記事 医療業界 がん治療「光免疫療法」は何がスゴいのか？国立衛生研究所（NIH）小林 久隆氏が語る がん治療「光免疫療法」は何がスゴいのか？国立衛生研究所（NIH）小林 久隆氏が語る 2017/05/24 がん細胞に近赤外線を当てるだけで、わずか1分足らずでがん細胞が死滅してしまう画期的な「光免疫療法」が、米国で大きな注目を浴びている。オバマ前大統領が、2012年の一般教書演説で世界に誇った革新的ながん治療法だが、実はこの光免疫療法は20年以上前に渡米した、ある日本人医師が生み出したものだった。その人物こそ、アメリカ国立衛生研究所（NIH） 主任研究員の小林 久隆 氏だ。がん治療の開発にすべてを捧げてきた同氏の努力が、いよいよ実を結ぼうとしている。「新経済サミット2017」に登壇した小林氏は、米国で臨床試験段階に入った光免疫療法の進捗状況について発表した。
記事 医療業界 日本はiPS細胞、ES細胞など「幹細胞ビジネス」を制することができるのか？ 日本はiPS細胞、ES細胞など「幹細胞ビジネス」を制することができるのか？ 2017/04/24 21世紀の発展の柱としても位置づけられる再生医療は、これまで治療法がなかった遺伝的障害、癌や糖尿病といった疾患の新たな治療の選択肢となる可能性を秘めている。「幹細胞」はその再生医療をはじめ、予防医療や、薬剤や飲食物といった物質の安全性調査でも役立てられる可能性がある。患者、医療関係者、企業は、それぞれの立場で幹細胞に期待を抱き、同時に課題を感じている。幹細胞をめぐる市場の成長、各国の競争状況はどうなっているのか。また、日本はどう戦えばよいのか。フロスト＆サリバン ジャパン コンサルティングアソシエイトの中井 由莉子氏が解説する。
記事 医療業界 「セルフメディケーション税制」で、対象医薬品は本当に売れているのか？ 「セルフメディケーション税制」で、対象医薬品は本当に売れているのか？ 2017/04/12 昨年4月の薬価改定から1年が経過。大手製薬メーカーの業績は軒並み減収を余儀なくされている。そんな中、今年1月から国民医療費抑制を促す「セルフメディケーション税制」が新しく始まった。税額控除の対象になる薬は、本来は医師の処方せんが必要な医療用医薬品をドラッグストアなどで市販できるようにした「スイッチOTC」と呼ばれる医薬品が主流となる。では、これらは新税制導入で本当に売れているのか？ 第一三共ヘルスケアや久光製薬、大正製薬などの医薬品メーカーに販売動向などを聞いた。
記事 医療業界 スマート医療機器、EHR／PHRの導入は進むか、医療ICT活用の現状と課題 スマート医療機器、EHR／PHRの導入は進むか、医療ICT活用の現状と課題 2017/02/21 クラウドサービスなどの普及に伴い、医療におけるICTの活用も進んできた。福井大学医学部附属病院の山下芳範 氏とソフトバンクの高橋宏祐 氏、MIT テクノロジーレビュー 編集長の中野克平 氏が、医療従事者と患者（ユーザー）、そしてメディアの立場から、「EHR（電子健康記録）」や「PHR（個人健康記録）」、スマート医療機器といった医療ICTの活用の現状と課題について語り合った。
記事 医療業界 IoTやAIによる「超スマート社会」で、医療サービスはどう高度化されるのか？ IoTやAIによる「超スマート社会」で、医療サービスはどう高度化されるのか？ 2017/01/31 2020年に向けた社会的イノベーションの創出に注目が集まる。国の第5期科学技術基本計画（2016〜2020年度）の中で推進される「戦略的イノベーション創造プログラム」（SIP）における主要研究テーマの一つが、医療サービスの高度化だ。IoTによるプラットフォームの整備やロボット、人工知能（AI）はどのように医療、介護分野でのイノベーションを生み出すか、現在までの取り組みや目指す方向性に迫る。
記事 医療業界 総合商社が「ヘルスケア」に積極投資のワケ 日本の医療ビジネスは世界で勝てるか 総合商社が「ヘルスケア」に積極投資のワケ 日本の医療ビジネスは世界で勝てるか 2017/01/25 三井物産が3年間で医療分野に1200億円を投資すると報じられたが、非資源分野の強化を目指す総合商社にとって、広義の「ヘルスケア」はきわめて重要な戦略部門である。2030年には国内市場37兆円、就業者数で日本最大の産業に育つと言われるヘルスケア産業の将来性には政府も注目しており、バックアップも手厚い。総合商社の三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、住友商事は、各社各様の事業戦略でこの広大な「沃野」への投資を進めている。
記事 医療業界 「ヘルステック支援」には、高い専門性とモラルが必要だ 「ヘルステック支援」には、高い専門性とモラルが必要だ 2016/12/22 健康・医療の分野に新しい情報技術を活用するヘルステックに注目が集まり、才能ある起業家や資金を持つ投資家が困難な課題の解決に取り組んでいます。高い品質を保ち、規制当局からの承認が必要になる医療分野では、医師や弁護士、起業経験者といった専門家からの助言が重要になるため、起業家支援プログラム「アクセラレーター」の存在が欠かせません。現在、米国や欧州ではベンチャーキャピタルや大学、製薬会社がアクセラレーターを設立し、人々の健康的な暮らしを大きく変える製品・サービス作りを支援しています。
記事 ペーパーレス化 介護の現場でも導入成功、手書きを「デジタル化」する2つのポイント 介護の現場でも導入成功、手書きを「デジタル化」する2つのポイント 2016/12/20 業種を問わず、情報をデジタル化することによる業務の効率化は、業績改善やコスト削減に向けた不可避の取り組みといえる。タブレットを活用したペーパレス化などはその代表例だが、「タブレットは入力しづらい」などの理由で依然として紙ベースの処理が続いているケースも少なくない。そうした中、「手書き」と「デジタル」の中間的なソリューションで成果を挙げている企業もある。今回は事例取材をもとに、企業が情報のデジタル化を成功させるためのポイントを探っていく。
記事 医療業界 遠隔医療が「本当に」離島や過疎地を救いはじめた 遠隔医療が「本当に」離島や過疎地を救いはじめた 2016/12/06 2015年8月に医師と患者間の「遠隔診療」が事実上解禁されて1年余り。医師がテレビ電話などを通じて患者を診療したり、専門医がかかりつけ医に指示を出したりする遠隔医療への注目が高まっている。岡山県新見市や医療福祉総合特区の香川県でこれまで、患者の遠隔診療実証実験や中核病院による地域診療所支援が続けられてきたが、新たに宮崎県日南市でも無医地区の患者に対する遠隔診療の実証実験が始まった。高齢化社会は今後さらに進行する見通しだけに、日本遠隔医療学会会長の原量宏香川大学瀬戸内圏研究センター特任教授（医療情報学）は「遠隔医療は離島や過疎地の住民に欠かせない」とみている。
記事 業務効率化 京王電鉄バスとゆうの森がkintoneでたどりついた業務改革のカギとは 京王電鉄バスとゆうの森がkintoneでたどりついた業務改革のカギとは 2016/12/05 市場も労働人口も先細りする少子高齢化社会において、多様性の確保と、あらゆる人が働きやすいワークスタイルを確立するための業務改革が必要になる。京王電鉄バスは、サイボウズが提供するkintoneを活用し、情報システム部門が業務を改革する体制を構築した。同じくkintoneを活用して業務改革を実践した愛媛県の医療法人ゆうの森は、業務改革を経て「命との付き合い方」に向き合った。京王電鉄バスとゆうの森が、kintoneを活用してたどりついた業務改革のカギとは何なのか。
記事 医療業界 6つの販社統合で複雑化…ココカラファインがクラウド化で実現した1,300店舗改革 6つの販社統合で複雑化…ココカラファインがクラウド化で実現した1,300店舗改革 2016/11/30 全国1,300店舗以上のドラッグストア・薬局を展開するココカラファイン。同社は管理業務の効率化と付加価値業務時間の創造を実現するため、新たなプラットフォームに店舗システム業務を集約する「店舗改革」を実施した。販社統合により複雑化し、現場に大きな混乱をもたらしていたシステムを、いかにしてまとめ上げたのだろうか。尾池 泰之氏と黒木 克明氏が明かした。
記事 医療業界 医療の包括払い制度、アウトカム評価とは何か？従来と何が違ってどういうメリットがあるのか 医療の包括払い制度、アウトカム評価とは何か？従来と何が違ってどういうメリットがあるのか 2016/11/16 日本はもとより、先進国を中心に高齢化が進み、医療費の公的負担の増大が大きな問題になっている。こうした中で、世界の医療先進国で注目され、導入が進み始めているのが「包括払い制度」と「アウトカム評価」という2つの制度だ。実はその導入には、医療介護の「IT化」も密接に関連している。今回は、日本でも避けがたいものとなりつつある「包括払い制度」と「アウトカム評価」の基礎を解説するとともに、なぜ両制度が「IT化」と密接に関連するのかについても紐解いてみたい。
記事 医療業界 愛媛のへき地で年間3000万の赤字…医療法人ゆうの森はいかにして「再生」したのか 愛媛のへき地で年間3000万の赤字…医療法人ゆうの森はいかにして「再生」したのか 2016/11/02 過疎地、へき地の医療体制をどう整えるかという問題は、日本中あちこちで聞かれる悩みだ。愛媛県俵津に診療所を開設した医療法人ゆうの森の取り組みは、その回答の一つを示している。既存ルールの見直しとITツールの活用により、公的な支援を必要としない医療サービスをへき地で提供している。
記事 医療業界 急増する「訪問看護」とはいったい何か？ 日本医療の「惨状」を救えるのか 急増する「訪問看護」とはいったい何か？ 日本医療の「惨状」を救えるのか 2016/10/03 ここ数年で急激にその数を伸ばし、今や在宅医療の中核を担うことを期待されている「訪問看護」。訪問「介護」と勘違いされることもあるが、医療サービスを手がけるのが最大の特徴で、超高齢社会の現代日本にはなくてはならない存在になりつつある。そもそも訪問看護とはどんなサービスで、なぜ日本の医療に必要なのか。高齢患者の受け皿として、また医療費抑制の手段として期待される訪問看護について、その理由と役割、そしてビジネスとしての魅力を解説する。さらに、諸外国の訪問看護の現状から、日本の今後の展開を占ってみたい。そこには、進む高齢化とそれによる医療費の増大にあえぐ日本の医療の窮状があった。
記事 ロボティクス 専門性の高い「医療分野」のコミュニケーションで、なぜPepperは活躍できるのか？ 専門性の高い「医療分野」のコミュニケーションで、なぜPepperは活躍できるのか？ 2016/09/30 東京都 豊洲で健診と内科・婦人科・心療内科の外来診療を行う大手町さくらクリニック in 豊洲では、近年、受診者が増加傾向にある乳がん検診に課題を抱えていた。検査結果報告の時間を短縮するためには受診者に乳がんの予備知識を持ってもらうことが重要と考えた同クリニックで導入されたのが、Pepper法人向けサービス「Pepper for Biz」とロボアプリ（Pepper専用に開発されたアプリ）の「Smart at robo for Pepper」だ。
記事 医療業界 訪問看護事業経営者に聞く「看護師のモチベーションの支え方」 訪問看護事業経営者に聞く「看護師のモチベーションの支え方」 2016/09/30 2025年、団塊の世代が75歳を越え、後期高齢者となる。厚生労働省の推計では、同年必要となる看護職員（保健師・助産師・看護師・准看護師）は196万人から206万人となるが、今後予想される看護職員の増員数を加味しても、３万人から 13万人が不足する見通しだ。不規則な勤務時間と専門知識を要するハードな業務が組み合わさり、モチベーションをもって長く働き続けることが難しい看護師。看護師のモチベーションはどう作り、維持するのか。13年前に有限会社訪問看護ステーションみらいを起業し、自らも看護師である、同社の代表取締役、岩出るり子さんに話を聞いた。
記事 AI・生成AI マシンラーニングが変える2020年のビジネス ヘルスケアなどAI活用5分野への影響とは マシンラーニングが変える2020年のビジネス ヘルスケアなどAI活用5分野への影響とは 2016/09/20 テクノロジーの進化が企業のビジネスを変え、最新テクノロジーの理解と活用が企業の成否を分ける時代となった。本連載では、フロスト＆サリバンが特定した今後数年間で大きなビジネス機会が見込まれる「TechVision:世界を変革するトップ50テクノロジー」の中から、これからのビジネスを変革するテクノロジーとその適用例を解説する。第一回目は、フロスト＆サリバンジャパン ICTリサーチ部門 ディレクターのマーク・アインシュタイン氏が「IoT」「人材」「ビジネスモデル」「活用分野」の観点から「マシンラーニング」を解説する。
記事 ロボティクス 本田幸夫教授に聞く、なぜ日本では介護や福祉でのロボット導入が進まないのか 本田幸夫教授に聞く、なぜ日本では介護や福祉でのロボット導入が進まないのか 2016/08/22 日本がこれから迎える「超高齢社会」。介護や福祉などでさまざまな課題が浮き彫りになる中、いまその解決に向けた期待を一身に背負うのが「ロボット」や「AI」だ。自身の父親の介護の経験もあってロボット事業に身を投じ、現在は大阪工業大学 工学部ロボット工学科の教授として教壇に立ちながら、生活支援ロボット市場の創造を目指す「アルボット」の代表もつとめる本田幸夫氏に、ロボットが超高齢社会の課題を解決できるのかについて話を聞いた。
記事 医療業界 医療分野におけるVR活用事例：外科医トレーニング、3D画像診断、高齢者治療 医療分野におけるVR活用事例：外科医トレーニング、3D画像診断、高齢者治療 2016/08/10 ゲームやエンターテイメント、製造業などに用途が拡大しつつあるVR（Virtual Reality：仮想現実）。この技術を医療分野に応用する企業が出てきた。「Osso VR」による優れた手術のトレーニングや、「Bioflight VR」による3D画像での正確な診断、「Aloha VR」による苦痛を緩和する新しい方法といった、医療におけるVR活用の事例を紹介しよう。
記事 AI・生成AI プロ棋士に勝ったDeepMindのAIは「眼科医」になろうとしている プロ棋士に勝ったDeepMindのAIは「眼科医」になろうとしている 2016/07/22 2016年3月、グーグル子会社のGoogle DeepMind（以下、DeepMind）が開発した人工知能（AI）ソフトが囲碁の世界チャンピオンであるイ・セドルと対戦し、4勝1敗で勝ち越しました。「AIが人間の知性を超えた」と騒ぐ一方で、「たかがゲーム」と見る人もいるでしょう。しかし、囲碁の次にDeepMindが挑戦するプロジェクトはなんと眼科医。大量に蓄積された眼科検診データを分析し、糖尿病や加齢黄斑変性などに起因する失明因子の理解を助け、早期発見と治療方法の確立に貢献する目的です。AI技術の医療分野への応用で、より大きな社会的インパクトが期待されています。
記事 医療業界 注目のインド「ヘルスケア」スタートアップ企業16社まとめ 注目のインド「ヘルスケア」スタートアップ企業16社まとめ 2016/07/13 インドではハイテクを駆使した新興企業が数多く登場して活況を呈している。前回の連載では、インドのヘルスケア産業がITを活用して、いっそう成長していく姿を紹介した。今回は、成長を彩る新顔勢力の活躍に光を当てるべく、エクシール・エフ・エー・コンサルティングが有望なインドヘルスケア業界の注目ITスタートアップ企業をセレクト、徹底解説する。
記事 医療業界 パナソニックはなぜ「介護事業」に本気なのか 3年で拠点10倍の大胆目標のワケ パナソニックはなぜ「介護事業」に本気なのか 3年で拠点10倍の大胆目標のワケ 2016/06/13 家電大手のパナソニックが「介護」を手がけているというと、イメージがわかないかもしれない。だが、2000年の介護保険制度発足より前、18年前の1998年に事業子会社を設立し、在宅介護、施設介護、介護用品・設備の開発・販売、介護ショップの運営などを行っている。4月1日には、4つの関連会社を統合して新会社「パナソニックエイジフリー」が発足。今後の売上目標は、2018年が750億円、2025年が2000億円で、倍々の高成長を期待して重点投資を始めている。
記事 経営戦略 薬事法改正から2年、日本はもうすぐ「再生医療」で世界一になれる 薬事法改正から2年、日本はもうすぐ「再生医療」で世界一になれる 2016/06/09 理化学研究所や京都大学らは6日、iPS細胞で作った網膜組織を患者の目に移植する臨床研究を行うことを発表した。2013年に行われた臨床研究では、患者自身から作ったiPS細胞をもとに網膜色素上皮（RPE）シートを作り移植を行ったが、今回の臨床研究では他人の細胞を使用する移植の研究も計画されている。こうした日本における再生医療の取り組みは、2014年の薬事法改正に後押しされる形で活発化している。日本のバイオベンチャーである「ヘリオス」や「サンバイオ」が取り組む、再生医療の研究最前線を紹介しよう。
記事 医療業界 オムロンがトップを狙うインドヘルスケア産業、5年連続2ケタ成長見込みの秘密とは オムロンがトップを狙うインドヘルスケア産業、5年連続2ケタ成長見込みの秘密とは 2016/06/08 インドのヘルスケア分野では、ここ20年ほど、治療や自己ケアで健康状態を点検するための電子機器・設備の活用が目覚ましく伸びている。最新技術を用いた機器を活用すると、人間のカラダが発する多種多様のシグナルをトレースでき、体温、血流、血圧、呼吸等の重要情報を明らかにできる。こうして、継続的に自分でカラダを点検できるのだ。インドでも成長著しいヘルスケア分野のハイテク企業の今を、インドで活動するコンサルタントのガガン・パラシャーがリポートする。
記事 医療業界 大鵬薬品工業、「Taiho Ventures」を設立 腫瘍治療に特化したバイオベンチャーに投資 大鵬薬品工業、「Taiho Ventures」を設立 腫瘍治療に特化したバイオベンチャーに投資 2016/05/11 大鵬薬品工業は10日、がんなどの腫瘍の原因・治療などについて研究する「オンコロジー領域」の分野への投資に特化したコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）「Taiho Ventures, LLC」（以下、Taiho Ventures）を設立したことを発表した。
記事 医療業界 サ高住、「待機老人」50万人で3倍の急成長でも迎える正念場 サ高住、「待機老人」50万人で3倍の急成長でも迎える正念場 2016/04/14 2011年10月に制度化された新しい高齢者住宅制度「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」は、国や自治体の後押しを受けて営利目的の民間企業が相次いで参入し、大きく成長した。老人ホームは慢性的に不足し、全国の特養の「待機老人」は約50万人といわれる中、今後も4年で約3倍の急成長が見込まれ、大企業の参入は依然続いている。だが、その熱気に2015年10月の「四日市事件」が水をかけて、サ高住に対する国民の信頼が揺らいでしまった。この制度は今、正念場を迎えている。
記事 医療業界 オーソライズド・ジェネリック（AG）は、ジェネリック医薬品業界の「救世主」となるか オーソライズド・ジェネリック（AG）は、ジェネリック医薬品業界の「救世主」となるか 2016/04/05 4月1日の診療報酬改定で、ジェネリック医薬品は医療機関や薬局でその使用をさらに奨励されながら、薬価は再び切り下げられた。厚生労働省はメーカーに対し「仏」と「鬼」の二つの顔を使い分けて「コモディティ化」を進めている。だが、売上が増えても儲からない「利益なき繁忙」を強いられ、苦しみそうなジェネリック医薬品メーカーも手をこまねいているわけではない。日医工、沢井製薬、東和薬品などのジェネリック大手は、海外進出、海外調達、「AG（オーソライズド・ジェネリック）」、垂直統合などあの手この手で、健保行政にしたたかに対抗している。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 キヤノンの東芝メディカル買収、画像診断事業参入に「6655億円」はお得な買い物か？ キヤノンの東芝メディカル買収、画像診断事業参入に「6655億円」はお得な買い物か？ 2016/03/31 不適切会計問題に揺れる東芝は、世界4位の医療機器メーカーの東芝メディカルシステムズ（以下、東芝メディカル）を6655億円でキヤノンに売却しました。東芝メディカルが得意とする画像診断事業は世界的な成長が見込まれているため、デジタルカメラ事業が縮小するキヤノンにとって、新しい成長力を確保する戦略的な投資になります。この買収によってキヤノンは、画像診断事業参入という戦略転換を成功させることができるのでしょうか。
記事 医療業界 臨床検査機器のシスメックス、大躍進の裏に「ICT」と「自動化」あり 臨床検査機器のシスメックス、大躍進の裏に「ICT」と「自動化」あり 2016/03/22 医薬品や医療機器の大手メーカーの陰に隠れて見かけは地味だが、日本が世界でもトップの技術力を有し、グローバルな成長性もあるのが「臨床検査機器／試薬／診断薬」の業界である。その国内トップ企業のシスメックスの業績は、直近5年間で売上高が2.0倍、営業利益、最終利益が2.8倍という高成長ぶり。臨床検査機器の測定の正確性、精密性、信頼性を確保する上で、ハードウェアとともにソフトウェアも重要で、同社ではそれをキーテクノロジーの一つに位置づけている。さらに、収益性の高いビジネスモデルを構築する上でも、ICTは非常に大きな役割を果たしている。キーワードは、IT業界と同じく「自動化」だ。
記事 医療業界 医療のビッグデータ活用最前線 アメリカ国立衛生研究所、セネガル通信会社の事例 医療のビッグデータ活用最前線 アメリカ国立衛生研究所、セネガル通信会社の事例 2016/03/08 医療現場はビッグデータの宝庫です。電子カルテをはじめとして、心電図・血液検査・画像診断など無数のデータが蓄積されています。大量の情報から意味のある知見を見出すビッグデータ技術が医療業界でも活用される期待が高まってきました。ビッグデータは、医療の質を向上させ、人体の秘密を解明し、難病の治癒へつなげることができるのでしょうか。アメリカ国立衛生研究所の「ヒトコネクトーム計画」や、セネガルのオレンジ・テレコムによるエボラ出血熱のリスク推定の事例を紹介します。
