ホワイトペーパー ERP・基幹システム 【ホワイトペーパー】中国ビジネスでの即戦力経営ツール 【ホワイトペーパー】中国ビジネスでの即戦力経営ツール 2010/12/16 このホワイトペーパーでは、日本企業の中国進出の現状と課題を解説し、それらを解決する「NetSuite」を紹介する。
記事 クラウド 日立製作所、データセンターのファシリティとITの保守をワンストップで提供する「データセンタ統合管理サービス」 日立製作所、データセンターのファシリティとITの保守をワンストップで提供する「データセンタ統合管理サービス」 2010/12/16 日立製作所は16日、データセンタやサーバ室の電源・空調設備やIT機器の運用管理をワンストップで提供するアウトソーシングサービス「データセンタ統合管理サービス」を20日より提供すると発表した。
記事 セキュリティ総論 通信事業者の2010年セキュリティサービス市場、前年比7.9％増の3,099億円 ただし単価や利益率は低下 通信事業者の2010年セキュリティサービス市場、前年比7.9％増の3,099億円 ただし単価や利益率は低下 2010/12/16 IDC Japanは16日、国内通信事業者のセキュリティサービス市場が2010年に前年比7.9％増の3,099億円になる見込みと、2011年については同比12.3％増の3,480億円になるという予測を発表した。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 サントリー、富士通のプライベートクラウドを導入する大規模プロジェクトを実施 サントリー、富士通のプライベートクラウドを導入する大規模プロジェクトを実施 2010/12/16 サントリーグループは、既存の業務システムが稼動するサーバの約6割のシステム基盤を富士通のプライベートクラウドに刷新する大規模なプロジェクトを実施した。
記事 市場調査・リサーチ 2010年分析力に優れた企業1位はトヨタ、2位はパナソニック、3位はソニー、SASとクロス・マーケティング調査 2010年分析力に優れた企業1位はトヨタ、2位はパナソニック、3位はソニー、SASとクロス・マーケティング調査 2010/12/16 SAS Institute Japanと市場調査を手がけるクロス・マーケティングは15日、ビジネスパーソンを対象にした「2010年 分析力に優れた企業ベスト10」を発表した。
記事 情報共有 【ITが実現するノウハウマネジメント：第12回】「気付き力」を認定し、有能者をさらにパワーアップする 【ITが実現するノウハウマネジメント：第12回】「気付き力」を認定し、有能者をさらにパワーアップする 2010/12/16 ノウハウは、人・モノ・金・情報に次ぐ、経営の第5のリソースである。ノウハウをマネジメントすることで、経営革新の新しい扉を開くことができる。先行企業では、ITを用いてノウハウマネジメントを支援し、革新を進めている。本連載では、ノウハウマネジメントとこれを支援するシステムの事例、背景にあるノウハウマネジメントの考え方を紹介していく。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 三越伊勢丹グループ、商品・顧客分析システムにテラデータのデータウェアハウスを採用 三越伊勢丹グループ、商品・顧客分析システムにテラデータのデータウェアハウスを採用 2010/12/15 日本テラデータは、三越と伊勢丹の商品・顧客分析システムに、Teradataのデータウェアハウスが採用されたことを発表した。
記事 データセンター・ホスティングサービス 東芝、エンタープライズ向け2.5型SSD「MK4001GRZB」など3機種を投入 データセンター需要見込む 東芝、エンタープライズ向け2.5型SSD「MK4001GRZB」など3機種を投入 データセンター需要見込む 2010/12/15 東芝は15日、エンタープライズ向けに2.5型400GBのソリッドステートドライブ（以下、SSD）「MK4001GRZB」など3機種を発表した。
記事 クラウド マイクロソフト、「Premierサポート」でWindows Azureを24時間365日サポート マイクロソフト、「Premierサポート」でWindows Azureを24時間365日サポート 2010/12/15 マイクロソフトは15日、法人向けサポートサービス「「Premierサポート」」にパブリッククラウドプラットサービス「Windows Azure Platform」を対象に加えると発表した。 対応アプリケーションを開発する際の技術的な質問や、運用時の障害に年中無休24時間体制で対応する。
記事 その他情報系 日本IBM、パスコ、三菱電機、三次元地理空間情報で協業 東南アジアの都市開発へ 日本IBM、パスコ、三菱電機、三次元地理空間情報で協業 東南アジアの都市開発へ 2010/12/15 日本アイ・ビー・エム、パスコ、三菱電機は15日、三次元地理空間情報を都市開発に活用するシステム開発で協業すると発表した。交通や環境、防災対策、インフラ保全など、スマートシティビジネスで東南アジアをはじめとする世界各地へ展開していく。
記事 データセンター・ホスティングサービス NEC、中部地区にデータセンターを設置 PUEは1.5以下 NEC、中部地区にデータセンターを設置 PUEは1.5以下 2010/12/15 NECは14日、NECフィールディングと共同で中部地区に「中部データセンター」を設置し、2011年2月7日からサービスを開始すると発表した。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング データウェアハウスやBIのデータベースに、業務系システム用のRDBMSが適さない理由 データウェアハウスやBIのデータベースに、業務系システム用のRDBMSが適さない理由 2010/12/15 多くの企業では、トランザクションデータの格納や業務系システムの運用に、リレーショナル・データベース・マネジメント・システム(RDBMS)を利用しているが、データウェア ハウスやBIなどの情報系システムにおいても同じRDBMSを利用する例が数多く見られる。しかし、RDBMSはトランザクション処理に特化し、それ以外の用途向けに設計されていないため、情報系システムにおけるデータ量の急増や、タイムリーかつ非定型なデータアクセスを求めるユーザーニーズの増加に伴い、RDBMS技術での対応は限界に近づいており、予想外のコスト増加をもたらすこともある。本資料では、情報系システムにオペレーショナルなRDBMSが適さない理由を技術的に解説する。また情報系システムでの利用に最適化されたSASの活用により得られるメリットや、小売業、通信事業、金融機関などでの活用事例も紹介する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング アドホックETLからの脱却。データ統合への移行戦略とその着手方法 アドホックETLからの脱却。データ統合への移行戦略とその着手方法 2010/12/15 複数のシステムから異なる種類のデータを抽出、変換、ロードするためのツールとして「ETLツール」の導入が進められてきたが、部門ごとに異なるツールが導入された結果、メンテナンスやトレーニング費などのTCO（総所有コスト）の増大や、メタデータの断片化を招いた。本資料ではそうした状況からの脱却手段として、「データ統合」の必要性を解説するとともに、データ統合の着手方法から、データ品質やマスターデータ管理などデータ統合ソリューションの各機能、データ統合戦略までを具体的に詳解する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング 未来を管理する ～データ分析による洞察がもたらす、先見性のある意思決定 未来を管理する ～データ分析による洞察がもたらす、先見性のある意思決定 2010/12/15 未来を管理することは容易ではない。しかし、信頼できる予測値を元に、未来を見据えた意志決定を行うことは、企業の利益を最大化し、競争力を向上させるためには必須だ。未来の出来事についての正確な洞察は、「予測」「リスク管理」「意思決定」「プランニング」といったタイプの異なる活動から生み出される。本資料では、個々の活動を概説するとともに、それぞれをどうリンクさせていくかを模索する。また30年以上にわたって業界をリードしてきたSASの広範かつ高度な技術とソリューショ ンが、未来の管理をどのように支援するかを紹介する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング 【導入事例：日本製紙グループ】分断されたデータウェアハウスとBIを統合、コスト削減と社員の生産性向上を実現 【導入事例：日本製紙グループ】分断されたデータウェアハウスとBIを統合、コスト削減と社員の生産性向上を実現 2010/12/15 BIやデータウェアハウス（DWH）などの情報系システムの利用において、多くの企業が抱える悩みは、「いかにして現場に活用してもらい、ビジネスの成果を出すか」という点に集約されるだろう。日本製紙グループも例外ではなく、既設のBIツールの利用率は低くとどまっていた。そこで同社は、BIツールの刷新を決断。情報活用基盤を一本化することで大幅なコスト削減を実現し、現場ユーザーによる情報活用を加速させたSASのソリューションとは？
記事 セキュリティ総論 【連載】情報セキュリティの投資対効果を追求する(26)インシデントの報告がない組織は安全と言えるだろうか？ 【連載】情報セキュリティの投資対効果を追求する(26)インシデントの報告がない組織は安全と言えるだろうか？ 2010/12/15 これまで、情報セキュリティの分野において投資対効果を論じることはタブーとされてきた。その結果として管理策を導入していながら事故を起こしてしまうケースが続発しているのは、ご存じのとおりだろう。ここにきて、情報セキュリティの分野において“有効性”というキーワードが注目されるようになってきた。何のための情報セキュリティなのか、ローブライトコンサルティング 代表取締役 加藤道明氏が論じる。第26回は、インシデントの報告のあり方について考察する。
記事 その他 【ラリー遠田氏インタビュー】コンテンツとしての「M-1グランプリ」、そしてお笑いの可能性 【ラリー遠田氏インタビュー】コンテンツとしての「M-1グランプリ」、そしてお笑いの可能性 2010/12/15 お笑いブームが続き、その中でもとくに存在感を示した「M-1グランプリ」も2010年で10回目を迎える。その10年の歴史を周到に論じた『M-1戦国史』（メディアファクトリー新書）の著者であるラリー遠田氏に、「M-1グランプリ」とお笑いの現在とこれからについてお話を伺った。
記事 ERP・基幹システム ミツカン、グループ全体の人事・給与データ一元管理にカシオの「アドプス人事統合システム」採用 ミツカン、グループ全体の人事・給与データ一元管理にカシオの「アドプス人事統合システム」採用 2010/12/14 カシオヒューマンシステムズは、同社の「アドプス人事統合システム」が、ミツカングループ全体の人事・給与データを一元管理するシステムとして採用されたことを発表した。
記事 ストレージ 米デル、ストレージベンダーの米Compellent Technologiesを9.6億ドルで買収 米デル、ストレージベンダーの米Compellent Technologiesを9.6億ドルで買収 2010/12/14 米デルは13日、ストレージベンダーの米Compellent Technologiesを買収することで合意したと発表した。買収額は約9億6,000万ドル。2011年初に手続きを完了する予定。
記事 IT資産管理 日本ユニシス、PCにインストールされたソフトのライセンスを素早く把握できるSaaS「iSECURE ライセンス管理サービス」を提供 日本ユニシス、PCにインストールされたソフトのライセンスを素早く把握できるSaaS「iSECURE ライセンス管理サービス」を提供 2010/12/14 日本ユニシスは14日、PCにインストールされているソフトウェアライセンスを、素早く把握できるSaaS型「iSECURE ライセンス管理サービス」を提供開始すると発表した。
記事 業務効率化 生産性を上げてコストを下げる4つの方法：小さな会社のちょっと非常識なマネジメント手法（1） 生産性を上げてコストを下げる4つの方法：小さな会社のちょっと非常識なマネジメント手法（1） 2010/12/14 日本企業の多くが、頑張っているのに利益が出ない、給料も増えない…という状況に直面しています。いくらモチベーションが高い社員を採用しても、利益が出ていない状態が長く続くとモチベーションは下がっていきます。社員が頑張る→利益が増える→給料が増える→モチベーションが上がるという好循環のスパイラルを起こす必要があります。本連載では、こうした好循環を起こすために、簡単に実践できる“ちょっと非常識なマネジメント手法”をご紹介しましょう。これらの方法は私の会社、ECスタジオですべて実践・実証済みの方法ばかりです。（執筆：EC studio 代表取締役 山本敏行）。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ NECと広島大学、大規模なシンクライアントシステムを構築 NECと広島大学、大規模なシンクライアントシステムを構築 2010/12/14 NECは14日、広島大学で1,000台を超える大規模なシンクライアントシステムを稼動させたと発表した。
記事 人件費削減・リストラ POS出荷台数が4割増、オープン化とセルフレジ本格導入受けて POS出荷台数が4割増、オープン化とセルフレジ本格導入受けて 2010/12/14 2009年度のPOS出荷台数は前年度比141.3％の17万6,579台だった。矢野経済研究所が14日発表した。
記事 IT資産管理 クラウド導入や仮想サーバ乱立前にソフトウェア資産管理への取り組みを！IT資産管理の最新動向 クラウド導入や仮想サーバ乱立前にソフトウェア資産管理への取り組みを！IT資産管理の最新動向 2010/12/14 かつてソフトウェアの管理といえば「足りなくならないように購入しておく」ものだった。しかし、官民での大規模な不正利用が相次ぐ中、自社の持つソフトウェア資産を正確に把握し、管理する「ソフトウェア資産管理（以下、SAM：Software Asset Management）」に注目が集まっている。さらに昨今、SAMは単なるライセンス管理の問題を超えて、企業の情報セキュリティやガバナンスにもかかわる重要なテーマだという認識が広まりつつある。今回、ソフトウェア資産管理を手がけるクロスビート 取締役の篠田仁太郎氏、トーマツ パートナーの田村 仁一氏、マイクロソフトのライセンス コンプライアンス推進本部 本部長 相田 雄二氏、同部長 手島 伸行氏の4名に、SAMの現状と課題、そして解決方法をアドバイスをいただくとともに、同メンバーによって設立された「ソフトウェア資産管理評価認定協会」設立の背景と今後の取り組み動向について話をうかがった。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング 【導入事例：堀場製作所】グローバルで基幹システムを統合、「One Company」実現への道のり 【導入事例：堀場製作所】グローバルで基幹システムを統合、「One Company」実現への道のり 2010/12/14 堀場製作所は、1953年に設立された分析・計測機器の総合メーカー。さまざまな領域に優れた技術と製品を提供するとともに、早期からグローバルを視野に入れた事業展開を行っていた。M&Aを基軸にビジネスを拡大する中で、同社はグループ全体のシナジー効果を高めていくことを目的に、2003年に「One Company 宣言」に基づく改革をスタート。その一環として、SAP ERPを基盤とするグループ基幹システムの統合に取り組んだ。本資料ではその内容を紹介する。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 【導入事例：トラスコ中山】職務分掌リスクの把握と適切なアクセス権限管理によって、内部統制基盤の強化を実現 【導入事例：トラスコ中山】職務分掌リスクの把握と適切なアクセス権限管理によって、内部統制基盤の強化を実現 2010/12/14 機械工具、物流機器、環境安全用品など、主に製造業向けプロツールの卸売業を展開するトラスコ中山。2006年11月、約17年間にわたって運用してきたレガシーシステムを、SAP ERPをコアとする基幹システムで刷新。その後、2008年度から適用が開始された内部統制報告制度への対応に向けて、SAP BusinessObjects Access Controlを導入。職務分掌リスクの把握と適切なアクセス権限管理によって、内部統制基盤の強化を実現した。 本資料ではその内容を紹介する。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 【導入事例：シャープ】液晶パネル工場で導入されたSOA技術によるビジネスプロセス統合管理 【導入事例：シャープ】液晶パネル工場で導入されたSOA技術によるビジネスプロセス統合管理 2010/12/14 2012年に創業100周年を迎え、「省エネ・創エネ機器を核とした環境・健康事業で世界に貢献する」、「オンリーワンの液晶ディスプレイでユビキタス社会に貢献する」という2つのビジョンを掲げるシャープ。同社をはじめ、部材メーカーなど19社が連携し、大阪府堺市に環境先進ファクトリーである「グリーンフロント 堺」が建設され、2009年10月に液晶パネル関連工場が稼働を開始した。「グリーンフロント 堺」の液晶パネル工場のSCMシステムでは、SAP ERPを中核にSOA技術でビジネスプロセス統合管理を実現している。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 【導入事例：バンテック】会計データの一元管理と業務のグローバルに対応、営業情報も管理して迅速な意思決定を支援 【導入事例：バンテック】会計データの一元管理と業務のグローバルに対応、営業情報も管理して迅速な意思決定を支援 2010/12/14 陸、海、空の物流サービスを総合的に手掛け、世界40カ所余りの拠点網を通じて幅広く顧客のニーズに応えるバンテック。同社は2009年4月の経営統合を機に、会計データの一元管理と業務のグローバル対応に向けて、既存の業務システムと連携しながら会計システムを刷新。さらに、収集された営業情報も管理することで、迅速な意思決定を支援する情報活用基盤を整えた。
記事 セキュリティ総論 マカフィー、年末年始にユーザーが注意すべき最も危険な「2011年、12のオンライン詐欺」を発表 マカフィー、年末年始にユーザーが注意すべき最も危険な「2011年、12のオンライン詐欺」を発表 2010/12/13 マカフィーは13日、インターネットユーザーが注意すべき最も危険なオンライン詐欺「2011年、12のオンライン詐欺」を発表した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 KDDIがマイクロファイナンス事業に参入、米社に20％出資 世界の通信キャリアに送金・決済基盤提供 KDDIがマイクロファイナンス事業に参入、米社に20％出資 世界の通信キャリアに送金・決済基盤提供 2010/12/13 KDDIと米マイクロファイナンス・インターナショナル（以下、MFIC）は13日、KDDIが持つ通信キャリアとしてのノウハウや各国通信キャリアとのネットワークと、欧米の官民金融機関などと提携したMFICの金融ノウハウをもとに、全世界の通信キャリアに向けたグローバル送金・決済プラットフォーム事業を共同で進めていくことに合意したと発表した。
