ホワイトペーパー 人材管理・育成・HRM 現場教育を革新する「動画マニュアル」を作るには？ 作成のコツを伝授 現場教育を革新する「動画マニュアル」を作るには？ 作成のコツを伝授 2021/06/28 現場の教育で「動画で作るマニュアル」が注目されている。微妙なニュアンスや動きが「紙のマニュアル」よりも伝えやすいなど、メリットはさまざまだ。とはいえ、いざ動画マニュアルを導入しようにも、どのように作成すればいいのかわからない企業は多い。そこで本書は、動画マニュアルを作成する上での3つの大事なポイントや、スマホを使った動画撮影のコツ、必要なアプリやソフト、現場に浸透させる方法など説明する。
記事 金融業界 「さよなら、銀行」なぜ住信SBIネット銀行は勘定系システムを刷新したのか 「さよなら、銀行」なぜ住信SBIネット銀行は勘定系システムを刷新したのか 2021/06/28 住信SBIネット銀行は、2007年9月に開業したインターネット専業銀行である。開業以来、順調に顧客数を伸ばし、最近は提携企業に銀行サービスを提供する「NEOBANK（注1）」サービスの提供も開始した。しかし、順調に事業が拡大する一方で、それを支えるインフラにはある“懸念”が生じていた。同社は、この状況をいかにして克服したのか。そのプロジェクトの全容を責任者に聞いた。 注1：NEOBANK（ネオバンク）は住信SBIネット銀行株式会社の登録商標です。登録商標第5953666号。
記事 AI・生成AI RPAの「最新動向」をITRアナリスト舘野氏が解説、調査結果からわかった“課題”とは RPAの「最新動向」をITRアナリスト舘野氏が解説、調査結果からわかった“課題”とは 2021/06/28 労働人口の減少や就業形態の多様化、さらにデジタル化やコロナ禍による不確実性の高まりなどを背景に、デジタル技術を活用した労働力「デジタルワークフォース」の活用が始まっている。その中核をなすRPAの市場動向や導入のポイントなどについて、ITに関する調査やコンサルティングを行うアイ・ティ・アール（以下、ITR）のシニア・アナリスト舘野真人氏に解説してもらった。
記事 業務効率化 ジンズ 井上一鷹氏が語る、リモートワークで集中する方法。意識すべき「4要素」とは ジンズ 井上一鷹氏が語る、リモートワークで集中する方法。意識すべき「4要素」とは 2021/06/28 リモートワークの普及を喜ぶ声が聞こえてくる一方で、「リモートワークで集中できない」「リモートワーク疲れになった」と訴える人も少なくない。そもそも「集中」とは何なのか、働く場所や環境はどうあるべきなのか。データや顧客のインタビューをもとに研究を続けてきたジンズの井上 一鷹氏に語ってもらった。
記事 業務効率化 現場が感じているRPAの「限界」、業務効率化の切り札は別にある？ 現場が感じているRPAの「限界」、業務効率化の切り札は別にある？ 2021/06/28 働き方改革推進を背景に、日本企業で急速に普及してきたRPA（Robotics Process Automation：ロボットによる業務自動化）。ノンコア業務にかかっている工数を削減し、付加価値を生む業務に振り分けることを目的とし多くの企業で導入が進められてきた。しかし現場で使ってみると想定より業務効率化が進まなかったり、逆に作業工数が多くなったりするケースも少なくない。本稿では、見えてきたRPAの限界について分析していく。
記事 その他 「デジタル給与払い」でどう変わる？ メリットは？ 利用拡大のための2つの条件 「デジタル給与払い」でどう変わる？ メリットは？ 利用拡大のための2つの条件 2021/06/28 2021年度内にもデジタル給与払いが解禁されるかもしれない。数年でスマホ決済サービスの利用者も大きく伸びたとはいえ、その恩恵の多くは学生や外国人、海外赴任者がこうむることになりそうだと言われる。日本の労働人口の多くを占める中高年は、果たして銀行振込に替えてデジタル給与払いを選ぶのだろうか。デジタル給与払いとスマホ決済サービスが与えるメリットと課題を洗い出した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 160以上の企業・団体が「同性婚」賛同、共通して挙げる“企業視点のメリット”とは何か 160以上の企業・団体が「同性婚」賛同、共通して挙げる“企業視点のメリット”とは何か 2021/06/28 ここ数年LGBTQに関する理解が緩やかに進み、同性間の婚姻（同性婚）について、耳にすることが多くなりました。2021年3月には「同性婚を認めない現行法が憲法の平等原則に違反する」と札幌地方裁判所が判断し、広くメディアで報道されました。世界に目を転じると、2000年以降ほとんどの先進経済国で同性婚が実現、わずか20年の間に日本は、中国・インド・ロシア・韓国と並び、グローバル先進経済国の中で少数例外派となりました。2018年9月在日米国商工会議所は同性婚の法制化を提言、約3年弱が経過した現在、同性婚の法制化に賛同する企業・団体数は163社に達しています（2021年6月3日現在）。企業が同性婚に賛同する理由について考えます。
記事 最新ニュース 労働力育成と経済包摂への投資、成長押し上げに寄与＝米クリーブランド連銀総裁 労働力育成と経済包摂への投資、成長押し上げに寄与＝米クリーブランド連銀総裁 2021/06/26 出典：ロイター
