記事 ワークスタイル・在宅勤務 ワークスタイル変革に役立つ先進ツール10選とシャドーIT対策--ガートナー志賀氏 ワークスタイル変革に役立つ先進ツール10選とシャドーIT対策--ガートナー志賀氏 2017/05/23 デジタル・テクノロジーの進化に伴い、新しいワークスタイルが求められている。特に、少子高齢化対策として在宅勤務を含むリモート・ワークには、政府も含め多くの企業が高い関心を示している。こうした状況下で、日本企業にリモート・ワークが浸透していくために必要なことは何か。ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデントの志賀 嘉津士氏が、リモート・ワークにおけるコラボレーションに役立つ先進的なツール10選を紹介するとともに、これらのツールをシャドーIT化させずにガバナンスを保ちつつ有効活用する手法を提言する。
記事 経営戦略 なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか？ 2017/05/08 マイクロソフトは、サティア・ナデラCEOのもと、ビジネスモデルをライセンス販売からクラウドへと変革しようとしている。社是も新しく変えて、マイクロソフトの社員が持つべき世界観や行動規範を変革してきた。そこには、もはや一社では市場の要請に対応できないという危機感があった。この変革を進める手段として、AIやIoTも活用し、まず自社でショーケースを実施し、得た知見を組み合わせて顧客に広げようとしている。マイクロソフトにとってデジタルトランスフォーメーションとは、経営変革の手段なのだ。日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者（CTO）の榊原 彰氏に、いまマイクロソフトが推進している改革の取り組みについて、事例を交えて話をうかがった。
記事 Wi-Fi・Bluetooth ワークスタイル変革が遅々として進まない理由 ワークスタイル変革が遅々として進まない理由 2017/04/24 ワークスタイル変革には、オフィス内を自由に行き来してノートPCやスマートデバイスを活用できるモバイル環境の構築が欠かせない。したがって、無線LAN環境の構築が必須だが、企業ユースでの構築の手続きは意外とハードルが高く、構築したあとも問題が頻出するというケースが後を絶たない。手軽に、長期的にワークスタイルを支える環境の構築には何が必要なのか。具体的な課題とその解決策を探る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 2017/04/06 働き方改革を実現するためには、言うまでもなく業務効率化への取り組みが欠かせない。社員の生産性を上げる環境づくりが求められる中で、どうすればユーザーの利便性やセキュリティを保ちつつ、業務効率化できるのだろうか。2017年2月24日にスタートしたプレミアムフライデーをいち早く採り入れるなど、働き方改革を推進する大和ハウス工業が、現場で仕事が完結できるモバイル業務システム構築などの取り組みの成果を語った。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 秋田県仙北市長が語る「国家戦略特区」活用術、自動運転やドローンをどう活かすのか 秋田県仙北市長が語る「国家戦略特区」活用術、自動運転やドローンをどう活かすのか 2017/04/03 湯治場の玉川温泉や乳頭温泉郷、日本一深い田沢湖など、数多くの観光資源を抱える秋田県仙北市。少子高齢化や人口減少の問題に直面しているものの、ドローンやウェアラブル、IoTなどの最新テクノロジーを活用し、地域活性化に取り組んでいる。その際、仙北市はさまざまなテーマで「国家戦略特区」に選ばれるとともに、この枠組みを最大限に活用して、若い人が定住したいと思わせる街づくりを目指している。同市の門脇光浩市長が、伝統・文化と最先端技術の融合による地方創生への挑戦について語った。
記事 AI・生成AI オライリー氏が望む「人」と「コンピュータ」の関係 今後“労働”はどうなるか オライリー氏が望む「人」と「コンピュータ」の関係 今後“労働”はどうなるか 2017/03/27 「インターネットは、デジタルとモノを融合させた。21世紀の“労働”とは、これまでの労働とは意味が異なるだろう。その時、ヒトはどのような役割を担うのか」――こう語るのは、オライリーメディアの創立者で、フリーソフトウェアとオープンソース運動の支援者であるティム・オライリー氏だ。オライリー氏は、米国やインターネット先進国が抱える課題を紹介しつつ、インターネットの進化が人々の生活にどのような影響を与えるのか、労働者の働き方をどのように変革していくのか、さらにIoT（Internet of Things）やAI（人工知能）の台頭で「人」と「コンピュータ」の関係はどう変わっていくのかについて力説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか？ カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」（ガイドワークス）を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 見える化・意思決定 意思決定が変わる！企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 意思決定が変わる！企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 2017/03/06 組織を運営するためになくてはならないものが「会議」である。とりわけ国内外に数多くの支社／支店を抱えている企業にとっては、リモートでの会議を実現するためのテレビ会議は必要不可欠と言えるだろう。しかし、多くの企業が導入・活用しているオンプレミスのテレビ会議システムには、企業のコミュニケーションを妨げかねない問題がある。そこで今回は、テレビ会議によくある「4つの課題」を浮き彫りにし、これらを解決することでワークスタイル変革やコスト削減を目指す方法を解説しよう。
記事 経営戦略 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 2017/03/06 全国各地のマネージャーが全員参加する店長会議や、グローバルで実施する経営会議を開催するためには、リモート会議は欠かせません。しかし、既存のテレビ会議システムを使う企業の中には、全ての支店に導入できず一部の社員が参加できなかったり、遠方から会議に参加するための業務負担や出張費が高くなったりといった課題を抱える企業も多いのです。とある企業の総務部も、まさにこうした課題を抱えていたのですが…。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 流通・小売業界 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 2017/03/06 2月24日、経済産業省や各業界団体が推し進める消費喚起キャンペーン「プレミアムフライデー」の取り組みがスタートした。毎月末の金曜日は午後3時（15時）までに仕事を終えることを奨励するものだが、皆さんは実際にどのように過ごしただろうか？ オンライン家計簿「Zaim」を運営するZaimは6日、Zaimで入力された支出項目ごとに、プレミアムフライデー当日の2月24日と、2016年2月最終金曜日（2016年2月26日）の「会社員の一人当たりの平均支出額」を分析した結果を発表した。
記事 IT運用管理全般 ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない 2017/03/06 IT運用の現場では今、人材の確保が難しくなっており、今後もますますその傾向は強くなるとみられている。一方で、ビジネスのデジタル化はさらに進展し、ITなくしてこれからの企業競争を生き抜いていくのは難しい。こうした中で、企業はいかにしてTCOを削減しながら、IT保守・運用を効率化し、競争力を保ち続ければよいのか。CIOとの交流が深く、知見も豊富なネットイヤーグループ 代表取締役社長 兼 CEOの石黒 不二代氏と世界的なクラウド型運用管理サービスを手がけるServiceNow Japan ソリューションコンサルティング統括本部長のヴィクラント・プラダン氏が語り合った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トランプ大統領下で起きうる「IT人材」3つのシナリオ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（83） トランプ大統領下で起きうる「IT人材」3つのシナリオ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（83） 2017/02/20 トランプ政権の入国規制が世界を揺るがしている。専門技術者の就労に必要なH-1Bビザも発給の厳格化が俎上に上がり、関連企業の株価が下落するなど、市場も敏感に反応している。実際にビザの発給が大幅に制限された場合、IT業界にはどのような影響が生じるであろうか。今回はこの問題について、いくつかのシナリオを考えてみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 三井不動産が手がける、千葉県柏市の「イノベーション拠点」は何がスゴいのか 三井不動産が手がける、千葉県柏市の「イノベーション拠点」は何がスゴいのか 2017/02/06 千葉県柏市。つくばエクスプレス線「柏の葉キャンパス」駅から徒歩2分のところに、三井不動産という伝統ある企業がまったく新しいコンセプトで立ち上げた「21世紀型」のイノベーション拠点があります。それがインキュベーションオフィス「31VENTURES KOIL（以下、KOIL）」です。なぜKOILを立ち上げたのか、KOILでどのようなことを実現したいのか、三井不動産のベンチャー共創事業部に勤め、KOILのコミュニティマネージャーとしても活躍する定塚 敏嗣さんにお聞きしました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 2017/02/01 少子高齢化が進み、日本の労働人口が下り坂を迎える中、企業においては少ない人的リソースで効率的に成果を生み出す、「新しい働き方」を模索する企業が増えている。在宅勤務やテレワークといったワードが、再び注目を集めているのも、こうした企業側のニーズが背景にある。この働き方改革の鍵を握るのが、AIやICTの活用だ。12/9に品川のマイクロソフト本社で開催された「マイクロソフトとソフトバンクが提案する『働き方改革』への第一歩」では、SurfaceHubやOffice365、ソフトバンクブレーンなど、新しい働き方を実現する上で武器となる、最新のソリューションが紹介された。本レポートではそのセミナーの詳細をいち早く紹介する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 長野県塩尻市の「人材」を掘り起こす「事務所兼用」コワーキングスペースの狙い 長野県塩尻市の「人材」を掘り起こす「事務所兼用」コワーキングスペースの狙い 2017/02/01 東京三鷹市でコワーキングスペースを立ち上げに参画した経験を生かし、長野県・塩尻市にユニークな事務所兼用のコワーキングスペース「Colabo」（コラボ）を運営するコミクリ。良心的な料金で人材を集め、地場産業を活性化する実験をスタートさせた。運営責任者である同社の小西信之氏のもとを訪れ、塩尻市でコワーキングスペースを開設した経緯と、その目的、今後の展開について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 2017/01/26 ハミガキ、ハブラシなどのオーラルケア商品、石けん、洗剤からヘアケア・スキンケア製品などを幅広く手がける総合日用品メーカーのライオン。創業120年超の老舗メーカーは、中長期経営計画の中の重点戦略の1つとして、働き方改革に取り組む。「社員一人ひとりが健康でいきいきと働いていること」が生産性向上につながるという同社のワーク・ライフ・バランスの取り組みや、柔軟な働き方を支えるモバイルPCの活用といったIT戦略について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 2017/01/13 課題先進国といわれる日本。少子高齢化、人口減少、介護など問題は山積みだ。こうした様々な問題を解決し、人々が幸せな生活を送ることができる社会を実現するためには、働き方（ワークスタイル）を変えることが必須の取り組みとなる。日本は今後、どんな視点に立ち、具体的にどのような取り組みをすべきなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長の出口治明 氏が、日本が取り組むべき3つの課題とその解決策のヒントを提言した。
記事 経営戦略 Society 5.0時代の新しい働き方、ギグ・エコノミーは何をもたらすのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（82） Society 5.0時代の新しい働き方、ギグ・エコノミーは何をもたらすのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（82） 2017/01/13 2016年に内閣府が定めた「第5期科学技術基本計画」では、狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会に続く新たな社会として「Society 5.0」という概念が提唱された。情報のネットワーク化と人材の流動化が世界規模で進展する新たな社会では、どんな働き方が出現するだろうか。今回は複数のアイデンティティをシェアする「ギグ・エコノミー」の観点からこの問題を考えてみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 主婦の働き方、理想の労働条件は「週3日で一日あたり6時間」 主婦の働き方、理想の労働条件は「週3日で一日あたり6時間」 2017/01/12 主婦層に特化した求人サービスを運営するビースタイルの調査機関「しゅふＪＯＢ総研」は12日、「働く女性の希望条件」をテーマに主婦会員に向けて行ったアンケート調査の結果を発表した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 田中俊之氏、リクルートワークス、サイボウズが語るダイバーシティとインクルージョン 田中俊之氏、リクルートワークス、サイボウズが語るダイバーシティとインクルージョン 2017/01/11 女性の活躍推進や働き方改革の必要性はもう何年も叫ばれているが、依然として企業の改革は進まない。やはり今も「男は仕事、女は家庭」なのか。残業しない社員は「正社員」ではないのか。武蔵大学 社会学部 助教の田中俊之氏、リクルートワークス研究所 Works編集長の石原直子氏、サイボウズ 執行役員 事業支援本部長の中根弓佳氏が、それぞれの立場から問いに答える。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 逃げ恥、校閲ガール、カインとアベル…「仕事モノ」ドラマ比較から見える価値観の変化 逃げ恥、校閲ガール、カインとアベル…「仕事モノ」ドラマ比較から見える価値観の変化 2016/12/29 2016年10月期のテレビドラマは、「働く」をテーマにしたドラマが目立った。TBSは「逃げるは恥だが役に立つ」、フジテレビは「カインとアベル」、日本テレビは「地味にスゴイ! 校閲ガール・河野悦子」と、各社各様の切り口でそれぞれが日本社会の今を切り取って描くという構図となった。今回は、2016年の世相を映し出す鏡として民放3局のドラマを比較してみたい。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 2016/12/28 多様な人材を集めるだけでなく、個々の個性と能力を前向きに活かしていく「ダイバーシティ&インクルージョン」。言葉だけ聞くと簡単だが、実際に取り組んで成功している企業はまだ多くはない。そこで、ダイバーシティ経営に乗り出し、効果を上げた日立製作所、マイスター、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、さらに経済産業省から担当者が集まり、それぞれの知見を披露した。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 大田区のコワーキングスペース「biz BEACH CoWorking」が絶好の立地に開設できたワケ 大田区のコワーキングスペース「biz BEACH CoWorking」が絶好の立地に開設できたワケ 2016/12/28 今回取り上げるのは「biz BEACH CoWorking」だ。これまで紹介してきたコワーキングスペースとは異なり、大田区の中小企業のための総合支援施設ともいえる大田区産業プラザにおいて、入口からエスカレータで上った2Fのすぐ脇に位置している。大田区の中小企業が相談に来るこの施設の、まさに絶好のポジションにbiz BEACH CoWorkingがある。どうしてこんな良い立地にコワーキングスペースをオープンできたのか？ 運営する企業に、立ち上げから現状と今後を聞いてまとめた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 TBS「逃げ恥」ヒットから学ぶ、専業主婦（夫）の「正当な対価」は計算できるか TBS「逃げ恥」ヒットから学ぶ、専業主婦（夫）の「正当な対価」は計算できるか 2016/12/27 TBS系列で放送されたテレビドラマ『逃げるは恥だが役に立つ（以下、逃げ恥）』が、12月20日に最終話の放送を終えて、視聴率は堂々たる20.8%を記録した。本作はなぜここまでのヒットしたのか。さまざまな要素があるが、ひとつに挙げられるのが社会的テーマ設定の鋭さである。同作は「結婚生活において専業主婦／夫は労働に従事しており、正当な対価をもって報われるべきだ」という感覚をテーマとすることで、今日の社会生活における困難を描き出すことに成功している。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 2016/12/27 4月1日に女性活躍推進法が施行され、ダイバーシティとインクルージョンは大企業やグローバル企業だけの問題ではなくなった。さらに、経済産業省（以下、経産省）は「ダイバーシティ2.0」というコンセプトを打ちだし、企業の競争力強化のための議論を活発化させようとしている。そんな中、日立製作所（以下、日立） 人財統括本部 ダイバーシティ推進センタ 部長代理の武内 和子氏とプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（以下、P&G） ヒューマンリソース アソシエートディレクターの臼田 美樹氏が各社のダイバーシティやインクルージョンの取り組みを紹介した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ大統領の誕生で「もやし農家」が歓喜するワケ トランプ大統領の誕生で「もやし農家」が歓喜するワケ 2016/12/22 反グローバリズムを掲げ、第45代大統領に就任するドナルド・トランプ氏。株式は大きく値を上げ、反トランプを標榜していた政治家が次月と賛辞を述べている。一方で日本国内に目を向けると、賛成多数で可決されたはずのTPP法案がアメリカの離脱で骨抜きとなる可能性も出てきた。TPPによって日本の農林水産業は大打撃を受けるといわれるが、かつてグローバリズムによって生産方法や価格が大きく変わってしまった野菜がある。物価の優等生と評される「もやし」だ。ヒット商品「深谷もやし」の生みの親であるもやし農家の飯塚雅俊 氏は、グローバリズムによって格安のもやしが大量に生産されている状況に警鐘を鳴らす。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 日本の働き方問題の原因は江戸時代にあり 「家庭より会社」な価値観のルーツとは 日本の働き方問題の原因は江戸時代にあり 「家庭より会社」な価値観のルーツとは 2016/12/21 今、企業も日本政府も働き方改革を進めている。しかし、改革はなかなか進まない。なぜなら、日本の働き方問題の根は豊臣秀吉の時代にまで遡るからだ。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授の高橋俊介氏は、働き方改革の本丸「長時間労働」打破のためには「長時間労働」の本質的理解と、歴史を交えた日本の働き方文化の理解が必要だと説く。日本の働き方を改革するには、何をすれば良いのか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 仕事のデキる人は「職場のルール」をどうやって上手く使うのか 仕事のデキる人は「職場のルール」をどうやって上手く使うのか 2016/12/15 ビジネスにおける活動拠点となるのは「職場」と呼ばれる空間である。これを「場」とはよくいったもので、たしかに職場には、目には見えないが確実に物体に影響をおよぼす「電磁波」のような、人の心に働きかける力の作用する「場」が存在する。その「場」とは一体何かというと、「そこだけに通用する、ローカルなルールやマナー」のことである。職場に配属されたばかりの新人はなぜこれらのルールに戸惑うのか。そして、仕事のデキる人はどうやってこれらのルール理解し、上手く使っているのだろうか。
記事 AI・生成AI リコーの次の一手は「IBM Watson/IoTとの連携」 領域を超えてビジネスチャンスを掴め リコーの次の一手は「IBM Watson/IoTとの連携」 領域を超えてビジネスチャンスを掴め 2016/12/13 1990年から複写機のデジタル化に取り組んだリコーは、すでに「デジタルトランスフォーメーション」を進めてきた企業でもある。同社は、顧客の“お困りごと”を聞き出し、商品の価値を高めることに重点を置き仕事を進めてきたが、それを1つの仕組みとして定着させている。たとえば、必要に応じて開発部隊による「即応チーム」を編成し、困りごとを把握して、次のソリューションを提案したり、商品に迅速に反映しているという。最近では、現場の営業や技術者だけでなく、経営層も大手のグローバル顧客に対してトップセールスを実施し、顧客の経営課題レベルのお困りごとをリコーグループの持つグローバル・リソースで解決しているそうだ。前編に続き、同社の競争力の源泉について、経営コンサルタントの野間 彰氏が掘り下げた。
