記事 経営戦略 SAP福田社長ｘクニエ細谷氏対談：全産業デジタル化時代、競争に勝つIT戦略とは？ SAP福田社長ｘクニエ細谷氏対談：全産業デジタル化時代、競争に勝つIT戦略とは？ 2019/01/11 今やあらゆる産業がデジタル化の波に飲み込まれつつある。その結果、業種や業界の垣根は破壊され、これまで交わることのなかった異業種のプレーヤーたちが、互いにしのぎを削る世界が到来しつつある。そこで求められる「競争に勝ち残るために必要なIT戦略」とは何か。SAPジャパン 代表取締役社長の福田譲 氏とNTTデータグループのビジネスコンサルティングファームであるクニエで、シニアマネージングディレクターを務める細谷修平 氏が話し合った。
記事 ERP・基幹システム マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 マイクロソフト×コベルコシステム対談：日本企業のシステムに迫る「時間切れ」 2018/12/26 今、日本企業が世界に訪れたDX（デジタル・トランスフォーメーション）の波に取り残されている。事業面・システム面ともに日本企業にはさまざまな課題があり、その課題の核となるのがERPをはじめとする基幹システムだ。日本マイクロソフトのビジネスアプリケーション製品担当の大谷 健氏と斎藤 広一氏、企業のERP導入を数多く手がけるコベルコシステムのマネージャー井関 健一氏が、これから避けては通れない日本企業の課題について議論した。
記事 IT戦略・IT投資・DX アドビはなぜ顧客体験の重要さを説くのか アドビはなぜ顧客体験の重要さを説くのか 2018/12/25 クリエイティブやAcrobatで知られるアドビは、企業向けクラウド基盤のビジネスも展開している。企業が顧客に最適な顧客体験を提供する事業領域において、同社が毎年開催している年次カンファレンス「Adobe Summit」には、日本を含む世界各国から1万3,000人以上のCMO、CIO、マーケター、開発者などが参加するという。2018年に米国ラスベガス開催されたAdobe Summitでのキーメッセージは、顧客体験について考える「Experience Thinker」から、エクスペリエンスを創造する「Experience Maker」への移行。「顧客体験」の重要性は、日本企業にも認識が浸透しつつある。しかし、ほとんどの企業が顧客体験創造へと深く踏み込めていないという。それはなぜか。
記事 見える化・意思決定 「働き方改革法」施行間近！ 法対応と業務改善を一挙に実現する方法とは 「働き方改革法」施行間近！ 法対応と業務改善を一挙に実現する方法とは 2018/11/05 2018年6月に「働き方改革関連法案」が可決、成立し、企業は2019年4月1日に施行される同法案への対応を急いでいるところだろう。法案は8つの労働関連法改正によって構成されているが、特に、時間外労働の上限規制が導入されることが大きな柱となっている。そこで、2019年4月の施行に向け、企業が働き方改革を実現していくために、システム面でどのような対応が必要になるのかを紹介する。
記事 製造業界 神戸製鋼が「経理業務の属人化」を終わらせた4つの工夫 神戸製鋼が「経理業務の属人化」を終わらせた4つの工夫 2018/10/30 大手鉄鋼メーカー、神戸製鋼所は、会計ルール領域におけるガバナンス強化を図るため、国内外にあるグループ全体の経理業務の標準化を進めている。同社が標準化を実現するために実施している工夫は、業務プロセスや業務ノウハウの属人化に課題を抱える企業のヒントとなるだろう。
記事 経営戦略 伝統の「ある工場」が実践！「現場が本当に生きる」デジタル変革とは 伝統の「ある工場」が実践！「現場が本当に生きる」デジタル変革とは 2018/10/19 いまやITは、激化する競争の中で勝ち抜くために欠かせないドライバーだ。それを認識している企業は、自ら最新のITを取り込んで「デジタルトランスフォーメーション」の取り組みを加速している。そのために不可欠なのが従来の基幹業務システムと、新分野のシステムの融合だが、それは簡単ではない。デジタル変革時代の中で、いかにして変わるべきか。そのヒントは、東北に位置する伝統の「ある工場」にあった。
記事 製造業界 運用コストを1/8に減らした秘訣とは。JINSを含む製造業3社のシステム改革事例 運用コストを1/8に減らした秘訣とは。JINSを含む製造業3社のシステム改革事例 2018/10/17 IoTに代表されるデジタル化の波によって、製造業を取り巻く環境は大きな変革期を迎えている。ここでは、これからの製造業におけるデジタル時代の経営とシステム、そしてグローバルITへの道筋について、JINS（ジンズ）などの成功事例を交え紹介する。
記事 ERP・基幹システム 良品計画 松井 忠三氏×SAP牛田 勉氏対談：世界で勝つために必要な｢攻めのIT経営｣とは？ 良品計画 松井 忠三氏×SAP牛田 勉氏対談：世界で勝つために必要な｢攻めのIT経営｣とは？ 2018/09/14 世界的な経済危機や大規模災害、為替リスクなど、日本企業を取り巻く経営環境は激変している。日本企業が現状の課題を乗り越えつつ、競争力を高めていくために必要なことは何か？ 経営危機に直面した良品計画の事業再生を成し遂げた、良品計画 前会長の松井 忠三氏と、SAPジャパン 常務執行役員 ゼネラルビジネス統括本部 統括本部長の牛田 勉 氏が話し合った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 【事例】情シス不在の化学メーカーは、なぜ問題だらけのシステムを改革できたのか 【事例】情シス不在の化学メーカーは、なぜ問題だらけのシステムを改革できたのか 2018/09/14 世界各国の医学・理科学業界へ器材・消耗品を供給する化学用品メーカーのザルスタット。同社の日本法人は、既存システムに多くの課題を抱えており、それが業務改革のボトルネックとなっていた。ただ、同社には情報システム（情シス）部門がなく、さらには間近に既存システムの保守切れも迫っていた。このような状況から、どのようにしてザルスタットはシステムからの業務改革を成し遂げたというのだろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外進出を阻む壁はここにもあった！失敗はどうして避けられないのか？ 海外進出を阻む壁はここにもあった！失敗はどうして避けられないのか？ 2018/09/10 国内市場が縮小する中、企業のグローバル化は免れない。しかし、いざ海外進出を検討すると、事業環境面においていくつもの課題やリスクが見受けられる。ここでは、現地ニーズの理解や法規制対応、人材確保など、明らかに目に見えている課題のほか、見落とされがちな海外進出の落とし穴に触れ、それをどのように解決すればよいのか、具体策を示していく。
記事 経営戦略 これではビジネスに追い付けない！ニブすぎるシステムを「足かせ」にしない劇的方法 これではビジネスに追い付けない！ニブすぎるシステムを「足かせ」にしない劇的方法 2018/09/03 テクノロジーの進化によって、企業と顧客の関係は大きく変わった。これまでの、記録のためのシステム「SoR：System of Record」だけではなく、顧客との関係構築のためのシステム「SoE：System of Engagement」が重視されている。ところが、多くの企業システムは、この時代の変化に追随できていない。これではデジタル時代の競争を勝ち抜いていけないことは明らかだが、既存の「資産」を捨てるわけにもいかない。ではどうすればいいのか。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 海外進出における重要点、子会社の不正リスクを根元から断つ方法はあるのか？ 海外進出における重要点、子会社の不正リスクを根元から断つ方法はあるのか？ 2018/08/31 海外子会社や孫会社を持つ企業の不正事例が後を絶たない。親会社に比べると事業規模が小さかったり、不正額そのものが少ないことも多いため表沙汰になりにくいものの、不正会計の修正に伴う損金処理や横領などで億単位の損失を計上するケースもある。すでに積極的に海外への進出を果たしている中堅成長企業についてはもちろんのこと、これから海外進出を検討している新興成長企業や、IPOを目指すスタートアップにとっても子会社の不正リスクは決して軽視できないものだ。しかし、リスクヘッジのための有効なガバナンスの構築、適用の具体的な方法論については、各社試行錯誤を繰り返しているのが現状だ。
記事 IT戦略・IT投資・DX いつまで経っても「コストセンター」？情シス改革の“はじめの一歩”とは何か いつまで経っても「コストセンター」？情シス改革の“はじめの一歩”とは何か 2018/08/21 20年来、企業の情報システム部門（情シス）は、コストセンターからプロフィットセンターへの転換が叫ばれてきた。情シスというと、業務システムの運用・保守を中心とする守りの部門とみなされることが多く、いまでは厳しい見方さえある風潮だ。そこで経営側は、積極的に利益を生み出せる「攻めの情シス」への転換を求めているが、一方でその改革は遅々として進まないというジレンマもある。
記事 業務効率化 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 2018/08/07 日本企業の生産性は、海外に比べて低いといわれるが、中でも問題は、企業の大半を占める中小規模の会社だ。課題自体は大手企業と変わらないが、人手やコストの制約でなかなか対応に乗り出せない。そうした中堅・成長企業の業務改革の悩みを解決する術の一つとして挙げられるのが「RPA（Robotic Process Automation）」だ。
記事 Web開発 今さら聞けないAPIの「違い」、既存ITをデジタルビジネスに生かすにはAPIが必須のワケ 今さら聞けないAPIの「違い」、既存ITをデジタルビジネスに生かすにはAPIが必須のワケ 2018/06/28 API活用が活発化するとともに、その重要性がますます増している。これまでは「オープンAPI」に代表される、金融領域の取り組みが中心だったが、最近では硬直的な基幹システムのデータを生かし、社内外のシステムと疎結合することで、ビジネスの変化に柔軟に対応するためのキー技術として「WebAPI」が注目されるようになった。こうした新時代のAPI活用のポイントを日本企業の事例なども交えながら解説する。
記事 人件費削減・リストラ 効率化から「取り残された」経理業務、手を付ければ劇的なインパクトがある 効率化から「取り残された」経理業務、手を付ければ劇的なインパクトがある 2018/06/20 いまや企業内の多くの業務は、ITによって効率化されている。しかし、中には汎用化が難しく、システム開発に手間がかかるなどの理由から、ITによる効率化から取り残されている業務もある。その典型が、「入金消込（けしこみ）」だ。請求書と銀行の通帳を突き合わせ、入金/未入金を照合するこの作業は、いまだに手作業で行われているケースが多い。だからこそ、そこが手軽にIT化できるインパクトは大きい。それは経理部門だけでなく、企業のビジネス全体に大きいプラスのインパクトを与える。ところが、その事実に気づいていない企業も、また多いのである。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは 2018/01/24 近年、製造業ではIoT（Internet of Things）というキーワードが大きくクローズアップされている。IoT化を推進したいと考えている経営層も多いだろう。しかし現状では、ベストプラクティスとなる事例も少なく、収集したデータの分析もできず、IoT化が進まないといった声も聞く。その原因の1つは、工場と本社のシステムがうまく連携できていないことだ。これを解決するためには、両者をつなぐIoT基盤を構築する必要がある。そのポイントとは何だろうか。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ 2018/01/12 デジタルによって大きなビジネスの構造変革が起きている現在、いまや膨大なデータや最新のテクノロジーを活用した「デジタル革命」は企業にとって喫緊の課題だ。しかし日本の企業は、世界と比べても遥かに遅れを取っている。その原因は一体何か？ 日本マイクロソフト Dynamicsビジネスアプリケーション統括本部 業務執行役員 統括本部長 田村 元氏に、その問題点と解決策を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 2017/05/22 複数の企業が一つの集団を形成し、グループとして経営を行う目的には、各企業がそれぞれ独自の強みを発揮しながら、グループ全体の価値を最大化することにある。一方で、昨今はガバナンス不足が原因とみられる不適切会計や各種不正問題など企業グループの根幹を揺るがす問題が顕在化している。グループ経営には明確な指針とそれを支える仕組みを持つことが重要になってきている。そこでここでは、グループ経営の基本とグループ間のシナジーを最大化させるための手法について紹介する。
記事 ERP・基幹システム グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは 2017/05/22 日本企業を取り巻くビジネスの環境は目まぐるしく変化しており、その変化に即座に対応できなければ競争優位を確立・維持することは難しい。ならば、変化への即応力を獲得するには、何が必要とされるのか──。ひとつは、自社や自社のグループ全体のビジネスに「何が起きているか」をつぶさにとらえ、グループ経営の意思決定のスピード・的確性を増すことだ。また、グループ全体の業務プロセスを標準化し、オペレーションのコスト削減や品質向上・スピードアップを継続的に図ることも重要と言える。ここでは、そうした課題の解決に向けたIT活用のあるべき方向性を、実践事例を交えながら明らかにしていく。
記事 クラウド AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント 2017/04/05 アマゾンの巨大ECサービスを支える基盤として誕生し、常に進化を続けるアマゾン ウェブ サービス（AWS）。現在では世界190カ国、数100万を超える企業が活用し、業種や企業規模を問わず、日本企業にとっても欠かせないITプラットフォームとなってきた。AWSの持つスピード、堅牢性、安全性といったメリットを最大限発揮し、新規事業やスタートアップでの活用に加えて、従来はオンプレが当たり前だった基幹システムでさえ「クラウドシフト」が本格化している。一方、クラウドにはクラウドならではの「勘所」があり、それを押さえた事例で大きな成果が出ているという。そこで、アマゾン ウェブ サービス ジャパン パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘氏にクラウド活用の極意、ビジネスパートナーの選び方、システム部門の役割の変化などについて話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 2017/03/15 デジタル変革の目的は単なるコスト削減ではなく、価値創造にある。「Internet of Things（IoT）」というキーワードが浸透したことで、多くの企業はアナログ資産をデジタル化して価値創造につなげていく必要性を強く認識し始めた。しかし、これを実現するためにはさまざまな課題がある。日本の製造業がデジタル変革を実現するために何をすべきか。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 の森川博之 氏に話を伺った。
記事 データベース 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 2016/12/26 多くの企業がビジネスのデジタル化に取り組む今、IT部門には、売上や利益の増加や、競争上の優位性を提供するため、コスト削減と新しい取り組みという相反する要求が突きつけられている。そうした中で取り組む企業が増えているのが、データベースの保守をサードパーティに移管する「第三者保守」だ。なぜ今、データベースを第三者保守に委ねるのか、デジタルトランスフォーメーション時代のデータベース戦略などについて、Publickey 編集長 新野淳一氏と日本リミニストリート 支社長 脇阪順雄氏が話し合った。
記事 ERP・基幹システム ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは 2016/12/20 企業は今、デジタルイノベーションによって、新事業領域への進出や、既存顧客価値の最大化を図っている。こうした新領域への投資を行うためには、従来からある定常費用を削減し、その余剰予算を確保することが急務となる。アイ・ティ・アール（以下、ITR）のリサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏が、限られた予算のなかで、売上に直接貢献できる新たなモダンERP構築の方法について解説した。
記事 ITコスト削減 ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ 2016/10/05 欧米企業と比較すると、日本企業のIT部門に与えられたリソースは圧倒的に小さい。その中で、IT部門はシステムの運用・保守を行い、IoTやビッグデータなどの攻めのITも求められる。もちろん、SIerをはじめとするパートナーの協力はあるにせよ、リソースが絶対的に足りないのは否定できない現実だ。では、その厳しい条件下でベンダーとの関係はどう構築すればいいのか。さらに攻めのITに投資を行うために、守りのITの負荷やコストをどう削減すればよいのか。アイ・ティ・アール（以下、ITR） 取締役／プリンシパル・アナリスト 金谷敏尊氏とシーエーシー（以下、CAC） 業務担当執行役員 ソリューションカンパニー長 佐別當宏友氏に話し合ってもらった。
