記事 地方自治体・地方創生・地域経済 首都圏でも世帯減、空き家｢800万超｣はひたすら増え続けている 首都圏でも世帯減、空き家｢800万超｣はひたすら増え続けている 2018/08/10 倒壊の恐れがあるなど危険な空き家を行政が強制撤去できるようにした空き家対策特別措置法の全面施行から3年が過ぎ、全国で空き家撤去に乗り出す地方自治体が増えている。7月は石川県輪島市、新潟県柏崎市などで行政の代執行があった。岩手県立大総合政策学部の倉原宗孝教授（地域環境計画論）は「周囲に大きな悪影響を及ぼすのなら、代執行もやむを得ない」とみている。その一方で、人口減少時代を迎え、空き家の数は大都市圏でも増えるばかり。大阪市生野区など官民一体で空き家対策を模索する自治体の動きも加速してきた。
記事 AI・生成AI 東大 松尾豊准教授らが「日本企業のAI戦略」を激論 世界と比べて何が足らない？ 東大 松尾豊准教授らが「日本企業のAI戦略」を激論 世界と比べて何が足らない？ 2018/08/09 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、機械学習、ディープラーニングといったテクノロジーが実際にサービスに組み込まれる事例も増えてきた。いよいよ「実用段階」にシフトしてきたAIの最新動向や、日本を含むグローバルでの取り組みはどうなっているのか。東京大学大学院 工学系研究科 特任准教授の松尾 豊氏を始め、楽天 執行役員 兼 楽天技術研究所 代表の森 正弥氏、ABEJA 代表取締役社長 CEO 兼 CTOの岡田 陽介氏らが、今後のビジネス活用のために、日本企業がとるべき「AI戦略」について提言した。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 「同じことはExcelでは不可能」住商モンブランが二兎を得たデータ分析基盤の改革 「同じことはExcelでは不可能」住商モンブランが二兎を得たデータ分析基盤の改革 2018/08/09 医療・食品用の白衣やユニフォームなどの企画・生産・販売を手がける住商モンブラン。同社にとって、基幹システムに蓄積されたデータを分析し、需要予測や商品企画に活かすことは重要な取り組みだ。しかし、これまでその作業は属人化し、IT部門にとって大きい負荷となっていた。それを解決し、現場の担当者自らがデータ分析できる環境を構築できたのは、基幹システムIBM iとクラウドのデータ分析基盤とのリアルタイム連携だった。
記事 その他 IIRAとは何か？米国IICのIoTガイドで押さえるべき、基本・要点・実践事例とは IIRAとは何か？米国IICのIoTガイドで押さえるべき、基本・要点・実践事例とは 2018/08/09 米国に本社を置くグローバル企業5社によって設立されたIoTの推進団体「IIC（Industrial Internet Consortium）」ですが、現在はドイツや中国を含めて、200以上の団体が名を連ねるまでに成長しました。そのIICが提供するドキュメントで中核的な役割を担っているのが「IIRA（Industrial Internet Reference Architecture）」です。今回は、このIIRAとはいかなるものか、またドイツが進めるインダストリー4.0向けリファレンス・アーキテクチャ「RAMI4.0」とどう連携するのか、さらにIIRAの実践事例について解説します。
記事 グループ会社管理 日立がグループ全体で「IT部門連合プロジェクト」、何が成功のポイントだったのか？ 日立がグループ全体で「IT部門連合プロジェクト」、何が成功のポイントだったのか？ 2018/08/09 今日、組織のIT部門は経営や事業強化への貢献を強く求められている。日立グループでは、これまでITインフラ、間接業務システムの集約を進めてきたが、業務システム分野でもIT部門が“連合”の名の下にシナジー効果を出す新たな取り組みを展開している。リードエグジビションジャパン主催「設計・製造ソリューション展」に登壇した日立製作所 IT統括本部 統括本部長 野村泰嗣氏が、同グループにおける「横断的IT部門連合プロジェクト」の成果を披露した。
記事 人材管理・育成・HRM 紹介予定派遣とは【用語解説】 紹介予定派遣とは【用語解説】 2018/08/08 「紹介予定派遣」とは、2000年に職業安定法の許可基準改正によって許容（合法化）され、2004年に労働者派遣法（労働者派遣事業の適正な運営の確保および派遣労働者の就業条件の整備等に関する法律）の改正によって法律上、正式に認められた派遣制度のことである。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 中央大 教授/東大 名誉教授 佐藤博樹氏：残業禁止だけでは働き方改革が実現しない理由 中央大 教授/東大 名誉教授 佐藤博樹氏：残業禁止だけでは働き方改革が実現しない理由 2018/08/08 2018年7月に働き方改革関連法が国会で成立するなど、働き方改革の機運が高まっている。働き方改革は、長時間労働の解消だけが目的ではない。しかし、その本質を十分に理解して実践できている企業はどれくらいいるだろうか。人的資源管理を専門とする、中央大学大学院戦略経営研究科 教授、東京大学 名誉教授の佐藤博樹氏に企業が取り組むべき働き方改革の本質と成功のヒントを聞いた。
記事 AI・生成AI AI同士のネットワークに人間が取り込まれる「幸せな未来予想図」とは AI同士のネットワークに人間が取り込まれる「幸せな未来予想図」とは 2018/08/08 AIといえば、なんでもできる「汎用型人工知能」を想像する人も多いだろう。一方、現在サービスを展開している人工知能（AI）のすべてが、ある目的のために開発された「特化型人工知能」である。研究分野の95%程度が“特化型”であり、さまざまな目的に応じて、AIが大量に散在する未来は想像しやすい。このようなAIが目的に応じて協業するようなAIネットワークを形成する日が来るだろう。今回は人間がそのネットワークに取り込まれる形で協業していく未来を考えてみたい。
ホワイトペーパー デザイン経営・ブランド・PR 日本ブラインドサッカー協会事例：「個人任せの営業スタイル」脱却のきっかけとは 日本ブラインドサッカー協会事例：「個人任せの営業スタイル」脱却のきっかけとは 2018/08/08 「視覚障がい者と健常者が当たり前に混ざり合う社会を実現すること」に取り組む特定非営利活動法人日本ブラインドサッカー協会。ブラインドサッカー認知度の向上へ向けた集客を目指していた同協会だが、「個人任せの営業スタイル」が課題となった。営業スタイルを担当者一人ひとりの個々の判断に任せていたため、情報共有ができなかったり、管理が行き届かなかったりと非効率な形になっていたのだ。このスタイルを変えるきっかけとなったのは、あるICTツールだった。
記事 製造業界 九州三菱自動車販売の「接客の質」を大きく変えた、基幹システムとOSSの連携 九州三菱自動車販売の「接客の質」を大きく変えた、基幹システムとOSSの連携 2018/08/08 自動車のディーラーにとって、自動車は販売したら終わりではない。その後の法定点検や保守・整備などを通じて、顧客と良好な関係を築くことは、非常に重要な取り組みだ。九州北部に拠点を置く九州三菱自動車販売は、来店顧客の車のナンバープレートを読み取り、基幹システムと連携して顧客情報をリアルタイムに取得・通知するシステムを開発し、接客のクオリティを大幅に向上させることに成功した。そこで活躍したのが、基幹システムとオープンソースソフトウェア（OSS）の組み合わせだった。
記事 人材管理・育成・HRM 成長し続ける企業に「強いリーダー」はもういらない 成長し続ける企業に「強いリーダー」はもういらない 2018/08/08 変化が激しい環境下では、試行錯誤しながら自ら学習していく実行力のある人材が必要だ。しかし、実行力を身に着けるための教育を社員に提供できている企業は少ない。そこで、新時代の人材開発の在り方、社員教育の方法、自分で学習する社員をつくるための環境整備の方法を理解しなければいけない。人材開発支援を20年間行ってきたセルム 代表取締役 加島禎二氏が解説する。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） Google Cloudのロードバランサー障害、原因は新機能に含まれていたバグ Google Cloudのロードバランサー障害、原因は新機能に含まれていたバグ 2018/08/08 Google Cloudのロードバランサーが、7月17日の12時17分（米国太平洋標準時夏時間。日本時間7月18日午前4時17分）から約40分のあいだ障害を起こし、Pokémon GOやSpotifyなどGoogle Cloud上で提供されている多くのサービスが影響を受けた件について、Googleは経緯や原因などの報告を公開しました。
記事 製造業界 カーデザインの現場で今、何が起きているのか カーデザインの現場で今、何が起きているのか 2018/08/08 3D・VR技術はもはや「未来のテクノロジー」ではないのは周知の事実だろう。今日、カーデザインの世界においてはさまざまな場面で日常的に活用され、そのプロセスの抜本的な変革に寄与している。それでは実際どのような場面で使われているのか？ リードエグジビションジャパン主催「3D＆バーチャル リアリティ展」に登壇した日産自動車 専務執行役員 グローバルデザイン担当 アルフォンソ・E・アルバイサ氏は、日産のデザイン現場の過去と現在、そして未来までを語った。
ホワイトペーパー BPO・シェアードサービス 事例：コニカミノルタマーケティングが経理の工数を84％もカットできたワケ 事例：コニカミノルタマーケティングが経理の工数を84％もカットできたワケ 2018/08/07 コニカミノルタマーケティングサービスの大きな課題は、サプライヤーとの間で発生する受発注・請求処理などの経理業務に多大な工数を要していることだった。特にサプライヤーから受け取る納品・請求データの入力、見積金額と請求金額の突合・修正、仕訳入力は業務の特性上、月末月初に業務が集中することが常態化し、残業・派遣社員の採用で対応せざるを得ない状況だったという。今後の事業規模を見据えれば、このような付け焼き刃な対応では現場が疲弊してしまうと同時に、販売活動に支障をきたすことが目に見えていた。そこで、同社はあるBPOサービスを導入し、結果として経理業務の84％を削減できたという。一体、どのような手法を取ったのだろうか。
ホワイトペーパー BPO・シェアードサービス 膨大な数の紙伝票処理は、AI×クラウドでどう変わる？ 膨大な数の紙伝票処理は、AI×クラウドでどう変わる？ 2018/08/07 膨れ上がった紙伝票の処理は、企業の悩みの種だ。従業員や派遣スタッフによる社内作業は人件費の増大やヒューマンエラーのリスクがあり、一方で外部委託すると単価や納期、情報管理の点で不満がある。これに対してAI×クラウドによって低コストで伝票業務を自動化するRPAが登場した。このロボットBPOは、紙処理の自動化に加え、ERPのような業務システムと連携すればデータベース入力までも自動化できる。本資料ではこの仕組みについて説明する。
記事 業務効率化 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 2018/08/07 日本企業の生産性は、海外に比べて低いといわれるが、中でも問題は、企業の大半を占める中小規模の会社だ。課題自体は大手企業と変わらないが、人手やコストの制約でなかなか対応に乗り出せない。そうした中堅・成長企業の業務改革の悩みを解決する術の一つとして挙げられるのが「RPA（Robotic Process Automation）」だ。
記事 サーバ カブドットコム証券がハイパーコンバージドを2種導入したワケ、選定の基準とその効果とは？ カブドットコム証券がハイパーコンバージドを2種導入したワケ、選定の基準とその効果とは？ 2018/08/07 大手ネット証券で唯一ともいえる、「完全システム内製化」を掲げるカブドットコム証券。同社のIT部門は、変化の激しい金融業界において常にチャレンジし続ける「攻めのIT」を展開している。その同社が「システム構築の最適解」として、異なるベンダーのハイパーコンバージドインフラストラクチャー（以下、HCI）を導入した。カブドットコム証券 システム技術部サーバ＆ＤＢチーム チームリーダー 池浦 將登氏に選定の背景や導入の効果などを聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 東大 山口利恵氏の2030年予測：IT人材“80万人不足”はなぜ人工知能で乗り切れないのか 東大 山口利恵氏の2030年予測：IT人材“80万人不足”はなぜ人工知能で乗り切れないのか 2018/08/07 国連は2015年、貧困や飢餓の撲滅、質の高い教育など17の目標からなる「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals、以下SDGs）」を掲げた。そして、そのゴールを2030年に設定している。一方、日本ではその年に約40~80万人規模のIT人材不足に陥ると推測されている。なぜ、そんなことになってしまうのか。どうすれば最悪のシナリオを回避できるのか。東京大学大学院 情報理工学系研究科 ソーシャルICT研究センター次世代認証技術講座 電子情報学専攻 兼担 特任准教授 山口利恵氏に話を聞いた。
記事 金融業界 「API公開に反対する人はいなかった」、MUFGが“銀行ビジネス”に変革を起こせる理由 「API公開に反対する人はいなかった」、MUFGが“銀行ビジネス”に変革を起こせる理由 2018/08/07 銀行にとっての「API公開」は、フィンテック企業との連携による新たなビジネスモデル創出のチャンスと、顧客接点を失って決済機能だけを提供する"銀行ビジネスの土管化"のリスクという2つの側面を持つ。そうした中、デジタル変革に向けて積極的にAPI公開に取り組むのがMUFGだ。三菱UFJフィナンシャル・グループの藤井達人 氏、柳澤隆 氏に、なぜ銀行がAPIを公開しているのか、同社のこれまでの成果や今後の展望を聞いた。
記事 製造業界 ライドシェア・カーシェアで「クルマの消費」という財源を失うと日本はどうなる？ ライドシェア・カーシェアで「クルマの消費」という財源を失うと日本はどうなる？ 2018/08/07 カーシェア、ライドシェアなど、シェアリングビジネスがクルマ業界に押し寄せている。しかし、シェアリングビジネスは経済を活性化するかと言われれば疑問が残る。そこで今回は、クルマにおけるシェアリングビジネスの可能性と、クルマという耐久消費財を失ったとき、日本は個人消費をどうやって稼いでいけるのか考えてみたい。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜ日本を応援してくれたのか？ サッカーW杯で「日の丸ハチマキ姿」のロシア人がいたワケ なぜ日本を応援してくれたのか？ サッカーW杯で「日の丸ハチマキ姿」のロシア人がいたワケ 2018/08/07 ロシアでは「ほとんど英語が通じない」にも関わらず、今回のワールドカップでは多くのロシア人がハチマキを頭にまきつつ応援をする場面が見られた。この裏にはGoogle翻訳の進化や、サポーターたちの努力があった。現地でしかわからない、「日本代表サポーターの戦い」を紹介しよう。
記事 ブロックチェーン・Web3 仮想通貨、ブロックチェーンは本当に「インターネット以来の革命」か 仮想通貨、ブロックチェーンは本当に「インターネット以来の革命」か 2018/08/07 現在、多くの関心を集めている仮想通貨。これは一時的なブームに過ぎないのか、新時代のスタンダードとなり得る革新的な通貨なのか。「新経済サミット（NEST）2018」では、「Japan Ahead 集え、日本を牽引する力」をテーマに、楽天フィンテックファンド マネージングパートナー兼 楽天 執行役員であるオスカー・ミエル氏がモデレータを務め、QUOINE 代表取締役の栢森 加里矢氏、Argon Groupマネージング・ディレクターのエリオット・ハン氏が登壇。「仮想通貨」「ブロックチェーン」「ICO（Initial Coin Offering）」をテーマに議論がなされた。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 本当にわかってる？“働き方”を変えるための第一歩 本当にわかってる？“働き方”を変えるための第一歩 2018/08/06 近ごろ話題の「働き方改革」。その文脈のなかでよく耳にする施策といえば、「フリーアドレス」「リモートワーク」「時短勤務」などなど……。これらの制度を上手く導入して一定の成果をあげている企業がいるのは事実だが、果たしてこれらの制度を導入することで本当に働き方が変わるのだろうか？変わったのは制度だけで、日々の働き方はそのままということはないだろうか？まずは一度立ち止まって、当たり前になっている普段の働き方を見つめ直すことこそが必要だ。本資料では、働き方の大部分を占める「仕事のコミュニケーション」に着目し、その変化と、あるべき姿について考える。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ソニーが「スポーツテック」で天下を取れるワケ、子会社ホークアイは何がヤバいのか？ ソニーが「スポーツテック」で天下を取れるワケ、子会社ホークアイは何がヤバいのか？ 2018/08/06 2018年FIFAワールドカップ（以下、ワールドカップ）で初めて採用されたVAR（ビデオ・アシスタント・レフェリー）システムは、最新のハイスピードカメラや映像分析技術によって判定の透明性を高めた。VARの開発を担当したホークアイ・イノベーションズ（ホークアイ）とその親会社であるソニーは、ホークアイの映像分析ソリューションを取り入れ、総合的なスポーツ体験を作り出そうとしている。彼らが目指しているものは何なのか。VARでスポーツがどのように変わるのかを考える。
記事 IT戦略・IT投資・DX フジテレビ流“働き方改革”、なぜ「基幹ネットワーク」に手を付けたのか フジテレビ流“働き方改革”、なぜ「基幹ネットワーク」に手を付けたのか 2018/08/06 一見すると華やかなテレビ業界で覇を競うフジテレビジョン（以下、フジテレビ）だが、インフラを支えるIT部門の役割は堅実で、「24時間365日、絶対に放送を止めないこと」がまず求められる。その上で、未来を見据えた柔軟な働き方の基盤を整える必要があった。そこでフジテレビは、基幹ネットワークの刷新に着手。社内のどこからでも、どの端末からアクセスしてもセキュリティを担保できる環境を実現し、ワークスタイルの変革に成功した。では具体的に、どういった意図でどういったテクノロジーを採用したのだろうか？
ホワイトペーパー 見える化・意思決定 CCCマーケティング事例：バッティングなくし他部署の人脈使う「戦略的」営業の心得 CCCマーケティング事例：バッティングなくし他部署の人脈使う「戦略的」営業の心得 2018/08/06 カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループでデータベースマーケティング事業を手掛けるCCCマーケティングは、6500万人を擁するT会員のデータベースを基にして企業のマーケティング支援を行っている。成長と拡大を続ける同社の事業を支えるのが、他部署の人脈を使ったり営業先のバッティングをなくしたりと「戦略的」に営業を行うシステムだ。本資料では、CCCマーケティングの「戦略的」営業の要（かなめ）に迫る。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング 事例：マクロミルは「調査レポートをより動的に見せて！」の声にどう応えたか？ 事例：マクロミルは「調査レポートをより動的に見せて！」の声にどう応えたか？ 2018/08/06 高品質・スピーディな市場調査を提供する、マーケティングリサーチのリーディングカンパニー、マクロミル。日本国内の取引社数は2,000社に達しており、年間に実施するプロジェクト本数は25,000 件を超える。最新のテクノロジーを活用した調査を実施することで、多様化・複雑化する消費者行動の把握を可能している。そんな同社はマーケティング調査レポートの納品に、Tableauプラットフォームを導入した。その理由は何だったのか。
ホワイトペーパー 業務効率化 事例：日本通運 6時間の作業が30分で完了！ 業務効率を劇的に改善した方法とは 事例：日本通運 6時間の作業が30分で完了！ 業務効率を劇的に改善した方法とは 2018/08/06 1937年に設立されたグローバルロジスティクス企業の日本通運。日本をはじめ米州、欧州、東アジア、南アジア・オセアニアの5 極体制でビジネスを展開し、物流のワンストップ ソリューションを提供しているグローバル企業だ。同社が世界で擁する倉庫は約1,500 拠点に上る。同社では倉庫の作業効率に関するレポートを週次で顧客に提出していたが、そのための作業負担が大きく、これを改善することが業務効率の至上命題だった。そこで白羽の矢が立ったのが「Tableau」である…。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング ゴルフダイジェスト・オンラインが明かす、データ分析の工数を「50％削減」した方法 ゴルフダイジェスト・オンラインが明かす、データ分析の工数を「50％削減」した方法 2018/08/06 ゴルフダイジェスト・オンラインは、ゴルフメディアやゴルフ用品販売など、ゴルフに関わるさまざまなビジネスを展開している企業だ。日本最大級のオンラインゴルフ場予約サービスも運営している同社は、予約状況をはじめとしたさまざまなデータや情報を可視化し、必要な施策を迅速に打つための仕組みとして、BI環境の刷新を決断した。活用されていなかった旧BI製品に代わって新たに導入されたBI製品は、わずか4カ月で現場に定着し、ITに詳しくない現場担当者からも積極的に活用されるに至ったという。その取り組みの秘訣を、プロジェクトの中心人物が明かした。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マスターカードとランドローバーが「ラグビーW杯日本大会」で狙っていること マスターカードとランドローバーが「ラグビーW杯日本大会」で狙っていること 2018/08/06 ラグビーワールドカップ2019は日本で開催される。マスターカードとジャガー・ランドローバーは2015年の英国大会に続いてワールドワイドパートナーを務める。マスターカード Head of Marketing & Communications ダグマー・ネドゥバル氏、ジャガー・ランドローバー・ジャパン Representative Director CEOのマグナス・ハンソン氏が対談。モデレータをつとめたポスタースコープのベンジャミン・ミルネ氏と共に、ラグビーW杯日本大会におけるマーケティング戦略を語り合った。
