記事 人材管理・育成・HRM 【TOTO事例あり】オンライン面接で人材獲得競争で圧倒的優位に立てる 【TOTO事例あり】オンライン面接で人材獲得競争で圧倒的優位に立てる 2019/11/08 企業の人材獲得競争は年々激化し、人材獲得に成功している企業とうまくいかない企業の二極化が進んでいる。優秀な人材の採用は企業における最優先事項の1つであることは言うまでもない。だが、それにしてはデータ活用が進んでこなかったのも事実である。これはデータを活用し、自社の人材採用を科学的に分析すれば、一躍優位に立てるということでもある。では、どのようにすれば採用活動でのデータ活用が可能になるのだろうか。
記事 デジタルマーケティング総論 事例で知る、巧みな「リードナーチャリング」(見込み客の育成)が営業革命になるワケ 事例で知る、巧みな「リードナーチャリング」(見込み客の育成)が営業革命になるワケ 2019/03/18 「営業力強化」が企業にとってさらに大きな課題となっている。この課題解決のカギを握るのが「リードナーチャリング」、すなわち見込み客の育成だ。MA（マーケティングオートメーション）におけるメルマガ施策の文脈で捉えられることが多いが、その本質は実は「見込み客の確度の見極め」にある。そこで、リードナーチャリングを巧みに活用する企業の事例から、リードナーチャリングで営業の生産性を高め、“営業革命”につなげるための秘訣を探る。
記事 ビデオ会議・Web会議 その訪問営業、本当に必要？ 自社も顧客もトクする「営業スタイル変革」のすすめ その訪問営業、本当に必要？ 自社も顧客もトクする「営業スタイル変革」のすすめ 2019/01/09 営業にとって「訪問して顧客に会うこと」は間違いなく重要だ。しかし、営業のゴールは訪問ではなく商品を売ること、もしくはサービスを継続してもらうことにある。ビジネス環境の変化や働き方の多様化、人手不足などが深刻になる中、本当にその訪問営業にムダはないのだろうか？ 今こそ、改めて考えるべき問いだ。しかし、訪問しない営業には特有の難しさや課題もある。テクノロジーを活用した営業スタイル変革の最新動向を探ってみよう。
記事 ビデオ会議・Web会議 「週2日出社」の企業に聞いてみた、柔軟な働き方の秘策は「音」？ 「週2日出社」の企業に聞いてみた、柔軟な働き方の秘策は「音」？ 2018/11/26 「働き方改革」の実現には「いつでも」「どこでも」働ける環境の整備が欠かせない。その1つとして、円滑なコミュニケーションが取れる体制が求められている。しかし、働き方が変われば、同じ場所に集まってコミュニケーションを取ることは困難になりつつある。どうしたら、最適なコミュニケーション環境を構築して「週2日出社」を実現できるのか。実際の事例を紹介しながら考えていこう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 会議だけで「週8時間」が消える衝撃 超シンプルにできる会議のムダ撲滅法 会議だけで「週8時間」が消える衝撃 超シンプルにできる会議のムダ撲滅法 2018/10/09 働き方改革の中身は、企業によって異なる。しかし、すべての企業が今すぐ取り組める改革もある。それが「会議の改革」だ。実際に、ムダな会議にうんざりしている人は多いだろう。会議の進め方、スタイルを変えることで、その生産性を大きく向上できる。では、具体的にどのように会議を変革すればよいのだろうか。ここでは、とてもシンプルで、非常に効果の高い方法を紹介しよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 “マイクロソフト流”働き方改革のコツと、改革をドライブするデバイス活用 “マイクロソフト流”働き方改革のコツと、改革をドライブするデバイス活用 2018/09/26 政府のテコ入れもあり、「働き方改革」というキーワードが話題に上ることも珍しくなくなった。しかし、本当に成功している企業は10％に満たない、という統計データもあるという。日本マイクロソフトは、本社を品川に移転してから、働き方改革のために本腰を入れ、大きな成果を上げてきた。その成功のポイントと、ソリューションの魅力を最大限に引き出すデバイス活用について探ってみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 白河桃子氏：社員に「見捨てられる」会社にならないためのコラボレーションの極意 白河桃子氏：社員に「見捨てられる」会社にならないためのコラボレーションの極意 2018/09/05 働き方改革関連法が成立し、時間外労働の罰則付き上限規制導入が決定した。管理監督者を含む従業員の実労働時間把握も企業に義務づけられ、実効的な「働き方改革」が求められている。相模女子大客員教授で少子化ジャーナリストであり、内閣官房「働き方改革実現会議」で有識者議員を務めた白河桃子氏は「この動きのベースにあるのは、社員の人権への配慮。働き方を軽視する会社は今後社員に捨てられるでしょう」と語る。改革を成功させ、捨てられない会社を作る方法を同氏に聞いた。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 中央大 教授/東大 名誉教授 佐藤博樹氏：残業禁止だけでは働き方改革が実現しない理由 中央大 教授/東大 名誉教授 佐藤博樹氏：残業禁止だけでは働き方改革が実現しない理由 2018/08/08 2018年7月に働き方改革関連法が国会で成立するなど、働き方改革の機運が高まっている。働き方改革は、長時間労働の解消だけが目的ではない。しかし、その本質を十分に理解して実践できている企業はどれくらいいるだろうか。人的資源管理を専門とする、中央大学大学院戦略経営研究科 教授、東京大学 名誉教授の佐藤博樹氏に企業が取り組むべき働き方改革の本質と成功のヒントを聞いた。
記事 ビデオ会議・Web会議 マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか 2018/06/01 今や、猫も杓子も「働き方改革」だ。しかし、この盛り上がりもいずれは沈静化する。そのとき、本当の「働き方改革」に取り組んだ企業だけが、その果実を得ることになるのだろう。長年、協業を組んできたマイクロソフトとポリコムは、本来の目的を見失いつつある今の「働き方改革」に警鐘を鳴らす。そして、「真の働き方改革」の実現には、両社が提案する最新のソリューションが有効だと主張する。その詳細をご紹介しよう。
記事 ビデオ会議・Web会議 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 2018/03/30 グローバルに複数の拠点を持ち、国内にもいくつかの工場を持つ中堅の精密機械メーカーのA社。アジアを中心にグローバル展開をさらに加速するため、一昨年は海外の部品メーカーを買収した。その結果、社員同士の意思疎通に齟齬が生じたり、国内外での出張が急増。そこで情報共有・コミュニケーションの共通基盤としてOffice 365を導入した。コミュニケーションは活発化した一方で、いざフタを開けてみると、それでも出張の数は減らなかったのである。
記事 ビデオ会議・Web会議 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 2018/03/30 働き方改革の推進は、今やどの企業にとっても経営課題の一つだ。この課題に対して2017年4月から本格的に取り組んだ味の素は、1日の所定労働時間を20分短縮した。半期で1人当たり32時間の総実労働時間を削減してもなお時間売上高を上げられたのは、味の素が効率よく“ムダ”を削ったためだ。本企画では、「すべての企業が実現しうる」という“味の素流働き方改革”の真髄に迫る。カギは「テレワーク」、そして「会議」だ。
記事 ビデオ会議・Web会議 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 2018/02/05 2017年は「働き方改革」という言葉を耳にする機会が多かった。労働環境の改善は、企業だけでなく国全体にかかわる課題だからだ。そうした中で、ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる働き方として「テレワーク」が改めて注目を集めている。かつて取り組んで失敗した企業も多かったが、ここにきて大きく異なる動きがあるという。テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利 氏に話を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 2017/02/01 少子高齢化が進み、日本の労働人口が下り坂を迎える中、企業においては少ない人的リソースで効率的に成果を生み出す、「新しい働き方」を模索する企業が増えている。在宅勤務やテレワークといったワードが、再び注目を集めているのも、こうした企業側のニーズが背景にある。この働き方改革の鍵を握るのが、AIやICTの活用だ。12/9に品川のマイクロソフト本社で開催された「マイクロソフトとソフトバンクが提案する『働き方改革』への第一歩」では、SurfaceHubやOffice365、ソフトバンクブレーンなど、新しい働き方を実現する上で武器となる、最新のソリューションが紹介された。本レポートではそのセミナーの詳細をいち早く紹介する。
記事 ビデオ会議・Web会議 住宅ローンのWeb申込みにオンライン接客ツール「videodesk」を活用 住宅ローンのWeb申込みにオンライン接客ツール「videodesk」を活用 2017/01/10 オンラインショッピングは手軽で便利な一方、非対面で実物を見ないまま購入することの不安や疑問が商品の到着までつきまとう。そうしたオンラインショッピングにおける課題を解決するのに最適なのが、サイト上にチャットやTV電話を設置するオンライン接客ツール「ビデオチャット」だ。最近は日本のECサイトでも「チャット相談できます」など、テキストでオペレーターと会話ができるようになったが、アメリカではオンラインで商品のデモを見せながらオペレーターと会話ができる「ビデオチャット」が普及している。
記事 ビデオ会議・Web会議 深刻化する書店の経営難に反し、なぜ”天狼院書店”は右肩上がりの成長ができるのか？ 深刻化する書店の経営難に反し、なぜ”天狼院書店”は右肩上がりの成長ができるのか？ 2016/12/26 インターネットの無料コンテンツや電子書籍の普及により、書籍の売上低下、書店数の減少が止まらない。1999年に約2万3千店あった書店が、2014年には約1万4千店と約40%も減少し、小規模の書店は経営難で廃業を余儀なくされている。各社、様々な工夫で書店を盛り上げる施策を打ち出す中、「READING LIFE―本を通した体験―」をコンセプトに東京・福岡で天狼院書店を経営する東京プライズエージェンシーは、ゼミや部活と呼ばれるイベントを開催することで、ファンを増やし売上を伸ばしている。来年には京都に新店をオープンさせるなど好調の同社だが、その要因とは一体何なのだろうか。
記事 ビデオ会議・Web会議 会議やメールの数を「もっと減らす」にはどうしたらいいのか 会議やメールの数を「もっと減らす」にはどうしたらいいのか 2016/11/29 企業内のコミュニケーションはいったい何のためにあるのか。それは言うまでもなく社内外の人たちと効果的な意思疎通を行うことによって、ビジネスの成果を最大化するためである。一方で、7～8割近くの企業が、会議やメールの数をもっと減らしたいと考えている。今はまさに、社内コミュニケーションの在り方そのものを再点検する時期に来ている。その方法について、ガートナー リサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史氏が解説する。
記事 情報共有 LINE田端氏が「お客さまと本当の友達のように話す」ことを勧める理由 LINE田端氏が「お客さまと本当の友達のように話す」ことを勧める理由 2016/11/15 今では消費者がソーシャルメディアの中で交わす自然な会話の中から、どのようなニーズや不満があるのかを知ることができるようになっている。一方で、LINEやFacebook Messangerなどのメッセージングアプリが、FacebookやTwitterを凌ぐほどの重要なコミュニケーション手段となっており、企業は消費者と友達のような関係を作ることも可能になってきた。こうした環境変化の中で、ソーシャルメディアを使って実際の売上アップを実現するためには、7つのステップが重要となる。
記事 情報共有 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 2016/11/11 ジャーナリスト/メディア・アクティビストとして、八面六臂の活躍を見せる津田大介氏。Twitterが国内で普及し始めた2009年頃、短い言葉で情報を発信し続ける「tsudaる」という言葉が流行るなど、短文で情報発信・情報共有を行う一時代を切り開いた人物でもある。その津田氏は今、チャットツールをどう使いこなしているのか。また、現在のビジネスチャットの盛り上がりをどう見ているのか、話を聞いた。
記事 グループウェア・コラボレーション ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか 2016/10/17 ここのところ、「チャット」と「ビジネス」の結びつきが強まっている。今やコミュニケーションツールとして欠かせないものになってきた「LINE」はもとより、チャットUIを備えたスマホアプリや問い合わせフォームなども一般的になってきた。こうした中でも、まだ「LINEは若者がスマホでおしゃべりするツールだろう」というビジネスパーソンがいるのも事実。が、その認識はできるだけ早期に改めた方がよさそうだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 これは単なるディスプレイではない。Surface HubとSkypeが仕事のカタチを再定義する これは単なるディスプレイではない。Surface HubとSkypeが仕事のカタチを再定義する 2016/09/20 個人の生産性を追求しても、いずれすぐに限界を迎える。そのためチームの総合力を最大限に引き出す新しいワークスタイル変革が求められている。先ごろ開催されたプライベートセミナー「Surface HubとSkype for Businessが切り拓く新しい仕事のカタチ」では、日本マイクロソフトで最も「Microsoft Surface Hub」（以下、Surface Hub）に精通したエバンジェリスト 鈴木 敦史氏と、通信キャリアとして最速でSurface Hubの販売を開始したソフトバンクの石井 基章氏が、「魅力的で生産的な会議」によって、いかに総合力を高められるのか、詳しいデモを交えながら紹介した。
記事 人材管理・育成・HRM 三井住友トラスト基礎研究所 伊藤 洋一氏らが説く、モバイル変革がもたらす未来とは 三井住友トラスト基礎研究所 伊藤 洋一氏らが説く、モバイル変革がもたらす未来とは 2016/06/07 モバイルテクノロジーを活用した「モバイルワーク」による生産性向上が経営課題の1つに挙げられる一方で、それらを支えるITインフラの整備、巧妙化するサイバー攻撃などに備えるセキュリティ対策も急がれる。企業やビジネスパーソンにとってのモバイル活用のあるべき姿とはどのようなものか。三井住友トラスト基礎研究所 主席研究員で経済評論家の伊藤 洋一氏の提言や、モバイルを活用するビジネスパーソンに関する調査結果、企業の先進事例を紹介する。
記事 電子メール・チャット 企業向けチャットの選び方、メールと何が違う？導入事例は？その効果は？ 企業向けチャットの選び方、メールと何が違う？導入事例は？その効果は？ 2016/06/07 今ビジネスシーンでも、LINEやFacebook Messenger、Slack、Chatworkのようなメッセージング・アプリが注目を集めている。人と人との結び付きを「エンゲージメント」と呼ぶが、メッセージング・アプリを活用することで、このエンゲージメントを強化できるからだ。それが顧客との関係強化による売上アップやビジネス現場の業務効率化といった具体的な成果にも結び付く。ただしメッセージング・アプリを企業に導入する際には、留意すべきポイントもある。ここでは具体的な事例と併せてメッセージング・アプリがビジネスにもたらすインパクトと、メッセージング・アプリ導入時に留意すべき5つのポイントについて考えてみたい。
記事 政府・官公庁・学校教育 世界水準の倍の伸び見込み なぜインドeラーニング市場は世界一有望なのか 世界水準の倍の伸び見込み なぜインドeラーニング市場は世界一有望なのか 2015/11/27 IT技術は我々の周囲にますます普及してゆく。それはつまり、人間の側のITリテラシーが、そのための教育が、ますます重要になってゆく時代だということだ。そして、IT教育を支えるものはIT技術それ自体に他ならない。eラーニングシステムの重要性は明らかだ。昨今は、EdTech（エドテック）という言葉もよく耳にするようになって来た。このような今の世界にあって、eラーニングを産業として見るとき、最も成長性の高い国はどこか？ それはインドである、というデータが提出されている。このデータを踏まえ、インド現地のコンサルタントが現状と将来を論じる。
記事 IP電話、固定電話 アコーディア・ゴルフ事例:社内外の通話を支えるPBXのクラウド化で運用コスト20％削減 アコーディア・ゴルフ事例:社内外の通話を支えるPBXのクラウド化で運用コスト20％削減 2015/03/23 国内に130コースを超えるゴルフ場、20カ所を超えるゴルフ練習場を擁するアコーディア・ゴルフ。同社は、社内外の電話を支えるPBX（構内交換機）システムを社内に構築、運用してきた。しかし、製品の老朽化によるサポート打ち切りや、PBXをサーバルームで自社運用することの運用負荷、そして、組織変更や異動のたびに発生する設定変更などの人的負担に頭を悩ませていた。そこで同社が検討したのが、PBXのクラウド化だった。
記事 人材管理・育成・HRM ローソン子会社のローソンスタッフ、アルバイト採用を一括管理するコールセンター設立 ローソン子会社のローソンスタッフ、アルバイト採用を一括管理するコールセンター設立 2014/12/02 ローソンの子会社であるローソンスタッフは2日、12月1日に新たにコールセンターを設立したことを発表した。
記事 ペーパーレス化 サンライズ事例：人財採用で想定外の活用、ペーパーレス化システム導入 サンライズ事例：人財採用で想定外の活用、ペーパーレス化システム導入 2014/09/30 サンライズは、「機動戦士ガンダム」（以下ガンダム）シリーズをはじめ、数多くのヒット作品で知られる日本を代表するアニメーション製作会社だ。歴史あるプロデュース集団である同社の業務でもデジタル化は進行しているが、依然として紙を中心とする文化が根強い。膨大な数にのぼる紙資料をどうにかできないかということで、同社の情報システム課がまず取り組んだのが、役員会議のペーパーレス化だった。すると、人事課から想定外の提案があり、当初の目的に加え、新たな用途でも活用されることとなった。
記事 ビデオ会議・Web会議 キヤノンシステムアンドサポート、米Tely Labs製中小企業向けビデオ会議システム提供 キヤノンシステムアンドサポート、米Tely Labs製中小企業向けビデオ会議システム提供 2014/09/30 キヤノンシステムアンドサポートは、米国Tely Labs社製ビデオ会議システム「telyHD Pro」を10月より提供すると発表した。
記事 情報共有 伊藤忠商事、クラウド型の次世代ICT基盤を全社導入 20時以降の残業禁止制度などを支援 伊藤忠商事、クラウド型の次世代ICT基盤を全社導入 20時以降の残業禁止制度などを支援 2014/08/26 総合商社大手の伊藤忠商事は、「顧客重視の姿勢を支えるためのより効率的な働き方改革」の一環として、クラウド型の次世代ICT基盤を全社導入した。NTTコミュニケーションズの「Bizホスティング Enterprise Cloud」や日本マイクロソフトのOffice 365、Lync、Yammerをはじめとするクラウドサービス群を採用したという。利用規模は伊藤忠商事の全従業員を含む約6,000IDとなる。
