アングル：既視感漂う「夏の円高」、再来警戒も投機の持ち高は逆方向

Shinji Kitamura

［東京　４日　ロイター］ - 外為市場で「既視感」の強い円高進行が話題となっている。７月米雇用統計の悪化をきっかけにドル安／円高が急速に進む展開は、昨年８月とほぼ同じ出足であるためだ。月間で１０円超円高へ振れた昨年と同様となるかは今後の指標やトランプ米大統領の動向次第だが、昨年と異なるポイントとして投機筋の円買い余力が限られていることが意識されている。

＜「５日間で１３円の円高」の記憶＞

「昨年と同じじゃないか」──。米労働省が１日に発表した７月雇用統計で非農業部門雇用者数が７万３０００人増と事前予想の１１万人に届かず、ドルが３月下旬以来の１５０円後半から４円弱、一気にドル安／円高に振れた動きに、市場では昨年の８月相場との奇妙な類似に驚きの声が上がっている。

昨年８月、第１金曜日だった２日に発表された７月雇用統計は、雇用者数が１１万人増と予想の１７万人増を大きく下回り、失業率も予想以上に悪化した。ドルはその日に１４６円台へ３円超下落した。多くの参加者によみがえったのは、その際の記憶だ。

昨夏の外為市場では、７月下旬から８月上旬にかけての５営業日で１５５円台から１４１円台まで、およそ１３．５円の大幅なドル安／円高が進行した。雇用統計の下振れと日銀の利上げ、パウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の利下げ示唆発言、日経平均の過去最大の下げ、世界的な株安と、複数の手掛かりが重なったことが要因だった。

＜米労働市場、実態は雇用減の衝撃＞

しかも今年は、雇用統計が示した労働市場の減速度合いが「昨年より深刻かもしれない」（みずほ銀行チーフマーケットエコノミストの唐鎌大輔氏）とみられることが、市場の動揺を増幅させている。

参加者の関心を集めたのは、過去２カ月分の雇用者数の下方修正幅。合計２５万８０００人の引き下げとなり、この３カ月間の雇用者数は月平均で３．５万人しか増えていなかったことになった。新型コロナが広がり、世界経済が活動停止に追い込まれた２０２０年夏以来の低水準だ。

少ない雇用増が教育・医療部門に偏っていることも、参加者を不安に陥れた。トランプ大統領が打ち出した関税政策の影響を受けづらいとされる同部門の雇用者数を除くと、この３カ月の平均は３．２万人の減少という衝撃的な結果となる。

「改定が確かであれば、多くの投資家がこれまで誤ったデータを基に運用を行っていたことになる」（りそなホールディングスのシニアストラテジスト、井口慶一氏）。急速なドル安の背景には、こうした参加者が相次ぎ運用方針の変更を迫られるのではないか、との懸念がドル売りを加速させた面があったという。

＜昨夏と異なる投機の円買い余地＞

もともと雇用統計は振れ幅の大きな経済指標として知られており、単月の結果のみで景気見通しを決め打ちするのは難しい、との見方が市場では定石だ。今回の結果には多くの参加者が驚きを隠さなかったが、昨夏と同様の展開となるかは、今後の経済指標で急速な雇用減や景気失速が本物かを見極めたいとする声が大勢を占める。

同時に市場では、昨夏との相違点として、一夜で巨額マネーを動かす投機筋のポジション（持ち高）の傾きに注目する声が上がっている。

米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のＩＭＭ通貨先物非商業部門の取り組み状況によると、最新の７月２９日時点で、投機筋の円保有高は９万枚弱の買い越しだった。ピークの４月から半減したとはいえ、歴史的には依然として過去に例のない高水準の買い姿勢を示したままだ。

一方、昨年夏は低金利の円を売り高金利のドルをなどを保有することで金利差収入を狙う円キャリトレードが全盛で、ＩＭＭのデータも投機筋が過去最大級の円売りに動いていたことを示していた。当時は今に比べると、はるかに大規模な円買いが発生しやすい土壌があった。

昨夏は円売りにかけていた投機ポジションは、今年は大幅な円高に傾いている。「昨夏に比べて、円高圧力がかかりにくい」（りそな銀の井口氏）のが実情だという。