記事 白物家電・調理・空調機器 パナやシャープも震える…ダイソンと「掃除機王者」争うシャークが大逆転した“真因” パナやシャープも震える…ダイソンと「掃除機王者」争うシャークが大逆転した“真因” 2026/02/03 16 家電は企業の戦略思想が最も透けて見えるプロダクトではないだろうか。IT・家電ジャーナリストの安蔵靖志氏が、家電を切り口にメーカーの戦略を読み解く新連載。第1回は、日本の掃除機市場をざわつかせている米国企業シャークニンジャだ。後発で参入しながら、それまで圧倒的王者だったダイソンとシェア1位を争う同社の注目すべき点は、その成功が「高性能」や「価格競争」によるものではないことだ。シャークニンジャは何を選び、何を捨てたのか。同社の担当者に話を聞くと、その戦略が見えてきた。
記事 自動車・モビリティ テスラ、高級EV「モデルS」「モデルX」生産終了 工場リソースをヒト型ロボット「Optimus」へ転換 テスラ、高級EV「モデルS」「モデルX」生産終了 工場リソースをヒト型ロボット「Optimus」へ転換 2026/01/31 3 米電気自動車（EV）大手テスラは2026年第2四半期をめどに、旗艦モデルである高級セダン「モデルS」と高級SUV「モデルX」の生産を終了すると発表した。イーロン・マスクCEOは同社の最新決算説明会でこの方針を示し、これまで両モデルが占めてきた製造ラインや工場スペースをヒト型ロボット「Optimus」や自律走行技術などの開発・生産に振り向ける戦略的転換を進めるとしている。
記事 FA・産業機械・重電 残業62％減、売上も2.5倍に…愛知の制御盤メーカーの効果絶大だった「現場DX」の全貌 残業62％減、売上も2.5倍に…愛知の制御盤メーカーの効果絶大だった「現場DX」の全貌 2026/01/30 21 愛知県稲沢市に本社を構える三共電機は、1986年に制御機器の販売商社として創業しました。その後、制御盤の設計・製造へと事業領域を拡大し、現在では工作機械、ロボット、デッキクレーン、航空宇宙、シールドマシンなど、多様な産業領域に対して制御盤を提供しています。また、経済産業省「DXセレクション2024優良事例」に選定されるなど、DX推進企業としても注目を集めています。今回、同社の変革を牽引してきた2代目代表取締役の三橋進氏と、取締役 統括部長の三橋徹氏に、これまでの歩みと今後の展望を聞きました。
記事 ロボティクス 310万円の家庭用ロボ「NEO」の知られざる正体、購入者の「プライベート丸裸」の衝撃 310万円の家庭用ロボ「NEO」の知られざる正体、購入者の「プライベート丸裸」の衝撃 2026/01/29 6 ついに来たか、という感じだ。ロボティクスのスタートアップ1X Technologiesが家事を丸ごと引き受けるロボットを市場に投入してきた。それが約310万円の家庭用ヒューマノイド「NEO（ネオ）」だ。すでに予約受付を開始しており、出荷はまず米国内で2026年に、日本を含めた他国は2027年以降になる予定だ。見る限り完璧なロボットなのだが、現実はそう甘くない。購入者は、生活上のプライバシーを明けわたす覚悟が必要かもしれないからだ。そこで本稿ではNEOの実像に迫り、ヒューマノイドが持つ可能性を探る。
記事 エネルギー・電力 なぜトランプはここまで踏み込むのか、ベネズエラ政変の裏にある「米国の経済戦略」 なぜトランプはここまで踏み込むのか、ベネズエラ政変の裏にある「米国の経済戦略」 2026/01/27 3 2026年1月、米国の攻撃によりベネズエラのマドゥロ政権が崩壊した。世界最大級の石油資源の確保が狙いの一端とも言われているが、そこから浮かび上がってくるのは、自国の経済成長におけるエネルギーの存在を、トランプ政権の米国がいかに重視しているかという点だ。「AI時代」を迎えるに当たっては、エネルギーを確保できないことが国家として大きな痛手となる中、エネルギー自給率が先進国で最低レベルの日本はどうエネルギーの安定確保と向き合うべきなのか。元プレジデント編集長の小倉健一氏が解説する。
記事 白物家電・調理・空調機器 ソニーはなぜテレビを“分離”した？日本勢が勝てなくなった構造と「本命の巨大市場」 ソニーはなぜテレビを“分離”した？日本勢が勝てなくなった構造と「本命の巨大市場」 2026/01/27 5 ソニーがテレビ事業を分離する決断に踏み切った。中国TCLとの合弁により「BRAVIA」ブランドは残る一方、従来のビジネスモデルは大きく姿を変える。背景には、日本勢がテレビで勝てなくなった構造問題と、売れても利益が出にくい産業特性がある。ではソニーはなぜ今、分離を選んだのか。その理由を読み解くと、テレビの先に広がる“本命の巨大市場”が見えてきた。
記事 エネルギー・電力 東電、10年間で3.1兆円削減へ 政府認定の改革計画を発表 東電、10年間で3.1兆円削減へ 政府認定の改革計画を発表 2026/01/26 東京電力ホールディングスは2026年1月26日、原子力損害賠償・廃炉等支援機構と共同で主務大臣に申請していた特別事業計画の変更について、同日付で認定を受けたと発表した。認定された「第五次総合特別事業計画」では、福島第一原発事故に伴う賠償や廃炉に関する負担が続く中で、2025年度から2034年度までの10年間で累計約3.1兆円のコスト削減を見込むとしている。
記事 半導体 米マイクロン、台湾PSMCの半導体工場取得で基本合意 18億ドル規模 米マイクロン、台湾PSMCの半導体工場取得で基本合意 18億ドル規模 2026/01/19 米メモリ大手のマイクロン・テクノロジーは2026年1月17日、台湾のPowerchip Semiconductor Manufacturing Corporation（PSMC）と、同社のP5製造拠点（台湾・苗栗県銅鑼〈Tongluo〉）を取得するための独占的な意向表明書（LOI）を締結したと発表した。取得対価は現金18億ドルとしている。
記事 半導体 TSMC、10～12月期決算で増益 半導体供給網を巡る動きと重なる発表 TSMC、10～12月期決算で増益 半導体供給網を巡る動きと重なる発表 2026/01/16 台湾積体電路製造（TSMC）は1月15日、2025年第4四半期（10～12月期）の決算を発表した。連結売上高は前年同期比で増加し、純利益も伸びた。売上高と純利益はいずれも前年同期を上回った。
記事 半導体 米国と台湾、半導体供給網を巡り通商合意 米国と台湾、半導体供給網を巡り通商合意 2026/01/16 米国と台湾は1月15日、半導体分野を中心とした通商合意を発表した。米政府の発表によると、合意は半導体の供給網の強化を柱とし、投資促進や関税を含む通商面での協力を進める枠組みを定めている。両政府は、半導体を巡る分野で連携して取り組む姿勢を示した。
記事 半導体 米政権、先端AI半導体の輸入に新ルール 供給網全体に影響 米政権、先端AI半導体の輸入に新ルール 供給網全体に影響 2026/01/16 米ホワイトハウスは2026年1月14日、先端計算チップなど一部の半導体関連製品の輸入について、通商拡大法232条に基づく大統領布告を発表した。ホワイトハウスの説明では、半導体、半導体製造装置、およびそれらの派生製品の輸入が米国の国家安全保障に影響を及ぼすおそれがあるとして、商務長官による調査結果を踏まえた措置だとしている。
記事 自動車・モビリティ 米FTC、GMと子会社OnStarに最終命令…運転行動データ・位置情報の第三者提供を制限 米FTC、GMと子会社OnStarに最終命令…運転行動データ・位置情報の第三者提供を制限 2026/01/15 米連邦取引委員会（FTC）は2026年1月14日、ゼネラル・モーターズ（GM）および同社の子会社OnStarについて、コネクテッドカーから得られる正確な位置情報や運転行動データの取り扱いを巡り、最終命令（final order）を公表した。命令は、利用者への十分な通知や明示的な同意がない場合、こうしたデータの収集、利用、第三者提供を制限する内容を含む。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、本田技術研究所が小田原で協調AI自動運転実証、60km/h対応も ホンダ、本田技術研究所が小田原で協調AI自動運転実証、60km/h対応も 2026/01/14 ホンダは2026年1月13日、協調人工知能「Honda CI」を活用した自動運転技術の実証実験を神奈川県小田原市で2026年2月に開始すると発表した。
記事 半導体 米商務省、エヌビディア製AI半導体「H200」の対中輸出で審査方針を変更 米商務省、エヌビディア製AI半導体「H200」の対中輸出で審査方針を変更 2026/01/14 米商務省は2026年1月13日、エヌビディアのAI半導体「H200」など一部の先端計算向け半導体について、中国向け輸出許可の審査方針を見直した。従来は原則として許可しない扱いだったが、新たに個別審査（ケース・バイ・ケース）で判断する運用に切り替えた。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、次世代EV見据えシンボル刷新へ、四輪事業用新ロゴデザイン発表 ホンダ、次世代EV見据えシンボル刷新へ、四輪事業用新ロゴデザイン発表 2026/01/13 ホンダは2026年1月13日、四輪事業の新たなシンボルとして新デザインの「Hマーク」を採用すると発表した。
記事 エネルギー・電力 メタが原子力発電に踏み込む──AI時代の“電力争奪戦” メタが原子力発電に踏み込む──AI時代の“電力争奪戦” 2026/01/13 メタは2026年1月9日、米国で原子力発電に関する複数の合意を結び、2035年までに最大6.6ギガワットのクリーン電力を支える枠組みを発表した。人工知能（AI）の開発や運用に伴いデータセンターの電力需要が増加する中、メタはAI関連インフラを支える電力として原子力を位置付けた形だ。
記事 自動車・モビリティ NVIDIAの自動運転AI基盤「アルパマヨ（Alpamayo）」とは？日本のクルマ業界必見のワケ NVIDIAの自動運転AI基盤「アルパマヨ（Alpamayo）」とは？日本のクルマ業界必見のワケ 2026/01/09 4 アルパマヨ（Alpamayo）とは、NVIDIAが発表した自動運転向けの次世代AIプラットフォームだ。単なる自動運転用AIモデルではなく、推論能力を備えたAIモデル、シミュレーション環境、データセットを一体化した「自動運転AIの開発基盤」である点が最大の特徴となっている。本記事では、アルパマヨの仕組み、技術的革新性、業界への影響、競合との差、今後の展望までをわかりやすく解説する。
記事 自動車・モビリティ 自動車業界に「オープンソース連合」誕生──SDVを巡り変わり始めた“勢力図” 自動車業界に「オープンソース連合」誕生──SDVを巡り変わり始めた“勢力図” 2026/01/09 ドイツ自動車工業会（VDA）とEclipse Foundationは、車載ソフトウェアをオープンソースで共同開発する枠組み「Eclipse Software Defined Vehicle（SDV）」について、参加企業が拡大したと発表した。発表は米ラスベガスで開催中のCES 2026に合わせて行われた。自動車をソフトウェアで定義するSDVを巡り、業界横断での協業が進んでいることを示す動きとなる。
記事 ロボティクス 工場で「爆増」しそうな人型ロボット、日本のものづくり企業が激変を迫られるワケ 工場で「爆増」しそうな人型ロボット、日本のものづくり企業が激変を迫られるワケ 2026/01/09 14 工場の自動化が新段階に入った。米ラスベガスで開かれたCESではヒューマノイド（人型）ロボットが相次ぎ登場し、ある自動車大手企業は2028年から開発中の人型ロボットを工場で段階導入すると表明した。人手不足を背景に省人化期待が高まる一方、現場の仕事や評価の軸は静かに変わり始めている。何が置き換わり、何が残るのかを整理する。
記事 自動車・モビリティ なぜスズキはホンダ・日産に圧勝できた？国内販売2位に押し上げた“独自路線の強さ” なぜスズキはホンダ・日産に圧勝できた？国内販売2位に押し上げた“独自路線の強さ” 2026/01/07 13 2025年の国内新車販売で、スズキはトヨタに次ぐ「総合2位」となり、ホンダや日産を大きく上回る結果を残した。なぜスズキはこの位置に立つことができたのか。その理由は、販売台数の内訳や車種構成、日本市場での立ち位置を1つずつ見ていくと、自然と浮かび上がってくる。最新の販売データを手がかりに、スズキの「強さの正体」を探っていく。
記事 エネルギー・電力 日本の電力需給は「常に綱渡り」…経済合理性で考える安定実現の「脱二元論」視点とは 日本の電力需給は「常に綱渡り」…経済合理性で考える安定実現の「脱二元論」視点とは 2025/12/29 5 年の瀬が迫り、寒さが一段と増してきた12月。心配なのが電力需給のひっ迫だ。老朽化した火力発電所への依存や燃料調達のリスクは依然として残り、電力網の安定に不安を残す。そうした中で今月、東京電力・柏崎刈羽原子力発電所の6号機、7号機が2026年1月20日に再稼動する見込みとなった。経済成長を促進する上で欠かすことのできない安定的な電力供給は、どのように実現すればよいのか。カギとなるのは「再エネか原子力か」という二元論的な視点を抜け出すことだと指摘するのは元プレジデント編集長の小倉健一氏だ。それは具体的にどういうことか。小倉氏が詳しく解説する。
記事 半導体 TSMC熊本は本当にフル稼働するのか、1兆円計画で誰も語らない現実 TSMC熊本は本当にフル稼働するのか、1兆円計画で誰も語らない現実 2025/12/26 5 台湾TSMCの熊本進出は、日本の半導体政策の象徴となった。政府は第1工場に最大5,000億円、第2工場に最大7,320億円の補助を打ち出し、税金投入は累計で1兆円を超える。経済安全保障や供給網の強靱化という大義はあるが、第1工場が当初ほど需要がなく稼働率が上がっていないのに加えて、第2工場も着工延期を繰り返しており、直近では最先端半導体生産を進める方針転換が行われたとみられる。巨額補助は高すぎたのか。日本の製造業にもたらすものを改めて考察する。
記事 半導体 米国が中国製半導体に関税措置、税率引き上げは2027年から 米国が中国製半導体に関税措置、税率引き上げは2027年から 2025/12/24 米通商代表部（USTR、米国政府で通商政策を担う機関）は2025年12月23日、中国の半導体産業に関する行為や政策について、米通商法301条に基づき「実行可能（actionable）」との判断を下し、段階的な関税措置を講じるとする文書を公表した。通商法301条は、貿易相手国の不公正な慣行に対し、米国が是正措置として関税などを課すことを認める制度である。
記事 エネルギー・電力 トランプ・メディアとTAEが60億ドル規模で統合へ 核融合発電所計画も明らかに トランプ・メディアとTAEが60億ドル規模で統合へ 核融合発電所計画も明らかに 2025/12/19 1 トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）と核融合技術を手がけるTAEテクノロジーズは2025年12月18日、両社を統合する最終合意に達したと発表した。取引は全株式交換で行われ、取引価値は60億ドルを超えるとしている。統合後は、希薄化後ベースでTMTGとTAEの株主がそれぞれおおむね50％ずつを保有する構成となる見通しだ。
記事 自動車・モビリティ 「さすがトヨタ…」EV減速は誤算ではない──流されなかったトヨタの判断力 「さすがトヨタ…」EV減速は誤算ではない──流されなかったトヨタの判断力 2025/12/19 19 電気自動車（EV）市場に減速感が広がっている。世界全体では販売台数が増加を続ける一方、欧州や米国では成長率が鈍化し、各社は投資計画の見直しを迫られている。こうした中、EV一色に染まらなかったとして再評価されているのがトヨタ自動車の戦略だ。結果論としての慎重さではなく、当時の業界環境でトレンドに流されなかった判断の背景には何があったのか。
記事 自動車・モビリティ EVダメでも…ホンダが笑う理由、「世界最強のバイク事業」が稼ぎ出す安定利益の裏側 EVダメでも…ホンダが笑う理由、「世界最強のバイク事業」が稼ぎ出す安定利益の裏側 2025/12/18 18 EV分野では苦戦が続き、業績も突出して好調とは言い難い。日産との経営統合もとん挫し、ホンダを取り巻く環境は決して順風満帆ではない。それでもなお、同社には大きく揺らぐ気配がなく、一定の安定感が感じられる。その背景にあるのが、四輪やEVではなく「二輪事業」という強固な収益基盤だ。この事業は市場のイメージ以上に高い収益力を持ち、特定の地域では圧倒的な競争力を確立している。ホンダの二輪事業は、どれほど稼ぎ、どの市場で存在感を発揮しているのか。決算数字とグローバル市場の実態から、その実力を検証する。
記事 自動車・モビリティ BYDとはどんな企業かをわかりやすく解説、中国最大EVの「ヤバすぎる」正体 BYDとはどんな企業かをわかりやすく解説、中国最大EVの「ヤバすぎる」正体 2025/12/17 48 最近、EV（電気自動車）メーカーとして耳にする機会が増えたBYD（ビーワイディー）。もともとは携帯の充電池メーカーから始まって、今や世界トップクラスのEVメーカーに成長した中国企業だ。バッテリーから車まですべてを自社で作る垂直統合モデルで、価格も安く、年間数百万台を売りさばく。従業員100万人近く、売上は十数兆円規模という「バケモノ級」の会社だが、実は順風満帆というわけではない。日本市場でも苦戦中のBYDは、この先どうなるのか。大躍進の裏側と今後の課題に追った。
記事 白物家電・調理・空調機器 「4万円のトースター」で大成功も…その先でバルミューダを苦しめた“ブランドの罠” 「4万円のトースター」で大成功も…その先でバルミューダを苦しめた“ブランドの罠” 2025/12/03 8 「BALMUDA The Toaster」のヒットを覚えているだろうか。バルミューダ社が2015年に発売したトースターである。上部に給水口があり、スチーム機能を備える。蒸気の効果で普通のパンでも「外はサクサク、中はふんわり焼ける」として人気を博した。他社製品の4～5倍以上の価格にも関わらず、売れ行きは好調で、バルミューダの知名度を向上させた。だが、同社はトースターにヒット以降、ジリ貧の状況が続いている。スマホ事業に参入したが失敗し、近年の商品開発も過去作の焼き直しにすぎない。決算書を見ると、同社が新商品開発に苦戦する理由が見えてくる。
記事 自動車・モビリティ なぜ今さら…？ 三菱ミラージュを「惜しむ声」が続出のワケ、裏で起きた「3つの変化」 なぜ今さら…？ 三菱ミラージュを「惜しむ声」が続出のワケ、裏で起きた「3つの変化」 2025/11/26 7 三菱自動車のコンパクトカー「ミラージュ」は、米国における販売を在庫限りとしていたが、2025年いっぱいで終了の見込みだ。目立たないものの人気のあったミラージュは、2019年をピークに人気と販売が低迷。米国から撤退することになったわけだが、実はここにきて一部のファンから惜しむ声が高まっている。それはなぜなのか。米自動車市場で過去20年に起こった3つの根本的な変化を読み解き、人気低迷の理由とファンが惜しみ始めている理由を探る。
