとして、Googleがオープンソースで公開している「Kubernetes」ですが、その仕組みと機能はやや複雑。そこで、「The Illustrated Children's Guide to Kubernetes」（よい子のためのKubernetes絵本）という動画が公開されました。
記事 ソーシャルメディア ツイッター、インスタ超え「スナップチャット」の衝撃 消える動画はなぜヤバいのか ツイッター、インスタ超え「スナップチャット」の衝撃 消える動画はなぜヤバいのか 2016/06/22 スナチャの名前で知られるSnapchat（スナップチャット）が世界的に人気を高めています。10秒以内で消えてしまう写真や動画、画像を加工できる落書きやフィルター機能、スマートフォンに特化したタテ型動画などが10代、20代の若者から支持され、ツイッターやインスタグラムを上回る勢いでユーザーを増やしています。「消える動画」という特性は広告との相性もよく、コカ・コーラやマクドナルド、GEやゴールドマンサックスといった企業がスナップチャットを積極的に使ったキャンペーン展開を始めました。いったいスナップチャットは、これまでのソーシャルメディアと何が異なり、なぜ圧倒的な支持を集めているのでしょうか。
記事 デジタルマーケティング総論 みずほ銀行は「ビヘイビア・マーケティング」で顧客の行動変化を「事前に」察知する みずほ銀行は「ビヘイビア・マーケティング」で顧客の行動変化を「事前に」察知する 2016/06/16 2004年4月にCRM推進チームを発足させたみずほ銀行は、その2年後、全顧客とのリレーションシップ構築を目指して組織を刷新。マーケティング活動の最適化、効率化を継続的に目指してきた。そして現在、同行ではEBM（Event Based Marketing）からBBM（Behavior Based Marketing）へと軸足を移し、顧客の行動変化を事前に捉えて、より顧客満足度の高い商品／サービスを提供することを目指しているという。
記事 デジタルマーケティング総論 西友や富士フイルムなどサイトの顧客体験を劇的に変えた デジタルマーケティングのワンストップソリューションとは？ 西友や富士フイルムなどサイトの顧客体験を劇的に変えた デジタルマーケティングのワンストップソリューションとは？ 2016/06/13 もはやデジタルマーケティングは企業の広告部門やマーケティング部門だけが取り組むテーマではない。企業戦略を立案するフェーズから取り組むべき、企業の存続にもかかわる重要テーマだ。高性能なUI/UX解析ツール「USERDIVE」を開発・提供し、デジタルマーケティングのコンサルティング事業も展開するUNCOVER TRUTHのCOO 小畑 陽一氏に、デジタルマーケティングの最新動向と同社の戦略を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 アウトバウンドとインバウンドの「いいとこ取り」が必要な理由 アウトバウンドとインバウンドの「いいとこ取り」が必要な理由 2016/06/08 オンチャネル・ジャパンは、ビジネスの成功を「創造」するマーケティングエージェンシーだ。同社は、デジタルマーケティングを成功させる秘訣として、アウトバウンドとインバウンドを効果的に組み合わせる「ハイブリッド マーケティング」を推奨する。なぜハイブリッド マーケティングが有用なのだろうか？
記事 デジタルマーケティング総論 マンガでわかる、よくあるマーケティングの間違い 『デジタル マーケティングの悲劇』 マンガでわかる、よくあるマーケティングの間違い 『デジタル マーケティングの悲劇』 2016/06/08 年商100億円、もともとSI企業だった株式会社ブラックシステムズだが、今はクラウドビジネスが好調。同社のマーケティング部 課長 エリ太田は、来月から始まる新サービスに向け、マーケティングプランを検討するが──仮想IT企業を例に、『デジタル マーケティングの悲劇』と題し、よくあるマーケティングの間違いをマンガ風に紹介していく。
記事 デジタルマーケティング総論 PVは6倍、案件化は1000件以上！ コンテンツ マーケティングの成功事例 PVは6倍、案件化は1000件以上！ コンテンツ マーケティングの成功事例 2016/06/08 マーケティングエージェンシーのオンチャネル・ジャパンは、「CHANGE-MAKERS」という某ITベンダーのオウンドメディアのサイト最適化を手がけた。新たな商材を、今まで自分たちがリーチできない層にアプローチしたいという顧客課題に対し、サイトコンセプト作りから、実装、運用まで取り組んだ。その結果、約1年で、月間PVが6倍に上昇、インバウンド、アウトバウンド双方の施策と組み合わせて、1,000件以上の案件化に成功したという。
記事 デジタルマーケティング総論 Facebook自身が調べてわかった！Facebookの広告効果を最大化する方法 Facebook自身が調べてわかった！Facebookの広告効果を最大化する方法 2016/06/04 2016年6月3日、都内にあるFacebook Japan本社において「Facebookにおけるメジャーメントについて」と題されたプレス向け発表会が開催された。米国Facebookで広告の効果測定について研究を行うマーケティングサイエンスチームのフレッド・リーチ氏やFacebook Japanにおける同チームの責任者である大志摩 丈嗣氏らが登壇し、Facebookがどのようにして広告の効果測定を行っているのか、Facebook広告の効果を最大化させる方法、そして他メディアとの使い分けのヒントなどが語られた。
記事 Web戦略・EC EC向けネット決済市場もアマゾンが牽引！急拡大する「ID決済」と「後払い」 EC向けネット決済市場もアマゾンが牽引！急拡大する「ID決済」と「後払い」 2016/05/31 国内のECにおける決済手段には、クレジットカード、代引き、コンビニ収納代行、キャリアビリング、プリペイド（ネットワーク電子マネー、非接触電子マネー）などがある。また、ID紐づけ型のチェックアウト支払い（ID決済）については、モール事業者やSNS事業者、PayPalなどが提供している。今回は、TIプランニングによる独自調査も交えながら、インターネット決済市場の現状と今後の予測について解説したい。
記事 デジタルマーケティング総論 いま選ばれるマーケティングオートメーションの条件、3つの視点から考える いま選ばれるマーケティングオートメーションの条件、3つの視点から考える 2016/05/27 企業のマーケティングプロセスを自動化するマーケティングオートメーション（MA）。企業の関心、期待も大きいが、それだけ市場の動きが激しいのも事実だ。特に海外の大手プレーヤーは急ピッチで企業買収を繰り返し、MA製品のラインアップを拡充してきた。その中で、当初から「マーケティングオートメーションからマーケティングプラットフォームへ」というコンセプトを掲げて開発されたソリューションが、フロムスクラッチの「B→Dash」である。その導入企業数は大手企業を中心として着実に伸びているというが、急成長の秘密はどこにあるのか。フロムスクラッチ 執行役員 武田卓哉 氏に話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 スターバックス、モバイルアプリをリリース 決済、ギフトカード送付にも対応 スターバックス、モバイルアプリをリリース 決済、ギフトカード送付にも対応 2016/05/24 スターバックス コーヒー ジャパン（以下、スターバックス）は25日、iPhone、Android向けの公式モバイルアプリをリリースした。
記事 デジタルマーケティング総論 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 2016/05/17 物流サービスをグローバルに展開する日本通運が、ASEANへ進出する日本企業を支援するために提供している現地ソーシャルサイトが「Fun! Japan」だ。現在、同サイトは会員数28万人、Facebookファン280万人を抱えるまでに成長している。「Fun! Japan」を利用して実現できるのが、カスタマージャーニーに沿ったASEAN向けのデジタルマーケティングである。実際の取り組みについて、日本通運 事業開発部 アジア・マーケティング・プラットフォーム推進室の石田和也氏が明らかにした。
記事 Web戦略・EC 「4秒ルール」は時代遅れ 公式サイトが重いだけで顧客はあっという間に離れていく 「4秒ルール」は時代遅れ 公式サイトが重いだけで顧客はあっという間に離れていく 2016/05/16 いまや、Webサイトを持っていない企業はほとんどないだろう。顧客が情報収集する際の手段としてインターネットが主流となっている昨今、Webサイトのパフォーマンスがビジネスに何らかの影響を及ぼすのは、どの企業も同じだ。では、サイトの遅延を防ぎ、パフォーマンスを高めるために、企業がとれる対策は何か。その代表がCDN（Content Delivery Network）だ。世界最大規模のプライベートネットワークを活かしたCDNサービスを提供するライムライト・ネットワークス・ジャパンに、CDNの仕組みやCDNサービス選択のポイントを聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 前年比約1.5倍！ 怒涛の成長を見せるインドデジタルマーケティング市場最新レポート 前年比約1.5倍！ 怒涛の成長を見せるインドデジタルマーケティング市場最新レポート 2016/05/13 近年のインドでは、デジタルマーケティングがブランド価値を高める手段として普及している。世界第二位の人口を抱えるインドなら、オンラインマーケティングから受ける恩恵も大きい。インドでのデジタルマーケティング最前線を見てみよう。
記事 デジタルマーケティング総論 無印良品のアプリ「MUJI passport」、APIベースの開発だから克服できた3つの課題 無印良品のアプリ「MUJI passport」、APIベースの開発だから克服できた3つの課題 2016/05/12 「無印良品」を展開する良品計画では、以前からオウンドメディアやFacebookなどのソーシャルメディアを運営し、リアル店舗との連動施策を展開していたが、局所的あるいは部分的な取り組みに留まっており、店舗の売上アップには直結しづらいという課題を抱えていた。そこで同社はネットとリアルとをシームレスにつなぎ、店舗の来店客数の増加を図るためにスマホアプリ「MUJI passport」の開発を計画、APIベースのアプローチを取ることで3つの課題を克服し、アプリを活用した売上額は、全体の3割にまで到達したという。良品計画 WEB事業部 CMTの濱野幸介氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに 2016/04/25 米ガートナーが発表したマルチチャネルキャンペーン管理（MCCM）、マーケティングオートメーション製品のマジッククアドラント「Gartner Magic Quadrant for Multichannel Campaign Management」2016年版によると、リーダー企業にアドビ、SAS、IBM、オラクル、セールスフォースの5社が選ばれた。
記事 デジタルマーケティング総論 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 2016/04/21 人材サービス大手のパソナは、マーケティングオートメーション製品「Marketo」を導入し、2016年4月より稼働を開始した。以前より導入していた名刺管理サービス「Sansan」とも連携するという。
記事 デジタルマーケティング総論 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 2016/04/20 電通は19日、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「電通デジタル」を設立すると発表した。新会社には、本社内組織である「デジタルマーケティングセンター」、電通イーマーケティングワンとネクステッジ電通も統合。電通100％子会社で、従業員数は600名規模となる。
記事 Web戦略・EC アリババの成長事業「農村タオバオ」とは何か？中国版地方創生の鍵は小さな起業家たち アリババの成長事業「農村タオバオ」とは何か？中国版地方創生の鍵は小さな起業家たち 2016/04/18 2016年3月には年間取引額が51兆円を超え、米ウォルマートに肉薄し世界一の流通企業になろうとしているアリババ。2014年11月にスタートした「農村タオバオ」という事業は、人口が多いもののネット普及率の低い地域に、売り手と買い手両方のサービスを行う店舗を設け、農村地域の経済活動を活発にするものです。新たな雇用の受け皿ともなるため、人口流出に悩む地方自治体にとっては地方創生の切り札として期待されています。成長戦略のひとつとして農村地域での取引増加を掲げるアリババの「中国版地方創生」の取り組みを紹介します。
