Stephen Culp

［ニューヨーク　９日　ロイター］ - 米国株式市場は反発。主要株価３指数はほぼ終日急落していたものの、イランに対する軍事攻撃が「ほぼ完了した」とのトランプ米大統領の発言を受け、取引終盤にかけて上昇に転じた。

トランプ氏は９日、ＣＢＳのインタビューで、「戦争はほぼ完全に終わったと思う。イランには海軍も通信部隊も、空軍も存在しない」とし、当初想定していた４─５週間よりもかなり早く進んでいると語った。

イラン紛争が１０日目に入った９日の原油先物は輸送の混乱により供給が逼迫する中、一時２０２２年半ば以来の高値を付けたが、トランプ政権が世界的なエネルギー価格高騰に対応するため、ロシア産原油に対する制裁の一段の緩和を検討しているという報道を受けて下落した。

ここ数週間、投資家がニュースの見出しを消化する中で、株式市場の日中の値動きが大きくなり、ボラティリティーが一段と高まっている。

ＣＦＲＡリサーチのチーフ投資ストラテジスト、サム・ストバル氏は「紛争の長期化やホルムズ海峡封鎖の継続期間に関する不確実性が依然として非常に大きい」と指摘。「きょうも値動きの反転が見られたから、投資家が株式市場に再参入する機会を模索していることがうかがえる」と述べた。

Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１セクターでは９セクターが上昇。情報技術が最も高い上昇率を記録した。下落したのは金融とエネルギーの２セクターのみだった。

フィラデルフィア半導体指数も反発。半導体メーカーのサンディスク、ブロードコム、エヌビディアは２．７─１１．７％の上昇となった。

一方、住宅建設株、銀行株、航空宇宙・防衛株はアンダーパフォームした。

週内には消費者物価指数（ＣＰＩ）、国内総生産（ＧＤＰ）、個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数が発表される予定で、いずれも市場を動かす可能性がある。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．０６対１の比率で上回った。ナスダックでは１．２６対１で値上がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は２２４億１０００万株。直近２０営業日の平均は１９９億９０００万株。

終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株３０種 47740.80 +239.25 +0.50 47371.28 47876.06 46615.52

前営業日終値 47501.55

ナスダック総合 22695.95 +308.27 +1.38 22184.05 22741.03 22061.97

前営業日終値 22387.68

Ｓ＆Ｐ総合５００種 6795.99 +55.97 +0.83 6699.80 6810.44 6636.04

前営業日終値 6740.02

ダウ輸送株２０種 18549.53 +88.21 +0.48

ダウ公共株１５種 1171.06 +3.00 +0.26

フィラデルフィア半導体 7810.40 +295.66 +3.93

ＶＩＸ指数 25.50 -3.99 -13.53

Ｓ＆Ｐ一般消費財 1830.10 +2.10 +0.11

Ｓ＆Ｐ素材 629.30 +1.95 +0.31

Ｓ＆Ｐ工業 1444.29 +8.00 +0.56

Ｓ＆Ｐ主要消費財 959.28 +5.41 +0.57

Ｓ＆Ｐ金融 834.37 -4.36 -0.52

Ｓ＆Ｐ不動産 272.57 +0.63 +0.23

Ｓ＆Ｐエネルギー 859.75 -3.67 -0.43

Ｓ＆Ｐヘルスケア 1794.67 +16.80 +0.95

Ｓ＆Ｐ通信サービス 449.20 +5.03 +1.13

Ｓ＆Ｐ情報技術 5442.39 +96.34 +1.80

Ｓ＆Ｐ公益事業 473.46 +0.89 +0.19

ＮＹＳＥ出来高 17.14億株

シカゴ日経先物3月限 ドル建て 54660 + 2060 大阪比

シカゴ日経先物3月限 円建て 54665 + 2065 大阪比