中東情勢の悪化を受け、大手総合化学メーカーが基礎化学品エチレンの減産を相次いで始めた。三菱ケミカルと旭化成が１２日、岡山県倉敷市で共同運営している生産設備の稼働率を引き下げたと明らかにし、国内で減産に踏み切った設備はこれで４基目。エチレンはプラスチック製品など幅広い工業品の原料に使われ、事態が長期化すれば自動車部品や洗剤、衣料などの生産に影響を及ぼしかねない。

現在、国内のエチレン生産設備は計１２基。ホルムズ海峡が事実上封鎖され、原料となる原油由来のナフサは今後、調達難に陥る恐れがある。既に、三菱ケミカルが茨城県神栖市で運営する１基、三井化学が千葉県市原市と大阪府高石市に持つ２基は減産を開始した。

住友化学は１２日、定期修理中の生産設備の再稼働を先送りする可能性があると明らかにした。コスモエネルギーホールディングス傘下の丸善石油化学と共同運営する千葉県市原市の設備で、３月下旬に予定していた稼働再開を３月末以降に延期する。出光興産も千葉県市原市と山口県周南市のエチレン生産設備を停止する可能性があると取引先に通知した。

【時事通信社】