キヤノンと東大が産学協創協定＝医療分野で初、最適医療で「病と共生」

キヤノンと傘下の医療機器会社キヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）、東京大学は７日、産学協創協定を結んだ。長寿化で病を抱えながら人生を送るケースも増える中、患者の希望に添った医療の提供などを通じたウェルビーイング（身も心も満たされた状態）の実現を目指す。

東大が医療分野で産学協創協定を締結するのは初。具体的には、（１）がんの再発早期発見と、再発予防に関する臨床意思決定支援（ＣＤＳ）システム（２）人工知能（ＡＩ）を活用したＣＤＳの社会実装促進（３）アルツハイマー病早期発見と生活の質（ＱＯＬ）最大化―の３テーマの研究推進と社会実装に取り組む。協定期間は当面３年とする。

記者会見でキヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長は「人生１００年時代と言われるようになり、豊かに生きるための医療が求められている。（協定に）大きな期待を寄せている」と説明。東大の藤井輝夫総長は、キヤノンと２年間目指すべき方向性を議論しながら協定締結に至ったとして「個人のＱＯＬを向上し、病とも共生する社会実現を目指すものだ」と述べた。