[フランクフルト １７日 ロイター] - 欧州連合（ＥＵ）統計局が１７日発表した３月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）改定値は前年同月比２．４％上昇し、前月の２．６％から鈍化した。速報値と一致した。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）が６月に利下げするとの観測が強まる結果となった。ただエネルギーコストの上昇とユーロ安が先行きを不透明にしている。

サービス価格の上昇率は４．０％と横ばい。変動の激しい食品とエネルギー価格を除いたコア指数の伸びは３．１％から２．９％へ低下した。

ＴＳロンバードはメモで「最近の商品とエネルギー価格の上昇は、今後数カ月（総合インフレ率に）影響を及ぼす」とし「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）とＥＣＢの政策の相違によるユーロ／ドルの下落も、この動きを悪化させるだろう」と予想した。

「ユーロ圏のエネルギー輸入は依然として世界最大級で、エネルギー価格に対して非常に敏感だ」と指摘した。

ＩＮＧはメモで「ユーロ安は当面、ＥＣＢにとって最大の懸念事項ではないようだ。原油価格の急上昇と中東紛争が激化する可能性の方がむしろ少なくともＥＣＢのタカ派にとっては頭痛の種だろう」との見方を示した。