１０日の東京株式市場は、米イスラエルによる対イラン軍事作戦が早期に終結し、情勢が好転するとの期待感から、幅広い銘柄に買いが入った。前日に過去３番目の下落幅を記録した反動もあり、日経平均株価は急反発。上げ幅は一時１９００円超に拡大する場面もあった。終値は前日比１５１９円６７銭高の５万４２４８円３９銭。

トランプ米大統領が対イラン軍事作戦について「間もなく終結するだろう」との見通しを示したことで、前日の米国市場で主要株価指数が反発。原油価格も急落し、買い安心感につながった。

９日の東京市場は、イランの新たな最高指導者に対米強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたことで戦闘の長期化懸念が高まり、日経平均の終値は２８９２円の急落となっていた。しかし、１０日は９割近い銘柄が値を上げ、ほぼ全面高の展開となった。

【時事通信社】