記事 株式・債券・金利・資金調達 見落としがち？「米国以外の海外株」おすすめ24社、2023年特に注目すべき2社とは 見落としがち？「米国以外の海外株」おすすめ24社、2023年特に注目すべき2社とは 2023/01/17 株式投資では、どうしても自国の企業の株式を選択しがちである。だが、バランスのとれたポートフォリオ戦略には国際的な視点が欠かせない。米モーニングスターは、2023年版「保有に最適な国際企業」リストをまとめた。米国外の世界各地を拠点とする将来有望な24社を解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 2023/01/17 多くの企業がDXに取り組みつつも、大半の企業ではいまだ成果が上がっていない。要因はいくつか挙げられるが、中でも大きいのが改革意識の欠如や従来のやり方への固執などの、変化に対する人の心理的な抵抗だ。デジタル時代での生き残りに向け、どうすればこの状況を打破できるのか。アイ・ティ・アール（ITR）の会長でエグゼクティブ・アナリストを務める内山悟志氏が語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 2023/01/17 日本ではまだあまり話題になっていないが、ニュースやコンテンツを作るメディアとそれを配信するプラットフォーマーとの関係を巡る対立が一部で先鋭化している。2021年にはオーストラリア議会がフェイスブックに対し、地元メディア企業が配信するニュースコンテンツの利用料を支払うべきとする法律を可決したことがきっかけでフェイスブックがニュース配信を停止するという事態が起きた。これと同じことが米国でも起こる可能性が高まっている。米国議会で議論される予定のJCPA（ジャーナリズム競争・保護法）という法案が原因だ。
記事 新規事業開発 敵はアップル？ ツイッター銀行設立？ マスク氏がぶち上げた「スーパーアプリ」大構想 敵はアップル？ ツイッター銀行設立？ マスク氏がぶち上げた「スーパーアプリ」大構想 2023/01/16 イーロン・マスク氏が、11月に買収したツイッターを「万能スーパーアプリ」に生まれ変わらせるとの構想をぶち上げている。その収益の3本柱が（1）広告、（2）サブスク、（3）金融だ。すでにサブスク施策を開始するなど、マスク氏の「夢物語」が歩み始めている。しかし赤字を垂れ流すツイッターの収益改善だけでもハードルは高く、その上、買収にかかる一連の騒動などで企業は広告出稿を抑えている模様だ。そんなツイッターをマスク氏はどのように再建し、どのようなスーパーアプリに変革させようとしているのか。マスク氏による中長期的な戦略を読み解く。
記事 収入・給与 物価高でも給料が上がらない謎…労使交渉ではない、賃金が決まる「3つの要因」 物価高でも給料が上がらない謎…労使交渉ではない、賃金が決まる「3つの要因」 2023/01/16 賃金が注目を集めている。しかし大多数の会社は賃上げできていないのが現実だろう。では賃金とはどのように決まるのか。多くの人が労使交渉によって決まるものだと考えているが、その考えは間違いだ。賃金水準の決定には、3つの要因が関わってくる。これらが改善されない限り、長期的に賃金水準が上がることはない。逆に改善されないまま無理にでも賃上げを行えば、その企業は淘汰される。
記事 メガバンク・都銀 2023年2大懸念事項「経済安全保障」「AML」、金融機関が取るべき方針は？ 2023年2大懸念事項「経済安全保障」「AML」、金融機関が取るべき方針は？ 2023/01/16 コロナ禍で迎えた3年目の春、本年も金融機関が対応せねばならない課題は目白押しだ。その中でも、2023年の最大のトピックはそろそろガイドラインの素案が公表されるであろう経済安全保障対応と、後1年少々に迫ったマネロン対応の「完全実施」だ。この「2大懸念事項」で取るべき方針についてまとめた。
記事 AI・生成AI AI戦略を策定・実行する4つのポイントをガートナーが解説、成熟企業に共通する5点 AI戦略を策定・実行する4つのポイントをガートナーが解説、成熟企業に共通する5点 2023/01/16 AIは取って付けたように導入してもビジネス成果につながるものではない。技術以外のもの、たとえば組織文化や倫理、ビジネス面での対応も難しい。自社のビジネスにフィットするユースケースを特定し、メリットとリスクの定量化に役立つ「AI戦略文書」を作成することが必要だ。これにより、ビジネス部門とIT部門の連携を強化し、組織のAIに対する成熟度を高めていくことができる。AI戦略の計画と実行において押さえるべきポイントとAI活用の成熟度が高い企業に共通する5つについて、ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント, アナリスト、亦賀忠明氏が解説した。
記事 経営戦略 市場規模750兆円の「ウェルビーイング」とは、グーグルやメタら投資のビジネス新潮流 市場規模750兆円の「ウェルビーイング」とは、グーグルやメタら投資のビジネス新潮流 2023/01/13 1 消費者の価値観の変化に対応できない企業は淘汰されます。先行きが不透明な時代だからこそ、生き残るためにはニーズを先読みすることが必要です。そこで注目すべきキーワードが「ウェルビーイング（well being）」という価値観です。関連ビジネスは世界で広がりを見せ、米国に至っては市場規模が750兆円ともされています。日本においても、これからの主役を担うミレニアル・Z世代がこの価値観を重視しており、日本社会に深く根付いていくと考えられています。このウェルビーイングとは具体的に何でしょうか。ビジネスチャンスにもなり得る次世代の価値観について解説します。
記事 株式・債券・金利・資金調達 テスラ「納車台数」発表で株価急落、それでもプロはテスラ株を見放さないワケ テスラ「納車台数」発表で株価急落、それでもプロはテスラ株を見放さないワケ 2023/01/13 テスラが1月2日に発表した2022年の納車台数は、市場予想を下回る結果となった。テスラ車の需要減速を懸念する声も聞こえるが、テスラへの期待が消え去ったわけではない。プロがテスラ株を見放さない理由がある。
記事 経営戦略 入場料収入1億減…コロナ禍で苦境に追い込まれたヴァンフォーレ甲府の逆転戦略 入場料収入1億減…コロナ禍で苦境に追い込まれたヴァンフォーレ甲府の逆転戦略 2023/01/13 2 コロナ禍によりサッカーJリーグは大きな打撃を受けた。緊急事態宣言時には無観客や観客数制限の試合開催となり、主な収入源となる入場料収入などが激減したのだ。大手企業からのバックアップを持たない地方クラブのヴァンフォーレ甲府（VF甲府）は、特にその影響を受け、現在も厳しい状況が続くという。アジアでのカップ戦を控え、遠征費などさまざまな費用によってさらに収支が厳しくなるが、限られた予算・人員でどう戦っていくか。抱える苦労と課題を社長とゼネラルマネジャー（GM）を兼務する佐久間悟氏に聞いた。
記事 その他 アマゾン人員削減拡大へ / ツイッター「2億人のアドレス流出」の疑惑 アマゾン人員削減拡大へ / ツイッター「2億人のアドレス流出」の疑惑 2023/01/12 今週（2023年1月5日～1月11日）のIT関連ニュースを紹介します。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ 2023/01/12 2023年で創立100周年を迎えるウォルト・ディズニー。動画ストリーミングのDisney＋で大幅な赤字が続き、配給と制作の部門間には亀裂が生じるなど、崖っぷちの経営状況が続いている。こうした中2022年11月に突然、ボブ・チャペックCEOが解任され、2020年まで同社を率いたボブ・アイガー氏が立て直しを任されてCEOに復帰した。米国内では「これからディズニーがアマゾン化を目指す」とも指摘されているが、アイガー氏はどんな秘策を持って逆襲劇を演出するのか。ディズニーの「次の100年」の成否を占う。
記事 コンプライアンス総論 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 2023/01/12 ITやAIを活用した契約書レビュー、契約業務管理など、法務部門のDXを進める企業が増えてきた。こうした潮流の中、「守りの法務」から「攻めの法務」への移行、果ては「法務不要論」まで叫ばれているが、これからの時代、法務部門はどのような機能を担い、価値を発揮していくべきなのだろうか。日清食品ホールディングス 執行役員、チーフ・リーガルオフィサー（CLO）、 ジェネラル・カウンセルである弁護士 本間 正浩氏に、今後の法務部門の在り方について聞いた。
記事 地銀 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 2023/01/12 一般的に、地銀に比べてメガバンクのデジタル化が進んでいる印象があるだろう。しかし、メガバンクを超え先進的にデジタル化に取り組む地銀が存在する。今回は、メンバーズルーツカンパニー社が実施した調査『第一地銀・メガバンクDX推進状況レポート』の結果を踏まえ、メガバンク・地銀のデジタル化の差を解説していく。お聞きしたのは、メンバーズルーツカンパニーの三角恭平氏だ。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 「日の丸ロケット続々打ち上げに月探査……」、宇宙ビジネス「2023年3大トピック」とは？ 「日の丸ロケット続々打ち上げに月探査……」、宇宙ビジネス「2023年3大トピック」とは？ 2023/01/12 イーロン・マスクが率いるSpaceXの通信サービスStarlinkの開始や民間による月面探査──。例年にも増して話題を呼んだ宇宙ビジネスはどこへ向かうのか。2022年に起きた重要トピックと2023年のトレンドについて、アジア最大級の宇宙ビジネスカンファレンスを主宰するSPACETIDEの代表理事兼CEOを務める石田真康氏に聞いた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM これからもっと服は売れなくなる？「ユニクロ・無印良品」以外はかなり厳しい理由 これからもっと服は売れなくなる？「ユニクロ・無印良品」以外はかなり厳しい理由 2023/01/11 1 アパレル業界は厳しい状況に立たされている。コロナ禍によりインターネット販売が伸びたものの、実店舗の売上は大幅に減少しており、店舗の存在意義が問われている。これまでも薄利ビジネスと指摘され続けてきたアパレル業界は、このまま衰退していくだけなのだろうか。
記事 サーバ オンプレ派？ クラウド派？ Windowsサーバのサポート終了を乗り切る「ポイント4つ」 オンプレ派？ クラウド派？ Windowsサーバのサポート終了を乗り切る「ポイント4つ」 2023/01/11 2023年10月10日、マイクロソフトのサーバOS「Windows Server 2012」「Windows Server 2012 R2」の延長サポートが終了（EOS）する。EOSとなるOSを搭載した物理サーバや仮想サーバは、サポート終了までに移行・刷新する必要があるが、検討すべきはそれだけではない。ITインフラ自体を見直す必要がある。そこで、サイバー攻撃対策や回線のひっ迫など、見直す時に留意すべきポイントについて紹介していこう。
記事 ブロックチェーン・Web3 ソニー・スクエニ・エピックはNFTやWeb3を加速、ゲーム業界で起きている「温度差」 ソニー・スクエニ・エピックはNFTやWeb3を加速、ゲーム業界で起きている「温度差」 2023/01/11 マイクロソフト傘下のマインクラフトがゲーム内でNFTを導入しない方針を明らかにして以来、ゲーム業界は、NFT／ブロックチェーンの導入に否定的・消極的というイメージが強くなった。一方、ソニーやスクウェア・エニックスなど、ゲーム産業の軸ともいえる複数の主要企業で、NFTやブロックチェーン導入を模索する動きが活発化しており、肯定的・積極的な動きがあることも確認できる。ゲームのあり方を大きく変えるかもしれない主要企業におけるNFT／ブロックチェーンの取り組みを見ていきたい。
記事 IT運用管理全般 iPaaSとは何か、RPAやIaaS、PaaSとの違い、13製品比較ポイントをわかりやすく解説 iPaaSとは何か、RPAやIaaS、PaaSとの違い、13製品比較ポイントをわかりやすく解説 2023/01/11 2 複数のクラウドサービスを利用するのが当たり前になり、既存のオンプレシステムもある中で、各システムの管理の複雑化やデータ連携の不便さといった問題が山積しています。そこで注目を浴びているのが、企業の各種システム／データを統合的に連携できるiPaaS（integration Platform as a Service）です。今回はアイ・ティ・アール（ITR）のシニア・アナリストである水野 慎也氏監修の下、iPaaSの基本知識やPaaS・SaaSなどとの違い、求められる背景を解説します。併せて、セールスフォースやセゾン情報システムズ、インフォマティカといった代表的なベンダー・ツールと製品選定のポイントについても紹介します。
記事 製造業界 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 2023/01/10 激しい競争下に置かれている日本のものづくり企業。自動車用の内外装部品の製造事業を手がける三井屋工業（愛知県豊田市）もまた、収益悪化からの脱却を図るために製造現場の改革に着手した企業の一社だ。三井屋工業の代表取締役社長を務める髙橋 直輝氏は改革前の2017年当時を「やったもん負けの風潮があった」と振り返る。こうした状況から、社内のコミュニケーションを改善し、不良品率を1/10に脱却したDX手法とは何だったのか。赤裸々に語った。
記事 地銀 【銀行のDX調査】三菱UFJ・三井住友・みずほを抑えダントツ1位はあの地銀 【銀行のDX調査】三菱UFJ・三井住友・みずほを抑えダントツ1位はあの地銀 2023/01/10 2 近年、国内企業のDX推進の動きが顕著になっている一方で、一般企業と比較すると、地銀のDXはあまり進んでいない状況があった。しかし、ここ1～2年、積極的にDXに取り組んでいる地銀も目立っている。こうした中、金融機関のDX動向を調査するメンバーズルーツカンパニー社が「第一地銀・メガバンクDX推進状況レポート」（2022年7月）を発表した。今回は同社の実施した調査結果を踏まえ、地銀のDXの現状と、地銀ごとの差が生じる要因について、メンバーズルーツカンパニーの三角恭平氏に解説してもらった。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR 2023年のメタバースが「2007年のセカンドライフ」のように失敗しない7つの理由 2023年のメタバースが「2007年のセカンドライフ」のように失敗しない7つの理由 2023/01/10 2022年のメタバースはハード、ソフト、サービスの各面で良くも悪くも話題になったが、2023年以降はどうなるのだろうか。メディアを見ると、いまだにセカンドライフの“失敗”やメタ社の失速を根拠にメタバースに対して冷笑的な記事やコメントは少なくない。しかし、筆者はメタバースの要素技術はすでに一部で実用段階に入りつつあり、このまま徐々に社会に浸透していくと予想している。今回は2023年新年の特別編として、メタバースがセカンドライフの“二の舞”にならないと筆者が考える理由を挙げていく。
記事 流通・小売業界 低迷中のフォーエバー21 vs 絶好調のアメリカンイーグル、日本で成功するのはどっち？ 低迷中のフォーエバー21 vs 絶好調のアメリカンイーグル、日本で成功するのはどっち？ 2023/01/06 日本市場を2019年に撤退した米国発のカジュアルブランド、フォーエバー21とアメリカンイーグル・アウトフィッターズ。くしくも時を同じくして日本市場に戻ってくる。しかし両社の経営状況は正反対で、フォーエバー21が低迷中なのに対し、アメリカンイーグルは好調だ。まったく異なる状況の中で日本に再進出するわけだが、実は今回の日本での戦略も真逆の姿勢を見せている。本稿では両社を評価・分析しつつ、日本再進出の成否を占う。
記事 RPA・ローコード・ノーコード DXに失敗する「日本特有」の背景とは？ MURCのコンサルタントが解説 DXに失敗する「日本特有」の背景とは？ MURCのコンサルタントが解説 2023/01/06 情報技術（IT）の発達と社会課題の変化を背景に、多くの企業がDXへの取り組みを迫られている。しかし、日本企業特有の労働環境などからDXへの取り組みが失敗に終わるケースも少なくない。そんなDXの実現に、効果的なのが「開発内製化」だ。なぜ開発内製化が有効なのか、そして、どのように内製化を実現すればいいのか。三菱UFJリサーチ&コンサルティング（MURC） 業務ITコンサルティング部 マネージャーの谷口智史氏が語る。
記事 デジタルバンク/ネオバンク/BaaS 2023年「フィンテック大予想」、絶対意識すべき7つのトピックとは？ 2023年「フィンテック大予想」、絶対意識すべき7つのトピックとは？ 2023/01/06 2023年がスタートしました。金融機関でDX（デジタルトランスフォーメーション）をけん引してきた筆者は、フィンテック領域で今年、注目すべきトピックとして「チャレンジャーバンク / 貯蓄テック」「Embedded Finance（埋込型金融）」「デジタル通貨 / CBDC」「コンフィデンシャル・コンピューティング」「ジェネレーティブAI」「サステナビリティ×消費者行動変容」「Web3 / SocialFi / ReFi（再生金融）」の7つを挙げます。本稿では、この7つのトピックについて詳説します。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス ispace「月面着陸船打ち上げ」は何がスゴい？ 歴史に名を刻める理由 ispace「月面着陸船打ち上げ」は何がスゴい？ 歴史に名を刻める理由 2023/01/06 日本のスタートアップが宇宙開発史にその名を刻む日が来るかもしれない。日本時間2022年12月11日16時38分、ispaceの月面着陸船（ランダー）がスペースX（SpaceX）のFalcon9ロケットで打ち上げられた。ランダーの月面着陸が成功すれば、民間企業としては世界初の快挙となる可能性がある。
記事 製造業界 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 2023/01/06 日本国内の約99％を占める中堅・中小企業では、後継者の不在や経営ノウハウの不足など企業の存続に直結する大きな課題を抱えている。中でも「ものづくり国家」と称されるまで発展した製造業では、急激な環境変化を受けて多くの企業が苦境に立たされている。そうした中、ユニークな手法で中堅・中小企業の「経営の近代化」を推進しているのが、セレンディップ・ホールディングスだ。同社の代表取締役社長 竹内 在氏らへのインタビューを経て、日本ならではの製造業DXを実現する方法を探る。
記事 製造業界 ソフトウェア・デファインドとは？「ものづくりの常識」も変える重要キーワードの本質 ソフトウェア・デファインドとは？「ものづくりの常識」も変える重要キーワードの本質 2023/01/05 ストレージやネットワークの仮想化技術として「ソフトウェア・デファインド・ストレージ（SDS）」や「ソフトウェア・デファインド・ネットワーク（SDN）」が広がりを見せる中、近年これら技術のベースとなっている「ソフトウェア・デファインド（Software Defined）」という考え方が、自動車などにも採用され「ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）」というキーワードも登場しはじめています。そもそも、このソフトウェア・デファインドとは、どのような意味なのでしょうか。自動車産業だけにとどまらず、ものづくりの常識を変えるかもしれないキーワードの本質を解説します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ハイブリッドワークのジレンマを解決、創造性を爆上げするオフィス「ABW」とは？ ハイブリッドワークのジレンマを解決、創造性を爆上げするオフィス「ABW」とは？ 2023/01/05 組織の在り方などの変化やコロナ禍の影響でハイブリッドワークが普及する現在。ハイブリッドワークを推進する上で、クリエイティビティの質を担保することに課題を感じている企業も多いだろう。ハイブリッドワークで創造性を高めるための働き方・組織の在り方とは、どのようなものか。そして新時代の働き方をサポートするオフィス形態として注目される「ABW」とは何か。東京大学大学院准教授の稲水伸行氏が解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 ランサムウェア対策の勘違いと落とし穴、被害に遭った「本当の原因」とは？ ランサムウェア対策の勘違いと落とし穴、被害に遭った「本当の原因」とは？ 2023/01/05 たびたびインシデントが報道されているように、サイバー攻撃は増加の一途をたどっており、その手法も高度化・複雑化し続けている。これらのサイバー攻撃は、従来の対策だけでは防ぐことが難しい。それに対応するため新たに「EDR」などのセキュリティソリューションを導入すると、今度はアラート対応の負荷が増大し、運用しきれない状態に陥ってしまう。このジレンマを打開する方法はあるのだろうか。
