米ＥＴＦ市場で急成長の「バッファーファンド」、商品複雑化し汎用性に問題も

Suzanne McGee

[ニューヨーク ４日 ロイター] - 米国の上場投資信託（ＥＴＦ）市場では、値上がり時の利益を一定程度制限する代わりに損失を和らげるよう設計された「バッファーファンド」への資金流入が続き、本数が急増している。

バリュエーション高騰やトランプ政権の政策面での混乱がもたらすリスクから、最近までの投資収益を守ろうとする動きが投資家に広がる中で、今年に入ってから米国で約３０本のバッファーファンドが新たに立ち上げられた。

タイダル・ファイナンシャル・グループによると、２年前に１７８本だったバッファーファンドはこれで３５０本近くに増えた形だ。

最も単純なバッファーファンドは、Ｓ＆Ｐ総合５００種などの指数に連動してある程度の上昇をクッションとして値下がりによる損失を吸収する。１９８０年代から存在する仕組みで、現在でもバッファーファンドの大部分を占める。発行体が提供したデータをロイターが検証したところでは、今年１－７月時点でこうしたバッファーファンドが全体の約８６％、資金流入の７５％前後を占めた。

ところが新規立ち上げ分の一部は、構造があまりにも複雑化し、大半の投資家にとって使い勝手の良いファンドとは言えなくなっているのではないか、という不安がアナリストや市場参加者の間で浮上している。

独立系のＥＴＦ業界コンサルタント、デーブ・ナディグ氏は「全ての新商品はよりニッチな性格を帯びている。投資家のポートフォリオにとって本当に必要な新商品が足元で登場する確率はかなり小さい」と指摘した。

７月初めには、著名投資家キャシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメンツが申請した新たなバッファーファンドがそうした議論をさらに活発化させた。

アークが規制当局に承認を求めているのは、主力ファンド「アーク・イノベーションＥＴＦ」に連動する商品で、指数ではなくアクティブ運用型ファンドと結び付く初めてのバッファーファンドになる。投資家はアーク・イノベーションＥＴＦの当初５０％までの値下がりから保護される一方、当初６％の値上がりの利益は享受できない。

モーニングスターのＥＴＦアナリスト、ブライアン・アーマー氏は、ＥＴＦの分野でリスクテークと個別物色の先駆け的な企業がバッファーファンドを手がけるというのは「実に不思議な組み合わせだ」と述べた。

このほかゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは今年１月、ブラックロックも２０２３年半ばにバッファーファンドを設立した。

インベストメント・マネジメント・コーポレーションの金融アドバイザー、ケビン・ウォーマン氏は、新しく立ち上げられたさまざまなバッファーファンドの詳しい仕組みを理解するのに苦戦していると明かし、「どれを購入すれば真の必要性を満たせるのかを確かめたい」と語った。