[東京 １０日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は大幅に反発し、前営業日比１６７０円３６銭高の５万４３９９円０８銭となった。急騰していた原油価格が下落する中、インフレへの過度な警戒感が緩和した。前日の大幅安からの自律反発が強まり、全面高となった。一方、イラン情勢への警戒感は完全には払拭されてはおらず、買い一巡後は高値もみ合いとなった。

日経平均は前場の中盤に一時１９６６円高の５万４６９４円に上値を伸ばした。東証プライム市場の９割が値上がりし、東証３３業種の３２業種が上昇した。前日に一時１バレル１２０ドルに接近していたＷＴＩ原油先物が８０ドル台へと下落し、市場では「過度なインフレへの警戒感は後退している」（東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英チーフストラテジスト）との声が聞かれた。

主要７カ国（Ｇ７）各国による原油備蓄の放出に向けた動きや、トランプ米大統領が９日、ＣＢＳとのインタビューで「戦争はほぼ完全に終わっ?たと思う」と語ったことなどが原油価格の下げにつながった。日経平均は前日の２８００円超安からの自律反発を期待した買いが優勢となった。

買い一巡後は、高値圏でのもみ合いとなった。「（原油価格は）紛争前の水準に比べれば高いままでもある。イラン情勢の落としどころが見えていない中で、終結のタイミングを待つ状態」（長田氏）という。米国市場での半導体株高を受け、日経平均への寄与度の高いアドバンテストや東京エレクトロンなど国内関連株が大幅高だった。

ＴＯＰＩＸは２．７５％高の３６７４．２４ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は３兆７３３８億６６００万円だった。 東証３３業種では、値上がりは非鉄金属やガラス・土石製品、機械など３２業種で、値下がりは鉱業の１業種だった。

レーザーテックやフジクラが大幅高だったほか、豊田通商が堅調だった。一方、ＳＨＩＦＴやロームは大幅安だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１４７０銘柄（９２％）、値下がりは１００銘柄（６％）、変わらずは２３銘柄（１％）だった。