記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか 2018/05/25 インドでは農業関連産業が最も多くの就業人口を生み出している。特に地方においてはその傾向が著しく、GDPにも多大な影響を与えている。しかし、インドの農業は旧態依然とした設備やインフラ、そして販路開拓の困難さといった多くの課題を抱えている。こうした中、IT大国インドでは、アグリテック(AgriTech)スタートアップ企業が世界のアグリテック投資の10%を集め、従来のサプライチェーンに破壊的なイノベーションを起こしそうな動きを見せている。インド農業でのアグリテックの最前線をレポートする。
記事 経営戦略 経産省がAI/IoT講座を認定、イノベーション生む「学び」の投資術とは 経産省がAI/IoT講座を認定、イノベーション生む「学び」の投資術とは 2018/05/25 現在の企業にイノベーションが求められていることは言うまでもなく、その源泉となるのは「人材」である。スキルの賞味期限が短くなり、「学び直し」の必要性が叫ばれる中、個人、あるいは企業はどのようにして「学び」に投資するべきなのだろうか。また、個人のイノベーションを推進するような制度はあるのだろうか?経済産業省 経済産業政策局 産業人材政策室 室長補佐で、「不安な個人、立ちすくむ国家」(通称・経産省若手ペーパー)政策のメンバーでもあった藤岡雅美氏に話を伺った。
記事 経営戦略 700年起きない「メガネのイノベーション」に挑むJINS、提携先を増やせるワケ 700年起きない「メガネのイノベーション」に挑むJINS、提携先を増やせるワケ 2018/05/23 ビジネス環境の変化が加速し、イノベーションが求められる現在、大企業とスタートアップが手を組んだり、企業と自治体が連携したりすることが増えている。JINSによるセンシング・アイウェア「JINS MEME(ジンズ ミーム)」をめぐるプロジェクトも、その一つだ。JINS MEMEではセンシング技術によって集中力や姿勢などのデータを取ることができる。開発段階から東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授と研究を行い、現在は旭硝子やリクルートマーケティングパートナーズなどとの連携もしている。JINS MEME事業部 事業統括リーダーの井上一鷹氏に多彩な相手と協業を進める理由について聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 物価の高い都市のベスト10にアジアが5都市、日本は何位? 物価の高い都市のベスト10にアジアが5都市、日本は何位? 2018/05/23 マーサーが発表した「2017年世界生計費調査(Cost of Living Survey)-都市ランキング」は、5大陸209都市において、住居費、交通費、食料、衣料、家庭用品、娯楽費用などを含む200品目以上の価格を調査し、それぞれを比較している。調査結果は、南北アメリカ、ヨーロッパ・中東・アフリカ、アジア・太平洋の3つの地域に分けて分析している。なお、今回発表のランキングはニューヨークをベースとし、ニューヨークを100とした場合の各都市の指数を比較している。基軸通貨は米ドル。
記事 市場調査・リサーチ AIは「自分が働いている間は影響はない」、楽観視する労働者の言い分 AIは「自分が働いている間は影響はない」、楽観視する労働者の言い分 2018/05/21 日本労働組合総連合会(連合)は2月、「AI(人工知能)が職場にもたらす影響に関する調査」の結果を発表した。本調査は、労働者がAIについてどのようなイメージを持っているのか、また、AIが職場環境、働き方、労働条件へどのような影響を及ぼすと考えているのかを把握するために実施したもの。2017年12月15日~12月19日、ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする20歳以上の働く男女を対象に、インターネット調査により実施された。有効回答者数は1000名。
記事 経営戦略 ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ 2018/05/18 日本のお笑いの老舗、吉本興業がノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏監修のもと「ユヌス・よしもとソーシャルアクション(yySA)」を立ち上げた。これに関連し、ユヌス氏と一橋大学 名誉教授 野中郁次郎氏が対談。なぜ社会的課題解決のアプローチに「笑い」が有効かについて語り合った。
記事 経営戦略 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 2018/05/17 経済活動を通じて貧困や高齢化社会といった社会的課題の解決に取り組む「ソーシャルビジネス」に注目が集まる。そんな中、ノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏が来日。自身がノーベル平和賞を受賞するきかっけとなったソーシャルビジネス「グラミン銀行」を始めたいきさつや、金融業の根幹にかかわる「信用」の意味、そして事業を始める心得を語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 2018/05/17 企業が生活者と双方向のコミュニケーションを取れる場であるSNS。SNSをうまく活用し生活者から愛される存在になる企業も近年は増えてきたが、一方で1つの投稿をきっかけに炎上し企業ブランドを損なうリスクもある。企業SNSの先駆者的存在かつ“愛され企業アカウント”3社の「中の人」が、理想とする企業と生活者のSNSコミュニケーションを語った。
記事 経営戦略 MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち 2018/05/15 「独創」「協創」「競創」。この3つの言葉を念頭に置き、常にオリジナリティあふれる研究成果を生み出しているMITメディアラボ副所長の石井裕氏。未来を予想することは不可能で、多くの企業では中長期計画を立案しているが、その通りにことが運ぶことはない。ではそのような予想不可能な未来に生き残っていくために、企業には何が必要なのか。
記事 市場調査・リサーチ 日本の経営者、デジタル人材の獲得に懸念も施策の実施には消極的 日本の経営者、デジタル人材の獲得に懸念も施策の実施には消極的 2018/05/14 PwC Japanグループは2月、「第21回世界CEO意識調査」の日本の調査結果を発表した。これは、2018年1月にPwCグローバルが発表した調査から、日本企業の最高経営責任者(CEO)123名の回答に焦点を当て、世界全体や他地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察している。調査では、日本がデジタル人材の獲得施策に消極的な面を示している。
記事 市場調査・リサーチ 小学校での「プログラミング教育必修化」、認知度が低く肯定派が少ない理由 小学校での「プログラミング教育必修化」、認知度が低く肯定派が少ない理由 2018/05/10 GMOメディアが2月、小学生の子どもを持つ保護者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施した。1月にインターネット調査により実施された調査(有効回答数は2,056名程度)では、2020年にプログラミング教育が「必修化」されるとの認知度が低く、肯定派もまだまだ少ない理由が解説されている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 2018/04/27 空前の人手不足の中、日本企業のグローバル化が加速している。世界的な人材獲得競争が勃発し、人材を求めて企業ごと買収するというケースも出てきたことも背景にある。こうした中で、日本企業のグローバル人材戦略はうまくいっているのだろうか。さまざまな調査と分析から、日本企業の人材活用の実態と課題を浮き彫りにしてきた早稲田大学 政治経済学術院 教授 白木三秀 氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 ソニーが「指数関数的」に考える訓練を積む理由、デザイン思考で不十分な点とは ソニーが「指数関数的」に考える訓練を積む理由、デザイン思考で不十分な点とは 2018/04/27 2 現在の企業には、急激に進化するテクノロジーを取り込み、イノベーションを起こして、ビジネスを変革することが求められている。「エクスポネンシャル思考」は、間違いなく、そのための強力なツールになるだろう。特に企業のトップには、ぜひ学び、実践してほしい。前回に引き続き、早稲田大学の池上重輔 教授とエクスポネンシャル・ジャパンの齋藤和紀氏のお二人を交えて、デザイン思考との違いや企業がエクスポネンシャル思考を実践するために必要なことは何かを語り合った。
記事 経営戦略 オムロンが新会社サイニックエックスを新設、慶大教授らと研究開発を加速 オムロンが新会社サイニックエックスを新設、慶大教授らと研究開発を加速 2018/04/26 オムロンは、東京・本郷に“近未来をデザインする”を掲げる新会社「オムロン サイニックエックス」を新たに設立、2018年4月26日から本格始動させる。社外有識者と連携し、研究開発力の強化を図る。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 こんなにある!中国における事業停止リスク、デロイトが米中のグローバルリスクを解説 こんなにある!中国における事業停止リスク、デロイトが米中のグローバルリスクを解説 2018/04/25 グローバルビジネスを展開している日系企業をとりまくリスクは、日々変化している。しかしながら、事業の多角化、拠点数が増加するに伴い、経営陣がそれらすべてを把握することは難しいのが現状だ。では現在、どんなリスクが増えており、どのような対応が必要なのか。デロイト トーマツ 企業リスク研究所 主席研究員の茂木寿氏が、特に最近増えている中国・米国でのリスクの概要とその対策方法を解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR フェイスブック、ツイッター、リンクトイン幹部が語る「ソーシャルメディアの未来」 フェイスブック、ツイッター、リンクトイン幹部が語る「ソーシャルメディアの未来」 2018/04/24 フェイクニースの拡散を助長している、ユーザーの個人情報で巨万の富を得ている、政治に介入している…。最近、ソーシャルメディアに対する風当たりが強い。社会インフラの1つとなりつつあるソーシャルメディアだが、そのリスク対策にはもろさも露呈している。今後、ソーシャルメディアはどこに向かうのか。フェイスブック、ツイッター、リンクトインの幹部が集結し、ソーシャルメディアが抱える課題やその対策、今後の展望などを語った。
記事 経営戦略 早大 池上重輔氏らが語る、「急激な技術進化」への対応方法とは 早大 池上重輔氏らが語る、「急激な技術進化」への対応方法とは 2018/04/23 1 人間の感覚は、直線的にできている。反射的に「1の次は2、2の次は3、3の次は4」と考えるが、ITビジネスの成長はその感覚に反しては指数関数的に加速する。「1の次は2だが、その次は4、その次は8」という法則が成り立つのだ。この指数関数的な進化のことを「エクスポネンシャル(Exponential)」と言う。第1回、第2回に続き、今回はさらに理解を深めるために、早稲田大学の池上重輔 教授とエクスポネンシャル・ジャパンの齋藤和紀氏の二人を交えて座談会を行った。
記事 経営戦略 ペプチドリーム 窪田規一会長に聞く「発明者がビジネスに携わらない」理由 ペプチドリーム 窪田規一会長に聞く「発明者がビジネスに携わらない」理由 2018/04/19 1 ビジネス環境の変化が加速し、イノベーションが求められる現在、大企業とスタートアップが手を組んだり、企業と自治体が連携したりすることが増加している。2013年にマザーズ上場、2015年に東証一部への上場を果たした東京大学発のバイオベンチャー、ペプチドリームもその一つだ。東京大学の菅裕明教授と実業家の窪田規一氏により立ち上げられた同社は現在、世界の製薬企業18社と創薬共同研究開発契約をしている。なぜ同社は産学連携と企業間でのオープンイノベーションの両方を成し遂げることができたのか。窪田規一代表取締役会長に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ニコンもソニーも大注力、激化するインド耐久消費財市場のゆくえ ニコンもソニーも大注力、激化するインド耐久消費財市場のゆくえ 2018/04/18 インドは高額紙幣廃止と税制改革という二重のインパクトから回復し、将来の成長がますます有望視される。日用品産業、耐久消費財産業も例外ではなく、2018年は再び成長基調に乗っている。特に家電市場は、将来性を見込んで参入する日本勢など海外のブランドやそれを迎え撃つ国内ブランドの商品がしのぎを削っている。今回は、インド国民の生活ぶり、所得水準の今後を占う切り口として、家電や電子機器などの耐久消費財にフォーカスを当てる。
記事 営業戦略 AIによる「会話型プラットフォーム」は顧客体験をどう変化させるのか AIによる「会話型プラットフォーム」は顧客体験をどう変化させるのか 2018/04/17 顧客との接触を改善するうえで、いま課題になってきているのがコストだ。テキストのコミュニケーションが増えたことや、顧客の嗜好が変化していることが挙げられる。こうした課題を解決するべく、Amazon Alexaに代表されるようなAIによる会話型プラットフォームが注目を集めるが、導入すればすぐにコスト削減につながるわけではなく、むしろコストが大幅に増える場合もある。ガートナー リサーチのリサーチ ディレクター、マグナス・レヴァン氏が会話型プラットフォームを5つに分類し、導入にあたって考慮すべき点を解説する。
記事 市場調査・リサーチ 「終活」の認知度は9割以上、取り組む人は何を気にしているのか 「終活」の認知度は9割以上、取り組む人は何を気にしているのか 2018/04/13 楽天リサーチが2月に発表した「終活に関する調査」はインターネット経由で1,000人にたずねた調査では、終活の認知度は9割以上という結果がでている。一方、取り組まない人も多いなど、人生の最期という複雑な問題を示した結果が出ている。終活に取り組んだ人は何に着手したのだろうか。
記事 市場調査・リサーチ 金融を筆頭に「IT要員」の中途採用が増加、”資格”よりも重視される能力とは 金融を筆頭に「IT要員」の中途採用が増加、”資格”よりも重視される能力とは 2018/04/12 一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)が発表した、上場企業など4000社を対象とした「企業IT 動向調査2018」(IT人材の速報値、有効回答数は1078社)では、IT部門が増えているという。どのような人材が採用されているのだろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 半導体メーカーの世界ランキング:サムスンが初のインテル超え、東芝はどうなるのか 半導体メーカーの世界ランキング:サムスンが初のインテル超え、東芝はどうなるのか 2018/04/10 これまで米国勢が牛耳ってきた半導体産業。ところが、汎用メモリを足がかりに韓国勢が台頭、ついにサムソン電子がインテルから首位の座を奪った。さらに、「量で勝負」の汎用メモリの市場は、新興国メーカーも虎視眈々と狙っている。先進国メーカーも「質で勝負」できる技術力を身につけなければ、総崩れとなるリスクがある。日本勢は東芝が経営危機に陥るなど、旗色がさえない状況だ。だが、経営再建を終えた「あの企業」が静かに反撃ののろしを上げている。
記事 市場調査・リサーチ 高収入が期待できるIT資格トップ10は? AWS系が2位と4位を占める 高収入が期待できるIT資格トップ10は? AWS系が2位と4位を占める 2018/04/06 IT系の教育事業を行う米グローバルナレッジは、米国において現在取得可能なIT系の資格のなかから高い収入を得られる15の資格をランキングで紹介した記事「15 Top-Paying IT Certifications for 2018」を公開しています。
記事 市場調査・リサーチ 量子超越性、フライングカー… SFを超える? 世界のテックトレンド10選 量子超越性、フライングカー… SFを超える? 世界のテックトレンド10選 2018/04/04 テクノロジーの各業界への影響力の拡大がしている。その一方で、影響力を増すテクノロジーに対して、政府機関などによる規制の強化が始まりつつある。さらに、「フライングカー(空飛ぶクルマ)」や、「量子超越性(Quantum Supremacy)」など、従来SFの世界にしか存在しなかったモノの実現も射程に入ってきた。今、世界で、社会で、経済で、何が起きているのか? 今つかまなければいけない10のトレンドを、フロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタント ローレン・テイラー氏と同 モビリティ部門主席コンサルタント 森本 尚氏が解説する。
記事 市場調査・リサーチ 企業の9割がリスクマネジメント計画を策定、「クライシス経験有無」で対応に差 企業の9割がリスクマネジメント計画を策定、「クライシス経験有無」で対応に差 2018/04/04 トーマツは1月、454社にアンケートでたずねた「企業のリスクマネジメントおよびクライシスマネジメント実態調査」の結果を発表した。企業が国内で最も優先しているリスクは、「地震・風水害等、災害の発生」であり、多くの企業で対策の後がみられる結果が出たが、「クライシス経験有無」で、クライシス後の行動に差が出る結果となった。
記事 経営戦略 デンソーが6倍のスピードで「デジタルトランスフォーメーション」を実現した方法 デンソーが6倍のスピードで「デジタルトランスフォーメーション」を実現した方法 2018/03/30 100年に一度の大改革といわれる企業の「デジタル変革」。グローバル経済の広がりもあいまって、異業種からの「ディスラプター(創造的破壊者)」が市場に参入する状況が加速している。では、企業は生き残りのため、どのようなことに取り組めばよいのか。デンソー 技術開発センター デジタルイノベーション室長の成迫剛志氏が、同社で推進しているデジタルトランスフォーメーションを紹介する。
記事 環境対応・省エネ・GX ZEBとは何か? 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 ZEBとは何か? 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 2018/03/30 「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビルディング:ゼブ)」とは、エネルギーの生成と消費の収支がプラスマイナスゼロになる建物のこと。その市場はゼネコンだけでなく建材、設備、情報システムなども関連するため幅広い。古くからある構想だが、2030年には2015年比で40倍に達するとの試算もある。また、「パリ協定」の目標達成を目指す日本政府は、ZEBをエネルギー政策として重視し、補助事業、認定制度、登録制度を設けて推進。国は2030年までに新築の建築物すべてをZEB化することを目指している。
記事 経営戦略 猫とSNSの親和性が高いワケ、Twitterが「ねこだらけ」なのはなぜか 猫とSNSの親和性が高いワケ、Twitterが「ねこだらけ」なのはなぜか 2018/03/29 猫の飼育頭数が激増したわけではないにもかかわらず、私たちが日常的に「猫」を見る機会は増え、猫に注意を払う時間は増えた。その背景にはSNSの普及がある。なぜ猫はソーシャルと親和性が高いのか、人が猫の写真を共有したくなるのはなぜか、その親和性の高さについて解き明かしてみたい。
記事 新規事業開発 ヤンマーアグリイノベーション 橋本康治社長が開拓する「コメ農家自立」への道 ヤンマーアグリイノベーション 橋本康治社長が開拓する「コメ農家自立」への道 2018/03/28 50年以上続いたコメの生産調整、いわゆる「減反」が今年で廃止される。自由競争の中、米の大幅増産に転じれば価格の下落は必至だ。主食用米の需要が年間8万トン以上減り続ける中、コメ農家にとって不安材料は山積だ。大手農業機械メーカーであるヤンマーのグループ企業、ヤンマーアグリイノベーション社長 橋本康治氏は「収益の少ないコメ農家で国の補助金に頼らない経営をしていくために必要なのは、他の農作物を栽培することによる体質の強化です」と語る。同氏に話を聞いた。