記事 市場調査・リサーチ 経産省調査：巨大化する越境ECとフリマ市場の現在地とは 経産省調査：巨大化する越境ECとフリマ市場の現在地とは 2018/06/27 経済産業省は4月、「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」を発表した。日本の電子商取引市場の実態や日米中3カ国間の越境電子商取引の市場動向とはどんなことか。キーワードは越境ECとフリマ市場の巨大化だ。
記事 営業戦略 「変化する顧客の購買行動」と「変化しない法人営業」のずれ、インサイドセールスが必要な理由 「変化する顧客の購買行動」と「変化しない法人営業」のずれ、インサイドセールスが必要な理由 2018/06/26 ご存知だろうか、「インサイドセールス」。Web検索のボリュームはこの5年で約20倍の盛り上がりを見せており、属人的な法人営業に改革をもたらすと期待され、さまざまな解説記事やセミナーの案内などが連日公開されている。顧客の購買行動が変化する中、法人営業はどうあるべきか。変化に対する解決策の一つである「インサイドセールス」をどのように構築すればいいのだろうか。
記事 経営戦略 イノベーションのために、「フィルターバブル」を乗り越えろ イノベーションのために、「フィルターバブル」を乗り越えろ 2018/06/18 若者と接していると「ある情報に紐付いていてしかるべき付帯的な情報」が拾い切れていないケースが年々増えているような印象が否めない。 これはインターネットを使う全員に起きている問題、すなわち、「フィルターバブル」なのではないか。「意外性のあるハイパーリンク」が張り巡らされていない人の頭の中は、孤立化したデータが無数に点在しているだけになってしまう。こうした状態を避け、イノベーティブな発想をするための考え方とは。
記事 経営戦略 「経営者目線で考えろ」と言われたら……「現場の目標→企業の目標」の流れを図解 「経営者目線で考えろ」と言われたら……「現場の目標→企業の目標」の流れを図解 2018/06/18 1 ビジネスモデルやビジネスワードをクリエイティブの力でわかりやすく伝える「図解シリーズ」で人気の近藤哲朗氏が、現場視点から経営視点へとつながる「経営者の視点に立って考えるためのツリー」を作成しました。自分がいま追っている「売上高」や「顧客単価」といったミクロな指標が、「ROE」や「PBR」といった会社に対するよりマクロな指標とどのようにつながっているのか、ひとつひとつ図を交えながら説明します。
記事 環境対応・省エネ・GX 「次世代リチウムイオン電池」戦争勃発、4候補のどれが有力なのか 「次世代リチウムイオン電池」戦争勃発、4候補のどれが有力なのか 2018/06/15 EV、スマートフォン、ドローンとバッテリーを使用する機器の増加が見込まれている。現在最も一般的なバッテリーはリチウムイオン電池だが、長い充電時間、短い寿命などが課題だ。そうした中で、リチウムイオン電池の課題を克服する次世代バッテリーへの期待が増している。「ポストリチウムイオン電池」はどのバッテリーか？ 次世代バッテリーの4候補、ソリッド・ステート・リチウムイオン電池、ソディウム・イオン電池、グラフェン・バッテリー、リキッド・フロー・バッテリーを紹介する。
記事 経営戦略 なぜUber不調の中でLyft（リフト）は躍進できたのか？ 共同創業者が明かす なぜUber不調の中でLyft（リフト）は躍進できたのか？ 共同創業者が明かす 2018/06/14 ここのところ事件や事故が相次ぎ、苦境に立たされるUber。一方、同じライドシェア業界でトップ争いをするLyft（リフト）が好調だ。同社の発表によると、2017年度の売上は10億ドル超。同年第4四半期の売上高は前年同期比168％増と、成長率ではライバルであるUberの2.75倍に上るという。なぜLyftは躍進できたのだろうか？「新経連サミット」のキーノートに登壇した共同創業者 兼 社長のジョン・ジマー氏が語った。
記事 市場調査・リサーチ 平成生まれは衝動買いが多く昭和生まれは経済に悲観的、両者の差はどこにあるか 平成生まれは衝動買いが多く昭和生まれは経済に悲観的、両者の差はどこにあるか 2018/06/14 ソニー生命保険は5月、「平成生まれ・昭和生まれの生活意識調査」の結果を発表した。2018年3月16日～3月19日の4日間、全国の平成生まれ（20歳～28歳）と昭和生まれ（52歳～59歳）それぞれの男女各500人に対し、インターネット調査により実施した。どの点に世代の差が出たのだろうか。
記事 経営戦略 日本に「足りないもの」は？ 三木谷×ベニオフ×YOSHIKI×山中伸弥が議論 日本に「足りないもの」は？ 三木谷×ベニオフ×YOSHIKI×山中伸弥が議論 2018/06/12 「 新経済サミット（NEST）2018」のキーノート・セッションに、セールスフォース・ドットコム会長兼CEOであるマーク・ベニオフ氏、X JAPANのYOSHIKI氏、京都大学iPS細胞研究所所長で同大学教授の山中 伸弥氏が登場した。モデレータを務めたのは楽天の代表取締役会長兼社長で新経済連盟 代表理事 三木谷 浩史氏。各分野でイノベーションをけん引する4人は、日本におけるイノベーションの課題と展望を熱く議論した。
記事 経営戦略 なぜ次世代コンピューターの開発競争が起きているのか、「国産マシン」の現状 なぜ次世代コンピューターの開発競争が起きているのか、「国産マシン」の現状 2018/06/07 3月に実施された「未踏会議 2018」では、「次世代コンピューター」をテーマにパネルディスカッションが行われた。富士通のAI基盤事業本部 本部長代理である東圭三氏、日立製作所の研究開発グループ 主任研究員である山岡雅直氏、フィックスターズのリードエンジニアである松田佳希氏がパネリストとして参加、モデレーターを早稲田大学 高等研究所 准教授である田中宗氏が務めた。富士通や日立といった企業がこれまでとはまったく違う形式の「次世代コンピューター」に取り組んでいる。その理由と実体はどんなものだろうか。
記事 新規事業開発 ストレスとうまく付き合うための「7つの習慣」と「アロマテラピー」 ストレスとうまく付き合うための「7つの習慣」と「アロマテラピー」 2018/06/07 ストレスとは「精神的、肉体的な負荷の強度とその持続時間の掛け算」だという。天災や寒暖差からは一時的に影響を受けるが、いずれ終わる。気をつけなければならないのはいつ終わるかわからないストレスだ。いつまでも続く上司の小言がいい例だ。これが積み重なるとで体に変調をきたし、抑うつ状態になることもある。ストレスマネジメントファシリテーターでアロマテラピーインストラクターの星野知子さんは「日ごろのストレスケアが大切」と語る。いかにストレスを軽減させるのか。そのヒントは「習慣」と「アロマテラピー」にある。
記事 環境対応・省エネ・GX SDGs（エスディージーズ）をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは SDGs（エスディージーズ）をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは 2018/06/05 持続可能な社会を世界レベルで実現するために、2015年9月に国連で合意された世界共通の目標「SDGs（Sustainable Development Goals：エスディージーズ）」。日本でも認知度は徐々に上がってきていますが、SDGsは一度に理解するのは難しい面があります。そこで、理念の中核である「持続可能性」が登場した時期や背景などの歴史から、MDGsからSDGsへの流れ、どう革新的なのか、17の目標（ゴール）の内容、ビジネスや投資との関係性、CSRとの違い、人材育成の観点までを俯瞰しながら、私たち1人ひとりにどんな関わりがあるのか順番にわかりやすく解き明かします。
記事 経営戦略 ジャック・マーが語る「AI時代の起業とビジネス」、どんな未来を予測しているのか ジャック・マーが語る「AI時代の起業とビジネス」、どんな未来を予測しているのか 2018/05/30 4月、アリババグループの創業者であるジャック・マー会長を招いた講演会が早稲田大学で行われた。質問者として登壇したのは、EAGLYS今林弘樹氏、早稲田大学理工学術院准教授でH2L共同創業者の玉城絵美氏、早稲田大学の葦苅晟矢氏の3名だ。講演では、創業時から信頼を得るためのポイントや、大学での研究をビジネスにする際に注意すべき点、アントレプレナーへのメッセージなど、さまざまなトピックで賑わった。
記事 市場調査・リサーチ 共感度が高いSDGs、企業の商品やサービス選びにも影響する項目とは 共感度が高いSDGs、企業の商品やサービス選びにも影響する項目とは 2018/05/29 電通は4月、「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表した。調査は2月6日～7日、日本全国の10～70代の男女、性年代各100名ずつ、合計1400名を対象にインターネット調査により実施したもの。SDGsは「Sustainable Development Goals」の略で、「持続可能な開発目標」の意味。2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193カ国が2016～30年の15年間で達成するために掲げた目標のこと。世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるために世界各国が合意した17の目標と169のターゲットで構成される。SDGsにどんな考えを持っている人が多いのか。
記事 経営戦略 【マンガで解説】コーディング不要！ 「今すぐ」「簡単に」APIを公開する方法 【マンガで解説】コーディング不要！ 「今すぐ」「簡単に」APIを公開する方法 2018/05/28 APIが注目されている。金融をはじめとして、あらゆる業種で新規事業・イノベーションのカギとしてAPI公開に取り組む企業が増えたからだ。あちこちの経営層から「当社もAPI化を」という声が上がる。しかし、「何をすればいいのかわからない」「セキュリティ対策の仕方がわからない」なんて声も多い。ところが、コーディングもしないで「今すぐ」「簡単に」APIを公開する方法がある。どんなものだろうか？
記事 市場調査・リサーチ デジタル化は「遅れている」が8割超、それでも人材は“自社育成” デジタル化は「遅れている」が8割超、それでも人材は“自社育成” 2018/05/28 一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は4月9日、「デジタル化の取り組みに関する調査」の速報値を発表した。本調査は、同協会の会員企業のCIO、IT 部門・業務部門・経営企画部門・デジタル化推進部門の役員・管理職、情報システム子会社の社長、役員、管理職など165名から回答を得たもの。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 一帯一路とは何か？ わかりやすく中国の経済構想を解説する 一帯一路とは何か？ わかりやすく中国の経済構想を解説する 2018/05/28 中国が進める現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路（英語表記：Belt and Road または One Belt One Road Initiative（B&R））」。2017年12月には日本政府も民間経済協力のガイドラインを策定したが、英国やオランダの一部企業はすでに中国企業と具体的な連携や投資を開始している。そもそもどんな国が、中国が主導するこのプログラムに参加する意向を示しているのか。また、日本企業にはどのようなビジネスチャンスがあり、さらにメリットがあるのか。PwC 中国パートナー 一帯一路リーダー コーポレートファイナンスリーダー 黄耀和氏が解説した。
記事 環境対応・省エネ・GX 地球映像配信の「EarthNow（アースナウ）」、ゲイツやソフトバンクが出資する狙い 地球映像配信の「EarthNow（アースナウ）」、ゲイツやソフトバンクが出資する狙い 2018/05/28 米マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツ氏やソフトバンクグループらが出資を決めた「EarthNow（アースナウ）」は2018年4月、地球全体のリアルタイム映像配信を手掛けるプロジェクトを開始した。低コストで強力な情報処理能力を搭載した人工衛星を大量に用いることで、これまでの映像システムよりもはるかに遅延を押さえることができるという。森林火災や火山の監視、違法漁船の取り締まりなど、さまざまな分野での活用を目指しているEarthNowは世界を変えるポテンシャルがあるのか。同社の取り組みを探ってみたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか 2018/05/25 インドでは農業関連産業が最も多くの就業人口を生み出している。特に地方においてはその傾向が著しく、GDPにも多大な影響を与えている。しかし、インドの農業は旧態依然とした設備やインフラ、そして販路開拓の困難さといった多くの課題を抱えている。こうした中、IT大国インドでは、アグリテック（AgriTech）スタートアップ企業が世界のアグリテック投資の10％を集め、従来のサプライチェーンに破壊的なイノベーションを起こしそうな動きを見せている。インド農業でのアグリテックの最前線をレポートする。
記事 経営戦略 経産省がAI/IoT講座を認定、イノベーション生む「学び」の投資術とは 経産省がAI/IoT講座を認定、イノベーション生む「学び」の投資術とは 2018/05/25 現在の企業にイノベーションが求められていることは言うまでもなく、その源泉となるのは「人材」である。スキルの賞味期限が短くなり、「学び直し」の必要性が叫ばれる中、個人、あるいは企業はどのようにして「学び」に投資するべきなのだろうか。また、個人のイノベーションを推進するような制度はあるのだろうか？経済産業省 経済産業政策局 産業人材政策室 室長補佐で、「不安な個人、立ちすくむ国家」（通称・経産省若手ペーパー）政策のメンバーでもあった藤岡雅美氏に話を伺った。
記事 経営戦略 700年起きない「メガネのイノベーション」に挑むJINS、提携先を増やせるワケ 700年起きない「メガネのイノベーション」に挑むJINS、提携先を増やせるワケ 2018/05/23 ビジネス環境の変化が加速し、イノベーションが求められる現在、大企業とスタートアップが手を組んだり、企業と自治体が連携したりすることが増えている。JINSによるセンシング・アイウェア「JINS MEME（ジンズ ミーム）」をめぐるプロジェクトも、その一つだ。JINS MEMEではセンシング技術によって集中力や姿勢などのデータを取ることができる。開発段階から東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授と研究を行い、現在は旭硝子やリクルートマーケティングパートナーズなどとの連携もしている。JINS MEME事業部 事業統括リーダーの井上一鷹氏に多彩な相手と協業を進める理由について聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 物価の高い都市のベスト10にアジアが5都市、日本は何位？ 物価の高い都市のベスト10にアジアが5都市、日本は何位？ 2018/05/23 マーサーが発表した「2017年世界生計費調査（Cost of Living Survey）-都市ランキング」は、5大陸209都市において、住居費、交通費、食料、衣料、家庭用品、娯楽費用などを含む200品目以上の価格を調査し、それぞれを比較している。調査結果は、南北アメリカ、ヨーロッパ・中東・アフリカ、アジア・太平洋の3つの地域に分けて分析している。なお、今回発表のランキングはニューヨークをベースとし、ニューヨークを100とした場合の各都市の指数を比較している。基軸通貨は米ドル。
記事 市場調査・リサーチ AIは「自分が働いている間は影響はない」、楽観視する労働者の言い分 AIは「自分が働いている間は影響はない」、楽観視する労働者の言い分 2018/05/21 日本労働組合総連合会（連合）は2月、「AI（人工知能）が職場にもたらす影響に関する調査」の結果を発表した。本調査は、労働者がAIについてどのようなイメージを持っているのか、また、AIが職場環境、働き方、労働条件へどのような影響を及ぼすと考えているのかを把握するために実施したもの。2017年12月15日～12月19日、ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする20歳以上の働く男女を対象に、インターネット調査により実施された。有効回答者数は1000名。
記事 経営戦略 ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ 2018/05/18 日本のお笑いの老舗、吉本興業がノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏監修のもと「ユヌス・よしもとソーシャルアクション（yySA）」を立ち上げた。これに関連し、ユヌス氏と一橋大学 名誉教授 野中郁次郎氏が対談。なぜ社会的課題解決のアプローチに「笑い」が有効かについて語り合った。
記事 経営戦略 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 2018/05/17 経済活動を通じて貧困や高齢化社会といった社会的課題の解決に取り組む「ソーシャルビジネス」に注目が集まる。そんな中、ノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏が来日。自身がノーベル平和賞を受賞するきかっけとなったソーシャルビジネス「グラミン銀行」を始めたいきさつや、金融業の根幹にかかわる「信用」の意味、そして事業を始める心得を語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 2018/05/17 企業が生活者と双方向のコミュニケーションを取れる場であるSNS。SNSをうまく活用し生活者から愛される存在になる企業も近年は増えてきたが、一方で1つの投稿をきっかけに炎上し企業ブランドを損なうリスクもある。企業SNSの先駆者的存在かつ“愛され企業アカウント”3社の「中の人」が、理想とする企業と生活者のSNSコミュニケーションを語った。
記事 経営戦略 MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち 2018/05/15 「独創」「協創」「競創」。この3つの言葉を念頭に置き、常にオリジナリティあふれる研究成果を生み出しているMITメディアラボ副所長の石井裕氏。未来を予想することは不可能で、多くの企業では中長期計画を立案しているが、その通りにことが運ぶことはない。ではそのような予想不可能な未来に生き残っていくために、企業には何が必要なのか。
記事 市場調査・リサーチ 日本の経営者、デジタル人材の獲得に懸念も施策の実施には消極的 日本の経営者、デジタル人材の獲得に懸念も施策の実施には消極的 2018/05/14 PwC Japanグループは2月、「第21回世界CEO意識調査」の日本の調査結果を発表した。これは、2018年1月にPwCグローバルが発表した調査から、日本企業の最高経営責任者（CEO）123名の回答に焦点を当て、世界全体や他地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察している。調査では、日本がデジタル人材の獲得施策に消極的な面を示している。
記事 市場調査・リサーチ 小学校での「プログラミング教育必修化」、認知度が低く肯定派が少ない理由 小学校での「プログラミング教育必修化」、認知度が低く肯定派が少ない理由 2018/05/10 GMOメディアが2月、小学生の子どもを持つ保護者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施した。1月にインターネット調査により実施された調査（有効回答数は2,056名程度）では、2020年にプログラミング教育が「必修化」されるとの認知度が低く、肯定派もまだまだ少ない理由が解説されている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 2018/04/27 空前の人手不足の中、日本企業のグローバル化が加速している。世界的な人材獲得競争が勃発し、人材を求めて企業ごと買収するというケースも出てきたことも背景にある。こうした中で、日本企業のグローバル人材戦略はうまくいっているのだろうか。さまざまな調査と分析から、日本企業の人材活用の実態と課題を浮き彫りにしてきた早稲田大学 政治経済学術院 教授 白木三秀 氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 ソニーが「指数関数的」に考える訓練を積む理由、デザイン思考で不十分な点とは ソニーが「指数関数的」に考える訓練を積む理由、デザイン思考で不十分な点とは 2018/04/27 2 現在の企業には、急激に進化するテクノロジーを取り込み、イノベーションを起こして、ビジネスを変革することが求められている。「エクスポネンシャル思考」は、間違いなく、そのための強力なツールになるだろう。特に企業のトップには、ぜひ学び、実践してほしい。前回に引き続き、早稲田大学の池上重輔 教授とエクスポネンシャル・ジャパンの齋藤和紀氏のお二人を交えて、デザイン思考との違いや企業がエクスポネンシャル思考を実践するために必要なことは何かを語り合った。
