記事 市場調査・リサーチ 15兆円を目指す「スポーツビジネス市場」、未来考察への俯瞰図を見る 15兆円を目指す「スポーツビジネス市場」、未来考察への俯瞰図を見る 2017/11/06 NTTデータ経営研究所は10月、現時点でのスポーツテック業界を俯瞰する「Sports-Tech Landscape」2017を公表した。スポーツに関わるスタートアップやITベンダーを俯瞰している。なお、スポーツテックとは、スポーツ領域を対象にITを活用した新しいソリューションを提供する企業と定義している。
記事 医療業界 スマートヘルスケアとは何か？ 医療業界の未来を変える4つのテクノロジー スマートヘルスケアとは何か？ 医療業界の未来を変える4つのテクノロジー 2017/11/02 超高齢化社会を迎え、医療全体の合理化とコスト効率の改善は、医療業界のみならず社会全体の大きな問題となっている。この問題への解決策として注目を集めているのが、最先端のテクノロジーを活用して医療サービスを高度化する「スマートヘルスケア（スマート医療）」だ。今回はこのスマートヘルスケアについて、現在の状況と今後の展望をフロスト＆サリバン ジャパン コンサルティングアソシエイトのン・ディオン氏が解説する。
記事 AI・生成AI 海馬モデル使った汎用人工知能の試作、上位2チームはどう取り組んだのか 海馬モデル使った汎用人工知能の試作、上位2チームはどう取り組んだのか 2017/11/02 NPO法人全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（以下、WBAI: The Whole Brain Architecture Initiative）主催で開催された「第3回全脳アーキテクチャ・ハッカソン」。3日間にわたり、全8チームがマウス行動実験における3つの迷路を解く課題にチャレンジした。後編では、最終日の成果発表会のなかで、特に成果を上げて、最優秀賞と優秀賞を獲得した「慶應義塾大学チーム」と「玉川大学チーム」の取り組みを中心に紹介する。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR VR・MRのマネタイズ方法、62事例から見えたビジネスモデル9種で理解する VR・MRのマネタイズ方法、62事例から見えたビジネスモデル9種で理解する 2017/11/02 注目を集めるVR（仮想現実）・MR（複合現実）だが、その市場をさらに拡大するためには、魅力的なハードウェアやコンテンツの拡充に加えて、より多くのユーザーへの露出やマネタイズが次の課題となる。VR・MRに関連した国内外の62社およびサービスから9種類のビジネスモデルが見いだされた。マネタイズの成功の鍵は、VRコンテンツの企画から販売までビジネス全体を設計すること、利用者のニーズに特化したソリューションを提供すること、適するパートナリングを構築することだ。
記事 金融業界 SBI証券に聞くフィンテック戦略 なぜ不公正取引の審査に「人工知能」を活用するのか SBI証券に聞くフィンテック戦略 なぜ不公正取引の審査に「人工知能」を活用するのか 2017/11/01 先ごろ、SBIグループの金融事業の中核を担うSBI証券は、NECと共同で売買審査業務へのAI（人工知能）適用に関する実証実験を開始した。これまでもネット証券業界でいち早くICTを導入したツールを顧客に提供してきたSBI証券が、今回は同業他社も課題を抱える売買審査業務の課題解決に、AI活用で先鞭をつけた形だ。SBI証券 売買審査部の田尻 啓太氏に、同社におけるフィンテックの取り組みから、今回の実証実験の狙い、今後の展望まで話をうかがった。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 国連が「企業向けLGBT行動基準」を発表、イケア、ドイツ銀行、ギャップら15社が支持 国連が「企業向けLGBT行動基準」を発表、イケア、ドイツ銀行、ギャップら15社が支持 2017/11/01 国連人権高等弁務官事務所（OHCHR）が9月、LGBT差別解消に取り組む企業に向けた行動基準を発表したが、日本ではまだその存在はほとんど知られていない。LGBT対応が大企業を中心に広がりつつある中、国際的な要請や枠組みを踏まえておくのは、取り組みを社内外で進めていくためにも必要だ。この行動基準の内容と歴史的な背景、そして関連する海外事例を紹介する。
記事 ロボティクス パルコも導入、ユニシスが自律移動ロボット「Siriusbot」を開発する理由 パルコも導入、ユニシスが自律移動ロボット「Siriusbot」を開発する理由 2017/11/01 2017年10月中旬から末にかけて、日本ユニシス、08ワークス、パルコの3社が共同開発した「Siriusbot（シリウスボット）」が、池袋PARCOの本館5Fで実証実験を行った。Siriusbotは昼間は来店客の案内、夜は在庫確認業務を行う自律移動ロボットだ。
記事 PC・ノートPC ビジネス向けコンバーチブル型ノートPC、本当に使えるのはどれ？ 主要メーカー6機種を徹底比較！ ビジネス向けコンバーチブル型ノートPC、本当に使えるのはどれ？ 主要メーカー6機種を徹底比較！ 2017/10/31 ITを活用した働き方改革を実現したい企業にとって、モバイルPCの選び方はますます重要性を増している。企業で日常的に利用することを考えると、どのような視点で選定すればよいのだろうか？ ここではビジネス利用の視点から、近年PCメーカーが力を入れる「コンバーチブル型ノートPC」を中心に、主要メーカーの6機種を徹底的に比較した。
ホワイトペーパー ID・アクセス管理・認証 ビジネス版LINEやDropboxに「安全性」をプラス！ アクセス制御＆パスワード強化法 ビジネス版LINEやDropboxに「安全性」をプラス！ アクセス制御＆パスワード強化法 2017/10/31 LINE WORKSやDropbox Business、Workplace by Facebookなど、コンシューマー向けにシェアを獲得したサービスの企業向けソリューションが相次いでリリースされている。こうしたサービスをより安全に使いたい企業には、「サテライトオフィス・シングルサインオン」がおすすめだ。IPアドレスや端末単位でのアクセス制御、パスワード強化、基幹系システムや他クラウドシステムとのシングルサインオン（自動ログイン）などを実現できる。
ホワイトペーパー 業務効率化 企業向けチャットのLINE WORKSにワークフロー機能を連携！ 申請・承認がサクサク進む 企業向けチャットのLINE WORKSにワークフロー機能を連携！ 申請・承認がサクサク進む 2017/10/31 コンシューマー向けでは圧倒的なシェアを獲得するLINEが、企業向けチャットツール「LINE WORKS」をリリースした。このLINE WORKSの画面上で、条件分岐、代理承認、捺印、ディスカッションなど多種多様で高度なワークフロー機能を実現するのが「サテライトオフィス・ワークフロー for LINE WORKS」だ。スマートフォンやタブレットにも対応し、出先からでも素早く申請＆承認が可能だ。
ホワイトペーパー 情報共有 LINE WORKSの導入事例を3社紹介！ 企業でも「やっぱりLINEが便利」な理由 LINE WORKSの導入事例を3社紹介！ 企業でも「やっぱりLINEが便利」な理由 2017/10/31 その使い勝手の良さから圧倒的なユーザー数を誇るLINEに、企業向けとして「LINE WORKS」が登場した。ビジネスチャットツールは数あれど、やっぱりLINEが便利な理由とは？ 自動車買取大手のIDOM（旧ガリバーインターナショナル）、携帯電話ショップ大手のコネクシオ、スポーツクラブを全国展開する東祥の3社の事例も交えながら、その機能と期待できる効果について紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 2017/10/31 労働人口の減少や人材確保難といった状況下で、企業は社員一人ひとりの生産性を高め、多様な働き方に対応し、競争力を確保していく必要がある。こうした働き方改革を進めるには、ITツールの活用は避けて通れないが、「導入してみたもののなかなか成果が出ない」「そもそも使いこなせない」といった声もよく聞く。多様な働き方に対応していくための課題とは何か？ そして、それを解決するツールとして“ビジネス版Facebook”や“ビジネス版LINE”について解説する。
記事 ブロックチェーン・Web3 テックビューロ 朝山貴生社長に聞く、ICOプラットフォーム「COMSA」開発の理由 テックビューロ 朝山貴生社長に聞く、ICOプラットフォーム「COMSA」開発の理由 2017/10/31 トークン（デジタルに価値を記録し、モノやサービスと交換され流通する”電子記録”）を発行し、それらを売り出すことで資金を調達するICO（Initial Coin Offering）。ICOを実現する総合サービス「COMSA（コムサ）」を提供し、いま注目を浴びている企業がテックビューロだ。先ごろ同社は自身が開発したCOMSAのICOを実施し、この11月6日までトークンセールを開始した。テックビューロの代表取締役社長 朝山貴生氏に、COMSAの狙い、その特徴とメリット、注意点、さらに今後の展開まで詳しい話を聞いた。
記事 AI・生成AI なぜ日本の人工知能ビジネスは遅れをとるのか 「儲かる事例」を待つのは損失だ なぜ日本の人工知能ビジネスは遅れをとるのか 「儲かる事例」を待つのは損失だ 2017/10/31 去る10月4日、CEATEC 2017において日本ディープラーニング協会（JDLA）発足記念シンポジウムが開催された。そのパネルディスカッションでは、協会設立の背景や日本の人工知能（AI）研究・AIビジネスの現状が議論され、先行する米国市場との違いや日本の課題が浮き彫りになった。協会はこの憂慮すべき事態にアクションを起こすべく設立されたのだが、協会の取り組みに懸念を感じる部分もあった。
記事 製造業界 進む自動車業界の「CASE」化、日本が取り組むべき3つの方向性とは 進む自動車業界の「CASE」化、日本が取り組むべき3つの方向性とは 2017/10/31 前編で紹介したとおり、自動車業界全体が「CASE」（Connected、Autonomous、Shared、Electric）化すると、最終的にバリューチェーン（以下、VC）のなかでも、川下プレイヤーの付加価値が大きくなり、モビリティ・ライフシーンでの新サービスの提供がポイントになってくる。デロイトトーマツ コンサルティングのマネジャー、阿部 健太郎氏は、「そういう点では、多くのOEMプレイヤーにとって、川下への展開は付加価値を獲得するための最後のフロンティアになるだろう」とし、その重要性について強調する。では、日本の自動車産業界を救うための決定打には、一体どんな施策があるのだろうか。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） デジタルビジネスには「アベイラビリティ」こそが必要だ デジタルビジネスには「アベイラビリティ」こそが必要だ 2017/10/30 デジタルビジネスの進展に伴って、システムやデータの重要性が増している。特に爆発的なデータ増加に起因してさまざまな影響が出ているが、その見直しや改善に対して企業は前向きだとは言えないのが現状だ。一方で、ひとたび自社の事業・サービスがストップしてしまえば、莫大な損失につながる可能性もある。デジタルビジネスの時代には、これまで以上にシステムの「アベイラビリティ（可用性）」が求められるのである。
記事 AI・生成AI 東大 國吉康夫教授やアラヤ 金井良太氏が議論 人工知能に足りないのは「好奇心」？ 東大 國吉康夫教授やアラヤ 金井良太氏が議論 人工知能に足りないのは「好奇心」？ 2017/10/30 ディープラーニングの出現により、画像認識や囲碁、将棋といった特定の分野で、人工知能（AI）は人間の能力を上回るようになってきた。さらに最近のAI研究では、人間特有の能力だと考えられてきた「内発的動機」「自己モデリング」といった機能が研究されている。AIを発展させ、汎用人工知能（AGI）を実現していくには何が必要なのだろうか？ AI研究の最先端を走る気鋭の3人の研究者がディカッションを繰り広げた。
記事 金融業界 話題の「AI融資」、いくらまで借りられるのか実際に算定してみた 話題の「AI融資」、いくらまで借りられるのか実際に算定してみた 2017/10/30 みずほ銀行とソフトバンクが出資する「Jスコア」がAI（人工知能）を使った融資サービスに乗り出した。審査にAIが活用されており、必要な情報を入力することで融資可能額や金利を自動的に算出する。しかも積極的に自身の情報を提供すれば融資可能額などがアップするという特典もある。勤務する企業の属性と個人の信用が強固に結びついている日本社会の場合、AIを使うことのメリットは限定されるかもしれないが、従来とは異なるアプローチを採用する融資サービスが登場してきた意味は大きいだろう。では、どうすれば自分のスコアが上がるのか、実際にJスコアのサービスを使って試してみた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 2017/10/30 KPMGコンサルティングがこのほど発表した「Harvey Nash／KPMG 2017年度CIO調査」は2016年12月～2017年4月にかけて、世界86カ国、4,498名のCIO（最高情報責任者）やテクノロジーリーダーを対象にしたものだ。予測のつかない変化の中で、ITリーダーたちが直面している課題やチャンスをどのように捉え、自社組織が躍進するための原動力になっているのかを分析している。
記事 金融業界 「ビットコインは通貨ではなく資産クラス」楽天 三木谷氏やマスターカードらが激論 「ビットコインは通貨ではなく資産クラス」楽天 三木谷氏やマスターカードらが激論 2017/10/27 AI、ブロックチェーン技術、シェアリングエコノミーなどのイノベーションは、人々の生活や社会を激変させる可能性を秘めている。イノベーションとテクノロジーはどこへ向かい、金融の新しい波、フィンテックは未来をどう変えるのだろうか？ 先ごろ開催された「Rakuten FINTECH CONFERENCE 2017」では、カード、EC、デジタルペイメントの業界からマスターカード オペレーションズ＆テクノロジー プレジデント エド・マクローリン氏、楽天 代表取締役会長 兼 社長 三木谷 浩史氏、PayPal SVP アジア太平洋地域CEO ローハン・マハデバン氏が集まり、日本経済新聞社 編集委員 関口 和一氏をモデレーターに、イノベーションが切り開く未来の金融と、そのドライバーであるフィンテックの進展について意見を戦わせた。
記事 経営戦略 味の素も取り組む国連発「SDGs」、ゴール2とゴール12のポイントと事例を解説 味の素も取り組む国連発「SDGs」、ゴール2とゴール12のポイントと事例を解説 2017/10/27 2015年9月、国連で採択された『持続可能な開発のための2030アジェンダ（以下、2030アジェンダ）』に記載された行動目標「SDGs」（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）。SDGs解説の第2回目は、17あるゴールのうち、「ゴール2（飢餓）」「ゴール12（持続可能な生産と消費）」を取り上げます。途上国における飢餓問題や、大量消費社会における生産と消費の関係は、企業としても、消費者としても今日から“自分ごと”として行動できる問題です。2つの目標が持つ意味や日本の状況、各目標に関連する味の素と日本フードエコロジーセンターの取り組みを紹介します。
記事 新規事業開発 社会課題を解決するアイデアが激突、マネージャーの生産性向上と農業ロボットが受賞 社会課題を解決するアイデアが激突、マネージャーの生産性向上と農業ロボットが受賞 2017/10/27 社会の課題を解決するためのアイデア事業化コンテスト「MVPアワード」が開催された。名称に「MVP」（Minimum Viable Product）とあるように、実用可能な最小範囲でのプロダクトやサービスについて、アイデアの課題・ニーズに対する仮説を立て、その実現性を検証するものだ。当日は審査員が最終選考に残った5つのアイデアの社会貢献性や、今後の事業発展性などを中心に審査。ここでは最終選考の模様をお伝えする。
ホワイトペーパー ビデオ会議・Web会議 Office 365/Skypeをリッチにするビデオ会議システムとは？ Office 365/Skypeをリッチにするビデオ会議システムとは？ 2017/10/26 多くの企業がコミュニケーション＆コラボレーションツールに活用するマイクロソフトの「Skype for Business」。これをさまざまなネットワークや会議端末と接続し、音声・映像・コンテンツによるコラボレーションを実現するためのビデオ会議ソリューションがある。導入のポイントは、ネイティブ連携と導入に伴う活用頻度の増加率だ。本資料で紹介する。 Skype for Business / Office365 とネイティブに接続するビデオ会議ソリューション群を提供している。この2つのソ リューションを統合することで、さまざまなネットワークや会議端末を接続し、音声・映像・コンテンツに よるコラボレーションが可能なUC（ Unified Communication ）環境が実現できる。
記事 金融業界 「最も歴史あるスタートアップ」ブルームバーグに聞く、最新テクノロジーの活用法 「最も歴史あるスタートアップ」ブルームバーグに聞く、最新テクノロジーの活用法 2017/10/26 情報提供を通じて資本市場の透明性を高めることを基本理念に、1981年に設立されたブルームバーグ。1987年に開設されたアジア初となる日本オフィスは30周年を迎え、“日本品質”のサービスをグローバル展開することに貢献してきた。「最も歴史のあるテクノロジースタートアップ」を標榜するブルームバーグ エル・ピー 在日代表の石橋 邦裕氏に、金融情報プロバイダーである同社のテクノロジー活用の取り組みを聞いた。
記事 セキュリティ総論 世界中が「狂騒」したWPA2の脆弱性「KRACK」問題 ここから得るべき2つの教訓は 世界中が「狂騒」したWPA2の脆弱性「KRACK」問題 ここから得るべき2つの教訓は 2017/10/26 （有）クライテリオン 技術・研究部 小林成龍 WPA2の脆弱性KRACKs(key reinstallation attacks)というのは、WPA2の認証手順の４Way Handshakeの3番目で不正な鍵を攻撃者に再インストールされることで端末とWiFiアクセスポイント間の通信をバイパスされてしまう攻撃だ。この通信がバイパスされてしまうとWiFi利用者としては正規のWiFiアクセスポイントとセキュアなWPA2で接続しているつもりでも、実際には攻撃者が用意した不正なクローンAPと接続させられている上に平文の通信をさせられているので盗聴がされ放題の状況になっている。 記事でも解説しているようにPCやスマートフォン/タブレットのような端末とWiFiアクセスポイント間の通信が丸裸になっているだけなので、SSL/TLSで保護された通信の中身までは覗き見られることはない。2018年以降WEBサイトのHTTPS化というのが推奨されたため現在では世間に公開されているWEBサイトの多くがHTTPS化しているし、コロナ渦以降VPN接続を利用するユーザが増えて業務外のプライベートなWEBアクセスでもVPN接続を利用しているユーザは多い。この類の通信はSSL/TLSで暗号化されているので通信の秘密が第三者に漏洩することは基本的にない。 WEBアクセスはすべてHTTPSのサイトのみ、メールはSSL/TLSに対応している、インターネットアクセス時にはすべてVPN経由にしているのであれば、問題の回避ができているのかと云うと必ずしもそうとは言い切れない。確かにSSL/TLSの暗号は強力で容易に破ることはできず安全なのだが、それは正しくSSL/TLSが実装されている場合に限る。HTTPSのサイトやVPNサービスでも技術的に正しく実装されていないものはそれなりの割合ある。そういったものであれば、攻撃者はSSL/TLSを引き剥がして通信を丸裸にすることができる。そのようなリスクを回避するためにも正しく実装されているサービスを利用する必要がある。 正しく実装されているSSL/TLSか否かは利用者側から判別することは難しい。それに対しての答えとしては信用のできるサービスを使う。例えば、VPNサービスであれば無料で誰でも使えるサービスではなくて、業務利用であれば所属企業が正規に提供しているVPNサービスを使う、私的なWEBアクセスであれば商用サービスのVPN接続サービスを利用する。適切なセキュリティ監査を受けた製品やサービスを理由するのであれば、安全と考えてよいだろう。
記事 製造業界 EVとシェアリングで自動車業界は今後どうなる？ 失われる事業、伸びる事業 EVとシェアリングで自動車業界は今後どうなる？ 失われる事業、伸びる事業 2017/10/26 いま日本の自動車産業にEV（電気自動車）の波が押し寄せている。ドイツ、オランダ、イギリス、フランス、インド、中国などが、続々と内燃機関の禁止を発表。さらにIoTや人工知能（AI）などのテクノロジーも台頭し、MaaS（Mobility as a Service）といったビジネスモデルの転換も起きている。EVになれば3万点の部品が1万点以上も不要になりインパクトも大きい、その本格普及の転換点は2025年前後──デロイト トーマツ コンサルティング（以下、デロイト）はそう見通しを示す。今後、自動車産業はどう変わっていくのか。また、日本の自動車メーカーはどのように世界と戦っていけばよいのか。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 なぜ「セキュリティを前提とした」ITインフラが必要なのか なぜ「セキュリティを前提とした」ITインフラが必要なのか 2017/10/25 サイバー攻撃の多様化・深刻化に伴って、それにかけるコストも増大している。2016年に7か国237社に対して実施された世界的な調査では、調査対象となった各企業で1年間にかかった侵害の検出、対応、改善のためのコストは約950万ドル（約10.8億円）だった。こうした中で、ITインフラのセキュリティを担保することは、セキュリティレベルの向上だけでなく、コスト削減にもつながる。本資料ではこうしたセキュリティを最適化したインフラ投資の考え方について解説する。
ホワイトペーパー クラウド クラウドのメリットを最大化するため「移行の前」に知っておくべきこと クラウドのメリットを最大化するため「移行の前」に知っておくべきこと 2017/10/25 パブリッククラウドの台頭により、「確実性」「生産性」「俊敏性」の向上を目的に、業務アプリケーションをクラウドに移行する企業が増えている。クラウドのメリットを最大限に生かし、クラウド移行を成功に導くには、クラウドとオンプレミスの環境の違いを理解し、移行計画を練るとともに、クラウドのメリットをワークフローで最大限に利用できるようアプリケーションの導入方法を変える必要がある。本資料は、企業のIT部門がアプリケーションのクラウド移行を推進するにあたって考慮すべき事項が解説されている。「移行後、アプリケーションが予想通りに動作しない場合に備えたバックアウトプランも含めるべき」など、移行プロセスに沿って実践的なアドバイスが記載されている。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ 単なる「移し替え」は失敗のもと！ クラウド移行を成功させる秘訣とは 単なる「移し替え」は失敗のもと！ クラウド移行を成功させる秘訣とは 2017/10/25 運用管理やコストの低減、さらにビジネスの俊敏性を実現する目的で、社内のITシステムをクラウド環境へ移行する動きが加速している。しかし、クラウドへの移行は、単に既存の環境をクラウドに“移し替え”ればよいわけではない。自社の特性に合わせて「どのアプリケーションを」「どのクラウドで」「どのように運用すべきか」を整理し、移行後の運用やセキュリティの確保までを考慮する必要がある。本記事ではアプリケーションのクラウド移行に際し、留意すべきポイントを紹介する。
記事 サーバ仮想化・コンテナ ハイパーコンバージドインフラ（HCI）が「当たり前のITインフラ」になった理由 ハイパーコンバージドインフラ（HCI）が「当たり前のITインフラ」になった理由 2017/10/25 いま、企業のITインフラとして熱い注目を集めているのが「ハイパーコンバージドインフラ（HCI）」だ。もともとは2014年頃、米国でVDI用のインフラとして注目を集めたが、現在は、ごく一般的なITインフラとして、サーバリプレースのタイミングで検討されるようになった。HCIは、なぜこれほど短期間に注目を集めるITインフラになったのだろうか。その理由と製品選択のポイントをまとめた。
