日経平均は反落、手がかり乏しく方向感欠く　バリュー優位継続

［東京　２１日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比５８円８４銭安の２万７４７３円１０銭と、反落して取引を終えた。新規材料に乏しい中で方向感を欠き、２万７５００円を挟んだ値動きとなった。割安や高配当利回りのバリュー株が優位の展開が続いた。

日経平均は４５円安と小幅に反落してスタートした後、一時約１７０円安の２万７３５９円１２銭に下落した。売り一巡後は値を戻し、プラス転換する場面もあったが勢いは続かず、方向感に乏しい値動きになった。

市場では「米金利の動向が警戒されるほか、日銀の次期体制の動きも読み切れない。個別ではバリュー株が物色されたが、指数の動きは限られた」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）との声が聞かれた。

ＴＯＰＩＸバリュー指数は０．２３％プラスとなり高値を更新した一方、同グロース指数は０．４７％マイナスと、バリュー優位の地合いが継続した。

債券市場では１月の強い米経済指標で金利が上昇基調にあるが、きょうは欧米で２月の総合ＰＭＩ速報値の発表があり、強い結果となれば米利上げ継続への警戒感が一段と強まりかねない。「ＰＭＩがきっかけになるかは分からないが、グロース株には予熱が残っており、いったんは調整があってもおかしくない」（窪田氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．１１％安の１９９７．４６ポイント、東証プライム市場指数は０．１１％安の１０２７．７９ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆２７９６億０６００万円と低調だった。東証３３業種では、値上がりは鉱業や繊維業、石油・石炭製品など２０業種で、値下がりは空運業や陸運業、小売業など１３業種だった。

ファーストリテイリングや三菱ＵＦＪ　ＦＧは軟調。エムスリーは昨年来安値を更新した。一方、東レや石油資源開発が昨年来高値を更新。住友金属鉱山は堅調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９９９銘柄（５４％）、値下がりは７５６銘柄（４１％）、変わらずは８２銘柄（４％）だった。