記事 情報共有 【事例】4年で受注額3倍を達成した企業が語る、CRM/SFA徹底活用ノウハウ 2020/01/24 法人営業を強化し売上を伸ばし続けるためには、営業効率化の推進は避けられない。そのためにCRMやSFAなどのITツールが存在するわけだが、しかしその実、ツールの活用が進まなかったり、望むような成果が得られなかったりといったケースも少なくない。ITソリューションの提供を手がけるNECソリューションイノベータでは、この罠にはまらず、営業変革を見事に達成。「4年で受注額3倍」という急成長を実現した。本稿では、同社の河村 博司氏に取り組みの詳細を伺う。キーポイントは、ツールを活用した「営業支援」から「行動変革」へのシフトだ。
記事 新規顧客開拓 今日から「データドリブンな営業」になれる、結果につながるデータ活用の極意 2020/01/14 「営業活動もデータドリブンでなければ今後生き残れない」とよく聞くが、実際は社内でCRMやSFAを導入してもうまくデータ活用できていない国内企業が大半だ。数多くの企業のデータ分析・活用コンサルティングを行い、『営業生産性を高める! 「データ分析」の技術』(同文館)を著した高橋 威知郎氏が、「営業のデータ分析」の極意を語った。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 【事例】マネーフォワードが毎週行うアプリ改善、課金転換率2倍に導いた施策とは? 2020/01/14 個人のお金の見える化アプリ「マネーフォワード ME」を提供するマネーフォワード。アプリ利用率や有料会員数を増加させるため、現在同社のマーケティング部は毎週のように、「誘導ポップアップ表示」「メッセージ変更」などさまざまな改善施策を打っている。だがかつては、これらの施策を1つ打つにも、少なくない工数と時間がかかっていたという。そこから、どのようにして毎週PDCAサイクルを回せるようになったのか。KARTE CX Conference 2019に登壇した同社の担当者2名に話を聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「顧客体験」は売上に貢献するのか?LCC Peachのデータマーケティングの取り組みとは 2020/01/06 日本初のLCCとして2012年に運航を開始したPeach Aviation(以下、Peach)。同社は着実に旅客数を伸ばす一方、社内に散在するデータを十分に活用できていないという課題を抱えていた。そこで同社は、統合されたデータベースを構築、マーケティングに利活用する取り組みに着手。KARTE CX Conference 2019に登壇したPeach マーケットプロモーション部の永澤 拓氏が、同社におけるデータマーケティングの取り組みを語った。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「GAFAでも収集できないデータを生かせ」日本初のCDOが説く、マーケティングの新機軸 2019/12/09 デジタル化が進み、データから「顧客を知る」ことが容易になってきたといわれる一方で、その有効性が疑問視される状況も散見されるようになった。こうした状況で、企業はどのように顧客と向き合うべきか。2019年11月に開催された「KARTE CX Conference 2019」のオープニングスピーチを務めた長瀬 次英氏に尋ねた。同氏はインスタグラム日本事業責任者、日本ロレアルCDO(Chief Digital Officer)、LDH JAPAN執行役員兼CDOを歴任し、現在は柴田陽子事務所のCSO(Chief Strategic Officer)と柴田陽子氏のファッションブランド「BORDERS at BALCONY」のCEOを兼任する。“日本初のCDO”は、デジタル時代に「個客」の体験をどのように設計すべきと考えるのか。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 【NRIxPLAID対談】カスタマージャーニーを描いても、CX戦略が失敗するワケ 2019/11/25 ユーザー個々に対してきめ細やかなターゲティングが可能になった現在、一時的な効果の最大化ではなく、いかにLTV(顧客生涯価値)を高めるかという中長期的な観点からの取り組みが重要になってきた。長年、コンサルティング・ソリューションの両面から、企業のデジタル戦略支援をグループ全体で行ってきた野村総合研究所(NRI)。そのNRIグループでデジタルビジネスを専門とするNRIデジタルは2017年7月、KARTEを擁するPLAIDと業務提携を締結し、より一層CX戦略に基づいた、ユーザー起点のデジタルマーケティングを推進している。PLAIDの宮原忍氏と、野村総合研究所の上級システムコンサルタント吉田純一氏(所属は取材当時。現在はNRIデジタル所属)が、これからのCX戦略の可能性と課題、展望について語り合った。
記事 AI・人工知能・機械学習 なぜ第一生命は「AI活用」に踏み込んだのか?コンタクトセンター“大改革”の舞台裏 2019/08/28 日本初の相互会社として1902年(明治35年)に設立された第一生命保険。同社は非対面チャネルとして重要な役割を果たすコンタクトセンター人材の定着が積年の課題だった。保険商品ならではの特性を熟知し、一人前の業務が行えるまでに時間がかかるためだ。また、繁忙期にはお客さまを待たせてしまうケースもあり、より良い顧客体験の提供のためコンタクトセンター業務の改革は急務。そこで同社が選択したのが、柔軟に顧客要求に対応できるクラウドサービスを利用したAIコンタクトセンター支援システムの構築だった。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「空回り」せず、顧客体験(CX)を企業戦略に落とし込んでいく方法 2019/06/19 近年、急速に注目を集めているキーワードが「カスタマー・エクスペリエンス(CX)」である。「顧客体験」と訳されるCXは、これからの企業が最も重視すべきテーマとなりつつある。ただし、「CXとは何か」を十分に議論・認識せず「CXの向上」に取り組んでいる企業も少なくない。ではどうすれば良いのか──。自身の経験を基に昨秋『CX戦略』を著した野村総合研究所 田中達雄氏と、CXプラットフォーム「KARTE」を提供するプレイドの代表 倉橋健太氏に「CXの本質」を聞いた。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 「カスタマーサクセス」には何が必要? コストを下げつつ顧客満足度を上げる方法 2019/06/05 今、多くの企業はビジネスモデルの転換を迫られている。これまでの「モノを売る」ビジネスから「モノが提供する価値」をサービスとして提供する方向への転換だ。そのため企業は、これまで以上に顧客との長期的、継続的な関係を構築することが求められている。そのような時代で重要になるのが、「Customer Success(カスタマーサクセス)」の実現だ。では、顧客の製品やサービスの満足度を高めるためには、どのような施策が必要なのだろうか。
記事 既存顧客強化 そのメッセージは見られていない!ICTツールを使っても「つながれない」決定的な理由 2019/05/23 適切な顧客にリーチし、エンゲージメントを強化するために、企業はさまざまなICTツールやサービスを導入している。しかし、利用率が上がらずに困っている企業も多い。そもそもツールが使われなかったり、使い始めても操作の習得が難しく、途中で離脱するケースも少なくない。顧客やパートナーと本質的に「つながる」ためにはどうしたらいいのか。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 事例で知る、巧みな「リードナーチャリング」(見込み客の育成)が営業革命になるワケ 2019/03/18 「営業力強化」が企業にとってさらに大きな課題となっている。この課題解決のカギを握るのが「リードナーチャリング」、すなわち見込み客の育成だ。MA(マーケティングオートメーション)におけるメルマガ施策の文脈で捉えられることが多いが、その本質は実は「見込み客の確度の見極め」にある。そこで、リードナーチャリングを巧みに活用する企業の事例から、リードナーチャリングで営業の生産性を高め、“営業革命”につなげるための秘訣を探る。
記事 新規顧客開拓 「残業削減」かつ「成約率アップ」なんてできるのか?非効率な訪問営業を変えるには 2019/02/27 モバイルやクラウドの普及や、SFA/CRMの浸透によって営業活動は近年効率化が進んでいる。しかしその中にあっても、なかなか効率化できていないのが訪問営業である。働き方改革で残業時間削減が叫ばれる中、膨大な「量」をこなし、なおかつ成約率という「質」も上げる方法はあるのだろうか?
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 神田昌典氏に聞く、顧客生涯価値を最大化する「サブスク化」の真髄 2019/02/27 デジタル化により、顧客の購買行動が変化する中で、法人営業においても、営業プロセスをデジタル化し、さらなる営業力強化を実現していく必要がある。企業が提供する価値がますます“サービス化”していく。この中で「顧客生涯価値(Life Time Value:LTV)を最大化する企業戦略、文化にシフトするためには、まずはデジタルツールの導入から始めるべきだ」と語るのが、マーケティングの第一人者で経営コンサルタントの神田昌典氏だ。神田氏にBtoBマーケティング、次世代法人営業への「変革のプロセス」について聞いた。
記事 新規顧客開拓 「すみません、他社が安かったので…」は本当か? 顧客の本音を暴く営業の“質問力” 2019/02/01 営業担当者なら、案件を失注した理由をお客様に聞いたとき、「他社が安かったから」「今回は要件に合わなかったから」と言われたことがあるだろう。しかし、それは本当だろうか? もしも、それが「建前」で「本音」ではないとしたら…。顧客の本音を掘り下げていくと、新しい時代に求められる営業の姿も見えてくる。数多くの企業で営業アセスメント研修やコンサルティングを手がけてきたTORiX 代表取締役 高橋 浩一氏に、営業を取り巻く環境の変化と、これからの営業に求められる能力について聞いた。
記事 新規顧客開拓 なぜこんなに“営業力”で企業の明暗が分かれるのか? 「運任せの経営」を駆逐せよ 2019/01/25 消費者が自由に情報を検索し、膨大な情報を持てるようになった現在、商品や機能を紹介するだけの「営業」は役割を終えつつある。しかし、多くの企業は、新しい時代に求められる「進化した営業」の姿を明確に定義できていない。一方で、時代に適応した営業力の強化によって大きく業績を伸ばしている企業が存在するのも事実だ。営業を取り巻く現状と、新たな時代に求められる「仕組み化された営業」の姿について考えてみたい。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 定型FAQだけでは不十分、「個別対応」できるAIチャットボットが顧客体験に差を付ける 2019/01/18 リアル店舗、ネット、そしてオムニチャネルと、顧客とのタッチポイントが多様化する中で、人手とコストを抑えて効率的なカスタマーコミュニケーションを実現し、顧客体験を向上させる手段としてチャットボットに注目が集まっている。だが実は、単純なFAQしか提供できないチャットボットでは、必ずしも顧客体験向上につながらない。一歩進んだ「チャットボット」活用のポイントを紹介する。
記事 ユニファイド(ビデオ会議・Web会議) その訪問営業、本当に必要? 自社も顧客もトクする「営業スタイル変革」のすすめ 2019/01/09 営業にとって「訪問して顧客に会うこと」は間違いなく重要だ。しかし、営業のゴールは訪問ではなく商品を売ること、もしくはサービスを継続してもらうことにある。ビジネス環境の変化や働き方の多様化、人手不足などが深刻になる中、本当にその訪問営業にムダはないのだろうか? 今こそ、改めて考えるべき問いだ。しかし、訪問しない営業には特有の難しさや課題もある。テクノロジーを活用した営業スタイル変革の最新動向を探ってみよう。
記事 開発ツール・開発言語 「時間も人手も足りない」現場で、“開発力”を一気に高める方法 2018/11/30 ビジネス環境の変化が激しい昨今、多くの企業がビジネスにITを取り入れ、デジタルフォーメーションに取り組みつつある。しかし、顧客や現場のニーズに合わせ、迅速に機能を追加・変更する開発体制を構築するのは容易なことではない。今、企業が開発力を高めるための取り組みにはどんな選択肢があるのだろうか。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 激変する小売業、顧客にも従業員にも求められる「体験」を革新する方法とは 2018/11/06 ITを駆使した無人店舗の登場、メーカーのSPA(製造小売)化、EC事業者による既存小売業の買収、リアルの店舗とネット通販を組み合わせたオムニチャネルの台頭……等々、小売業界は大変革の時代に突入している。消費者の購買行動も大きく変わった。ただものを「買う」のではなく、購買に至る「体験」に価値を感じる人が増えた。一方、慢性的な人手不足も深刻な課題だ。従業員の離職率向上に取り組まなければ、現場が立ち行かないケースも増えている。激しい地殻変動が起きる小売業界で勝ち残る秘策とは何か? そのヒントを探る。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O セールスフォースが“4億人”のデータであぶり出した「新しい顧客体験」3つのポイント 2018/10/05 品質やスペック、価格だけでは商品の差別化が図れない時代だ。そこで重要になるのが「顧客体験」である。小売業界では、モバイルやIoT、AIといったテクノロジーを駆使して顧客体験を高め、売上を伸ばす取り組みを進めている。しかし、やみくもにデジタルシフトを敢行しても、投資に見合った効果がでるとは限らない。では、顧客体験を高めるために必要なポイントとは何か。セールスフォース・ドットコムが、全世界4億人の買い物客のデータを基に、3つのキーワードをあぶり出した。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 世界初生んだ老舗メーカーが明かす、営業変革成功の秘訣と苦労こぼれ話 2018/07/17 兵庫県西宮市に本社を構える古野電気は、世界で初めて魚群探知機の実用化に成功し、船用電子機器分野において数多くの製品を提供してきた企業だ。さらに、これまで培ってきた無線技術などを生かした新事業を展開している。その際に課題となったのが営業活動や顧客の管理だ。こうした課題を解決するためにどう取り組んだのか。古野電気 システム機器事業部 事業管理部企画課 GNSS・通信ソリューション担当課長 永田 靖徳氏らが語った。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 慶大 余田教授に聞く「次世代法人営業」、採用難の人口減社会で“売る”方法とは 2018/07/05 テクノロジーの進展やコミュニケーションチャネルの多様化など、いわゆるBtoB向けの法人営業も「営業の仕組みの変革」が求められている。デジタル化によって、従来の「モノ売り」から、顧客の課題を解決する「ソリューション売り」が求められる中、次世代の法人営業に求められる条件はどう変わり、マーケティングの役割はどう変わるのか。BtoBマーケティングや企業ブランディングの第一人者である慶應義塾大学 大学院 経営管理研究科の余田拓郎 教授に話を聞いた。
記事 既存顧客強化 「変化する顧客の購買行動」と「変化しない法人営業」のずれ、インサイドセールスが必要な理由 2018/06/26 ご存知だろうか、「インサイドセールス」。Web検索のボリュームはこの5年で約20倍の盛り上がりを見せており、属人的な法人営業に改革をもたらすと期待され、さまざまな解説記事やセミナーの案内などが連日公開されている。顧客の購買行動が変化する中、法人営業はどうあるべきか。変化に対する解決策の一つである「インサイドセールス」をどのように構築すればいいのだろうか。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 高品質な顧客体験を妨げる「3つの壁」の壊し方、変化に対応するためのCS戦略 2018/03/29 モバイルやソーシャルを駆使し、リアルとネットを自在に行き来しながら購買を進める。そんな購買活動の「デジタル化」の前に、従来のような商品そのものでの差別化は難しい。企業は、サービスでの差別化で、質の高い顧客体験を提供し、顧客のブランドからの離反を防ぐ必要がある。その一翼を担うのがコンタクトセンターだが、旧来のコストセンターとしての考え方に縛られ改革がうまく進まないとの声も聞く。本稿ではコンタクトセンター改革を効果的に進めるためのポイントを紹介したい。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク なぜCS部門に変革が必要なのか、「顧客の期待を超える」ための条件とは 2018/03/20 消費行動がデジタル化し「顧客は変わった」と言われる。従来のように「良いモノを作れば売れる」時代は終わった。「サービスでの差別化」をはじめとする、統合された顧客体験の提供がブランドのロイヤリティを高めていくのだ。これまでコストセンターと位置づけられてきたCS部門をいかにして改革し、最高のサービスを提供する企業に生まれ変わったらよいか。サービス改革の最新動向を探る。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 製品説明だけなら「YouTubeの方が優秀」 情報提供だけの「古い営業」はもういらない 2017/11/20 テクノロジーの進化によって、多くの仕事、職種で「今まで通り」では立ち行かなくなっている。特に、すでに大きな変革を求められている仕事が「営業」だ。大量の情報があふれる今、自社の商品情報を提供するだけの営業の仕事は、すでになくなりつつある。では、これからの時代に求められる営業の姿とは、どのようなものだろうか。時代に先駆けて変容を求められている「営業」の未来を探る。
記事 新規顧客開拓 最強コンサルティングファームが教える「デジタル時代の営業戦略」 2017/11/20 デジタルビジネスが進展する中で、営業活動もダイナミックな変化を問われる時代に突入した。しかし、さまざまなITツールが登場する一方で、多くの企業がそれを有効活用できているとは必ずしも言えない現状もある。世界有数の経営コンサルティングファームであるA.T. カーニー プリンシパルの中村 宏氏に、デジタル化時代の営業戦略、これからの営業のあるべき姿や効果的なIT導入のヒントなどについて話を聞いた。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 「顧客の時代」の今、コンタクトセンターに求められる“新しい役割”とは 2017/10/05 マルチチャネル/オムニチャネル化の進展で、企業と顧客はさまざまなタッチポイントでつながるようになった。その結果、コンタクトセンターの役割も変わりつつある。従来のように、ただ問い合わせに対応するだけでなく、顧客に良質なカスタマー・エクスペリエンスを提供することを求められるようになったのだ。しかし、現実には、その役割を実現できているコンタクトセンターはまだまだ少ない。それはなぜなのか。その原因と対策を追った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例:時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。