- 会員限定
- 2014/03/13 掲載
電通総研 奥 律哉氏が語る世代論から見たビジネスのヒント 「人はみな年をとる」
1962年東京生まれ。東京電機大学工学部卒業。産業用ロボットメーカーの研究所にて、サーボモーターやセンサーなどの研究開発に4年ほど携わる。その後、アスキー入社。週刊アスキー編集部、副編集長などを経て、2002年にフリーランスライターとして独立。おもにロボット、ネットワーク、エンタープライズ分野を中心として、Webや雑誌で記事を執筆。主な著書に『キカイはどこまで人の代わりができるか?』など。
メディア利用の主流ツールは着実にモバイルへ
では、メディアの利用実態はどのように変化しているのだろうか?
メディアを主導してきたテレビについては、2000年代からネットと同時利用する「ながら」が進展してきた。ながらにより、総メディアの利用時間の増加が吸収された形だ。テレビと同時に見るメデイアは、初期のころはパソコンだった。しかし、最近ではケータイやタブレットが増加し、全体の3分の2がモバイル端末へシフトしているそうだ。
統計の「経年変化」に注目する
しかし、統計は年を経ると変化していく点に注意する必要があるという。たとえば10年後の調査はどうなるのか?
当然だが、加齢によって結果は変化する。インターネットの普及率は2012年は79.5パーセント。だが2017年に82.1パーセント、2022年には84.1パーセントになると試算されている。少子高齢化の影響もあるが、世帯数は2020年をピークに減少し、このときの世帯人数は平均2.29人だ。世帯数は増えても単身者が多くなり、人口は減る方向だ。奥氏は「今後はネットユーザーのボリュームゾーンが50歳代へシフトしていくことが予想され、シニアマーケットが全体的に膨らみ、一方で若年マーケットはシュリンクしていくでしょう」と語る。
【次ページ】各世代の特徴にみるビジネスヒントがここに
関連タグ
PR
PR
PR