記事 ブロックチェーン・Web3 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 2018/12/07 いまブロックチェーンというと、仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びているが、その技術はさまざまな領域で応用できる可能性を持つ。一方でどういった分野で本格的な利用が進むのかについてはまだ手探りの面もあり、PoC（概念実証）が先行する。こうした中、ブロックチェーンとIoTを連携した使い方に可能性を見い出す動きが出てきた。IoTソリューションプロバイダーであるアプリックス代表 取締役 兼 取締役社長 長橋賢吾氏（以下、長橋氏）と、BaaS（Blockchain as a Service）を手掛けるTECHFUND 共同代表 CEOの松山雄太氏（以下、松山氏)に話を聞いた。
記事 製造業界 ドイツ「以外」の欧州、インダストリー4.0にどう取り組んでいるのか ドイツ「以外」の欧州、インダストリー4.0にどう取り組んでいるのか 2018/12/06 ドイツが「インダストリー4.0（第4次産業革命）」に取り組んでいることは周知の事実ですが、ヨーロッパのその他の国々はどうなのでしょうか。そこで、今回はフランス、スイス、イタリア、イギリスなどの官民の動きを概観していきます。国ごとにその戦略は大きく異なっており、ドイツとの協調を模索する動きもあれば、ドイツから出遅れたがゆえに独自戦略を描く国も存在しています。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「規模・対象・狙い」が違う、プロ犯罪者による“次世代サイバー攻撃”への対策手法とは 「規模・対象・狙い」が違う、プロ犯罪者による“次世代サイバー攻撃”への対策手法とは 2018/12/05 ますます高度化・巧妙化するサイバー攻撃。より組織的になり、大企業から中小企業へ対象は広がり、さらに従来型のアンチウイルス対策だけでは検知・対策できない攻撃も増えてきた。一方で情報資産の重要性は増しており、万が一機密情報が漏えいしてしまえば、自社のビジネスに多大な損害をもたらす。さまざまな脅威から自社の貴重な情報資産を守るためには何が必要なのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 本当に働きやすい場所はどこ？4つの技術で実現「スマートワークプレース」とは 本当に働きやすい場所はどこ？4つの技術で実現「スマートワークプレース」とは 2018/12/05 現在、「働き方改革」が叫ばれているが、単に「労働時間を削減しよう」という掛け声だけでうまくいくほど簡単ではない。成果を上げつつ従業員の満足度を高め、社会全体の価値を向上させる「真の働き方改革」を成功させるためには、各ステークホルダーの意識改革もさることながら、テクノロジーの恩恵をフルに受けることも必要になる。今回は「スマートワークプレース」の現状と、活用されているテクノロジーについて、フロスト＆サリバンジャパン成長戦略シニアマネージャーの伊藤祐氏が解説する。
記事 セキュリティ総論 “完璧なセキュリティ人材”などいない――企業のリーダーはなぜ幻を追い求めるのか “完璧なセキュリティ人材”などいない――企業のリーダーはなぜ幻を追い求めるのか 2018/12/05 高度化・巧妙化するサイバー攻撃の脅威が、多くの企業や組織を悩ませている。また、それに対応するセキュリティエンジニアの不足が叫ばれて久しいが、その解消には至っていないのが現実だ。ガートナーの調査によると、デジタル・セキュリティはIoT（モノのインターネット）、AIなどと比べても遜色なく需要が高いという。一方で、デジタル・セキュリティを長年経験した人は市場にいないにも関わらず、企業は「何でもできる」セキュリティ人材を求めがちだ。どうすれば有能なセキュリティ人材を確保できるのか。あるいは、セキュリティを有効な機能として自社に持つことができるのか。ガートナーのバイスプレジデント ジェフリー・ウィートマン氏が、そのノウハウを解説した。
記事 金融業界 オンライン融資とは何か？ 各サービス比較から中国で大盛況のワケまで、徹底解説 オンライン融資とは何か？ 各サービス比較から中国で大盛況のワケまで、徹底解説 2018/12/04 フィンテック（FinTech）の進展によって登場した「オンライン融資（オンラインレンディング）」は、これまで煩雑だった融資を、申し込みから審査まで、すべてオンラインで簡単に完結できるサービスだ。海外では特に中国や米国で需要が急成長しており、日本国内でも今後拡大すると予測されている。オンライン融資の市場動向やメリット・デメリット、海外の動向、日本の動向、さらに今後の展開などについて、弥生 兼 アルトア 代表取締役社長の岡本 浩一郎氏に解説いただいた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「命乞いをする人工知能」と「泣く人類」の途方もない差とは 「命乞いをする人工知能」と「泣く人類」の途方もない差とは 2018/12/03 熱心なSFファンだけでなく一般の映画ファンにも広く支持されている「2001年宇宙の旅」。この映画では、サルがヒトへと進化し、ついに“道具”＝文明は宇宙へと拡大されたことを明示するシーンからスタートし、人工知能の反乱を描くなど、2018年の今、当時とはかなり違う見方ができる。今回は「職を奪う」と大きく報道される人工知能の限界をこの映画と「柳田国男」の著作から考察してみよう。
記事 経営戦略 メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ メルカリも“新卒30人”を採用、デジタル分野の「インド協業」が加速するワケ 2018/12/03 デジタル分野における協力関係強化を進める日本とインド。2018年10月には「日印デジタル・パートナーシップ」が合意され、その動きは加速している。IoTの進展によって、ハードとソフトの融合はより重要性を増しており、ハードを得意とする日本と、ソフトウェアを得意とするインドの協力関係強化は大きな可能性を秘めている。インドの要人に加え、NECの遠藤信博代表やメルカリの小泉文明COO、経済産業審議官の寺澤達也氏などが集結し、これまでの取り組みと今後の展望について語った。
記事 人材管理・育成・HRM どこにでもいる「バカ上司」、なぜ会社の中にはびこるのか どこにでもいる「バカ上司」、なぜ会社の中にはびこるのか 2018/12/03 社会や会社にはさまざまな人がいる。上司も千差万別であり、中には運悪く、 ひどい上司と働かなくてはいけない場面もあるだろう。「キレやすい」「話を聞かない」「重箱の隅をつつく」「仕事の邪魔をする」「指示がコロコロ変わる」──こうした上司を部下・上司関係や人材育成に精通する古川裕倫氏は「バカ上司」と言い切る。その一方で、「バカ上司」だけでなく、「イヤな上司」「ダメな上司」とも上手に付き合っていく必要性も説く。古川氏に、こうした“ひどい上司”とどうすればうまく付き合えるのかを聞いた。
記事 経営戦略 CIOの8割が進めるAI活用、サイロ化を克服して「使いこなす」ためのフレームワークとは CIOの8割が進めるAI活用、サイロ化を克服して「使いこなす」ためのフレームワークとは 2018/12/02 IoT時代の到来によるデータの爆発的な増加を背景に、ビッグデータ分析、さらにAIの活用が本格化している。だが、そうした取り組みの前に立ちはだかっているのがシステム、さらにデータのサイロ化の問題だ。この状況を打開し、社内データを可視化できなければ、社内にいくらデータが存在しても活用は困難だ。IBMアナリティクスのグローバルリーダーであるロブ・トーマス氏が、そのための手法や、そこで満たしておくべき要件、取り組みの高度化に向けたポイントについて、ノウハウを解説する。
記事 5G・6G 5Gで通信大手はどう変わる？NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクらが表明 5Gで通信大手はどう変わる？NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクらが表明 2018/11/30 現在、国内各キャリアが研究開発や実証実験に取り組む「5G」（第5世代移動体通信システム）。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手キャリア3社は2019年中にプレサービスを開始する計画を公表しているが、各キャリアはどのように変化していくのか。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手3キャリア、そして総務省が2018年10月、CEATEC JAPAN 2018でディスカッションを行った。
記事 システム開発ツール・開発言語 「時間も人手も足りない」現場で、“開発力”を一気に高める方法 「時間も人手も足りない」現場で、“開発力”を一気に高める方法 2018/11/30 ビジネス環境の変化が激しい昨今、多くの企業がビジネスにITを取り入れ、デジタルフォーメーションに取り組みつつある。しかし、顧客や現場のニーズに合わせ、迅速に機能を追加・変更する開発体制を構築するのは容易なことではない。今、企業が開発力を高めるための取り組みにはどんな選択肢があるのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革に効くのは、かつて「高い」「使いにくい」とされた“デスクトップ仮想化”だ 働き方改革に効くのは、かつて「高い」「使いにくい」とされた“デスクトップ仮想化”だ 2018/11/29 人材不足、人材確保難などを背景に、企業にとっては従業員の生産性向上に取り組むことが課題となっている。2019年4月には、いわゆる「働き方改革関連法」が施行され、法対応と併せて企業の働き方改革は待ったなしの状況だ。そうした中、高いセキュリティで評価されてきたデスクトップ仮想化（VDI）が、「柔軟な働き方」を実現するソリューションとして再び注目を集めている。しかし、かつてのVDIには課題も多かった。VDI導入にまつわる「失敗」を防ぎ、働き方改革を実効的なものにするにはどうしたらいいか、そのポイントを探った。
記事 AI・生成AI RPAの比較に役立つ5つの基準、どの製品をどの導入支援サービスで適用すべきか RPAの比較に役立つ5つの基準、どの製品をどの導入支援サービスで適用すべきか 2018/11/29 IT化から取り残されていたホワイトカラーの業務効率化に向け、人手の作業を自動化しミスも一掃するRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の活用が進んでいる。ただし、新たな取り組みだけに、そこには落とし穴も数多い。あるべき展開の在り方とはどのようなものなのか。ガートナーでバイス プレジデントを務めるキャシー・トーンボーム氏が、RPAの概要を解説するとともに、初心者から上級者までの犯しやすい過ちや、その回避に向けた手法を紹介する。
記事 AI・生成AI AI活用のクラウド戦略、機械学習の基盤はIaaSかPaaSか？ それともオンプレか AI活用のクラウド戦略、機械学習の基盤はIaaSかPaaSか？ それともオンプレか 2018/11/28 多くの企業が人工知能（以下、AI）に関心を寄せている。しかし、AIを導入するには人材の確保やインフラ整備が求められるため、大半の企業が検討段階で留まっているのが実情だ。こうした限られたリソースの中で有効な選択肢の一つがクラウドの活用だろう。しかし、そのクラウドは、IaaSで構築すべきなのか。それともPaaSを活用するほうがよいのか。米ガートナーで、リサーチ ディレクターを務めるチラグ・デカテ氏がAI活用のクラウド戦略について解説した。
記事 システム開発ツール・開発言語 ヘルステック（医療テック）スタートアップ40社まとめ、命と健康守る最新技術を総覧 ヘルステック（医療テック）スタートアップ40社まとめ、命と健康守る最新技術を総覧 2018/11/27 ヘルスケアとITを融合した「ヘルステック（ヘルスケアテック）」が盛り上がりを見せている。かつて医療分野のプレイヤーは限定されていたが、近年、異業種の企業やベンチャー、スタートアップ企業などが加わり、新しい価値を持った医療サービスが次々と開発・提供され始めている。本稿では、J-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとに注目すべきスタートアップをピックアップし、その事業内容とともに総覧として紹介する。
記事 情報共有 ビジネスチャット「導入したけど定着しない」問題、その真の原因は？ ビジネスチャット「導入したけど定着しない」問題、その真の原因は？ 2018/11/26 企業のコミュニケーションツールとして長く用いられてきたメール。最近、ビジネスにスピードが求められ、また、社内のナレッジ共有を進め、さらなる業務の効率化や生産性向上を実現するために、「メール文化」を「チャット文化」に置き換える動きがある。一方で、ビジネスチャットは、導入したものの期待したほどの効果が得られていないという声も聞く。こうした課題を解決し、コミュニケーション、コラボレーション基盤を整備するためには何が必要か、ポイントを探った。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 東京のベンダーが知らない事実--地方のICT事情をドコモ、自治体、総務省ら議論 東京のベンダーが知らない事実--地方のICT事情をドコモ、自治体、総務省ら議論 2018/11/26 「東京一極集中」の時代。技術も人材も、ほとんどの資源が東京に集まり、地方からは新たなビジネスが生まれにくくなっている。2018年10月、CEATEC JAPAN 2018で、「データ利活用による地域課題解決とイノベーション」をテーマとするパネルディスカッションにおいて東京大学大学院 情報学環 教授 越塚登氏は「地方に行くと、ベンダーへの不満をぶつけられます」と語った。ICTという視点で、都市部と地方の格差はどこまで開いているのか？NTTドコモ、徳島の交通スタートアップである電脳交通、さらに横須賀市や総務省を交えた議論をレポートする。
記事 製造業界 ファナック稲葉善治CEOが考える「次世代工場」、AI活用でデータ収集より大事なこと ファナック稲葉善治CEOが考える「次世代工場」、AI活用でデータ収集より大事なこと 2018/11/22 FAなど、工場の自動化設備メーカー大手のファナックは、生産現場の高度化支援を目的に自社製品のネットワーク接続に取り組んでいる。目指すのは、データにより生産現場を可視化し、高度な分析で問題の原因を探り、それをロボット制御にフィードバックして改善サイクルを回す次世代の工場だ。ファナック 代表取締役会長兼CEOの稲葉善治氏が同社の技術開発の最前線を明らかにした。
記事 AI・生成AI 莫大なコストがかかるMDM（マスターデータ管理）、AIは「救世主」になれるか？ 莫大なコストがかかるMDM（マスターデータ管理）、AIは「救世主」になれるか？ 2018/11/21 マスターデータ管理（MDM）の重要性は認識している一方で、コスト負担の大きさから実施をためらう企業は少なくない。そうした中、注目を集めているのがMDMでの人工知能（AI）活用である。過去の取り組みを学習し、人手の作業を代行できるAIは大きな可能性を秘める。ベンダー各社によるMDMツールへのAI機能の実装が進む中、ガートナーで主席アナリストを務めるサイモン・ジェームズ・ウォーカー氏が、MDMにおけるAIの可能性と今後を展望する。
記事 IT戦略・IT投資・DX “3世代同居”状態の企業IT、クラウド化で変わるシステム運用の最適解とは？ “3世代同居”状態の企業IT、クラウド化で変わるシステム運用の最適解とは？ 2018/11/20 ビジネス環境の変化が激しい中、柔軟な開発環境を構築できるクラウド活用は当たり前となった。一方、企業ITの環境はますます複雑化し、「IT運用」をいかに最適化するかが問われている。こうした現状に対し、どのように対応するべきか。デジタル変革を支援するマイクロフォーカスエンタープライズ 梅根 庸一氏と、クラウド移行を数多くサポートするNTTコミュニケーションズ 林 雅之氏に聞いた。
記事 経営戦略 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 「パブリック・アフェアーズ」とは何か？ 元グーグル 藤井宏一郎 氏が挑戦するワケ 2018/11/20 規制や社会的課題をテーマにしたPRである「パブリック・アフェアーズ」という仕事があることをご存知だろうか。新しいイノベーションを生み出す時には、既存の規制との調整や社会との利害調整がしばしば必要となる。そういった、社会性や公共課題を扱うコンサルティング会社である、マカイラの代表取締役 藤井宏一郎氏に、今求められているパブリック・アフェアーズの仕事と、SDGsとの関係を語ってもらった。
記事 金融業界 ペイパルが「アマゾン銀行」をつぶすワケ、“元祖フィンテック”が静かに築いた包囲網 ペイパルが「アマゾン銀行」をつぶすワケ、“元祖フィンテック”が静かに築いた包囲網 2018/11/19 20年前、1998年に創業した、「元祖フィンテック」こと米ペイパルが元気だ。直近数年の売上は前年比2桁の成長をするほどの強さで、オンライン決済分野での競合であるアマゾンを寄せ付けない。さらにペイパルは次々と新機軸を打ち出し、小売から金融に触手を伸ばす「アマゾン銀行」の参入障壁を高めている。
記事 経営戦略 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 インド首相が語る、「メイク・イン・インディア」が猛烈に拡大している理由 2018/11/19 首相就任後、「メイク・イン・インディア（インドでモノづくりを）」政策を掲げ、外国資本からの投資を誘致する経済改革を進めるナレンドラ・モディ氏。3回目の訪日となったこの10月には「日印デジタル・パートナーシップ」にも合意し、特にデジタル分野における「戦略的なパートナー」としてさらなる連携を深めている。「ノウハウと技術力を備えた日本企業とのパートナーシップをさらに強固にしたい」と述べるモディ首相が、今後の日印連携のカギを握る日本の経営者にメッセージを送った。
記事 市場調査・リサーチ JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか JEITAがサーバ需要の「質の変化」を解説、IoT・AI・機械学習の台頭で何が変わるか 2018/11/19 電子情報技術産業協会（JEITA）ITプラットフォーム事業委員会では毎年、「ITトレンド調査」を実施している。IoTやビッグデータ、AIなどの新たな技術への期待がますます高まる2018年においてIT投資の傾向やニーズの変化とともに、この数年で注目されている技術の事例が紹介された。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東芝デジタルソリューションズ 錦織弘信社長が描くCPS戦略、匠の技とデジタル融合 東芝デジタルソリューションズ 錦織弘信社長が描くCPS戦略、匠の技とデジタル融合 2018/11/16 2018年5月に全社変革計画「東芝Nextプラン」において、「社会インフラ」「エネルギー」「電子デバイス」「デジタルソリューション」への取り組み強化を発表した東芝。「デジタルソリューション」事業の重責を負うとともに、ものづくりとデジタルの融合「CPS：サイバーフィジカルシステム」への取り組みのキーとなる企業が東芝デジタルソリューションズだ。同社は自らをどう変革し、生き残りをかけようとしているのか。東芝デジタルソリューションズの取締役社長 錦織弘信氏が語った。
記事 AI・生成AI 「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」は本当なのか？ 「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」は本当なのか？ 2018/11/16 前回は機械翻訳の仕組みと特性、その限界について「Google翻訳」などを例に挙げて説明しました。まだまだ限界があるとはいえ、機械翻訳の精度は日々上がっており、補助的な役割であれば十分ビジネス利用に値します。では、「機械翻訳があるからもう英語話せなくても大丈夫」という世界は近いのでしょうか？今回は、機械翻訳が現在できることについて、翻訳タスクを「機械翻訳」「翻訳家が必要なケース」に分けて解説します。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 仁義なき「地図アプリ」戦争、なぜ最強グーグルにウーバーらは挑戦するのか 仁義なき「地図アプリ」戦争、なぜ最強グーグルにウーバーらは挑戦するのか 2018/11/15 このところ米国では地図アプリを巡る攻防が盛んになっている。これまで地図といえばGoogle Mapが大きなシェアを占めていた。しかしウーバー、リフトなどのライドシェアサービスを提供する企業が次々に独自の地図アプリ開発を宣言。自動運転を実現するには欠かせない地図を囲い込むことが成功の鍵になりつつある。
記事 AI・生成AI 機械翻訳の仕組みを図解、直訳タイプと意訳タイプの違いは？ 機械翻訳の仕組みを図解、直訳タイプと意訳タイプの違いは？ 2018/11/15 インターネット上で言語データを自由に集められるようになったことで、従来の機械学習とは全く違った統計学的なアプローチが可能になり、機械翻訳は急速に進歩しました。機械翻訳によって、外国語の学習はおろか翻訳家や通訳が不要になるとさえ言われてるようになっています。それは本当なのでしょうか。機械翻訳の仕組みを解説していきます。
記事 政府・官公庁・学校教育 自治体職員を“ロボット”で穴埋め？「RPAで働き方改革」の公算 自治体職員を“ロボット”で穴埋め？「RPAで働き方改革」の公算 2018/11/15 労働人口の減少や、働き方改革の対策手段として注目を集めるRPA（Robotic Process Automation）。人間の仕事をソフトウェアロボットに代行させて業務を自動化し、生産性向上を図る仕組みを指す。現在、多くの企業がRPAの導入を実施・検討しているが、注目すべきは地方自治体の取り組みだ。本稿ではRPAをいち早く導入した自治体の取り組みを紹介する。RPAは自治体業務の課題を解決し、地方活性化のトリガーとなるのだろうか。
