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  • 2018/07/06

なぜデルは再上場を選んだのか VMwareは独立性を維持

2013年に経営陣が全株式を買い取るMBO(マネジメントバイアウト)を実行し非公開化を果たしたDell Technologies(以下デル)が、再上場することを正式に表明しました。

Publickey 新野淳一

Publickey 新野淳一

ITジャーナリスト/Publickeyブロガー。大学でUNIXを学び、株式会社アスキーに入社。データベースのテクニカルサポート、月刊アスキーNT編集部 副編集長などを経て1998年退社、フリーランスライターに。2000年、株式会社アットマーク・アイティ設立に参画、オンラインメディア部門の役員として2007年にIPOを実現、2008年に退社。再びフリーランスとして独立し、2009年にブログメディアPublickeyを開始。現在に至る。

 これは、ニューヨーク証券取引所で公開されているVMwareの業績に連動する株式である「Class Vトラッキングストック」(シンボル:DVMT)とデルの一般株式との交換などを行うことで、結果的にデルが上場することになる、という仕組みを利用した再上場です。

 トラッキングストックはあくまで業績に連動する株式であり、企業の所有権を備えた一般株式とは異なるため、VMwareの独立性はこれまでと変わるところはありません。今回のデルの発表でもVMwareの独立性は維持されるとあらためて表明されています。

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デルが再上場へ

 交換後の株式は、デルの業績に連動するものとなります。

トラッキングストックを選んだのは、再上場を急いでいたため

 デルは再上場を目指していることを今年の2月に正式に認めていました。

 デルが再上場する手段としてはおもに3つの選択肢がありました。1つ目は、正攻法としてデルの株式を証券取引所で上場する手段。2つ目は、公開企業である子会社のVMwareにデルが買収される、いわゆる逆さ合併による上場。そして3つ目が、今回のようなトラッキングストックとデルの株式との交換です。

 マイケル・デル氏はCNBCテレビのインタビューのなかで3番目の選択肢を選んだ理由として、先に複雑な手順を踏むか、それとも複雑な手順を後回しにするかで、後回しにする方を選んだ、という主旨の返答をしています。つまり正攻法で証券取引所に上場を申し込んだり、逆さ合併をするよりも、先に上場できる手段を選んだというわけです。

 2月の時点で再上場を検討していたデルとしては、できるだけ早期に再上場を実現したかったのでしょう。

なぜデルは再上場を選んだのか?

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