Hiroko Hamada

[東京 １３日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は続落し、前営業日比６６６円５６銭安の５万３７８６円４０銭となった。原油高を受けて前日の米国株が下落した流れを引き継ぎ、朝方は一時１１００円超値下がりする場面があった。ただ、売りが一服した後は下げ幅を縮小し、もみ合う展開が続いた。

日経平均は前営業日比８６５円安で寄り付いた後すぐに下げ幅を広げ、前場序盤に１１６６円安の５万３２８６円６９銭まで下落。３月９日以来の低水準となった。朝方は幅広い業種が値下がりし、軟調な地合いだった。ただ、その後は下げ幅を縮小し一進一退の展開が継続。原油先物の上昇一服が支えとなった。為替相場ではドルが１５９円台に乗せるなど円安が進んでいるが、輸出株は軟調だった。

市場では「週末を控えて手掛けにくさもある」（国内証券・ストラテジスト）との指摘が聞かれた。

いちよし証券の投資情報部・銘柄情報課課長、及川敬司氏は「中東情勢が混迷し早期収束が難しそうな中で積極的な買いは入りづらい。ただ、日本企業の業績改善期待は維持されており、５万３０００円近辺では下げ渋るのではないか」と話している。

ＴＯＰＩＸは０．５２％安の３６３０．９１ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は４兆２５２９億１１００万円だった。東証３３業種では、鉱業、卸売、石油・石炭製品など１６業種が値上がり。輸送用機器、空運、機械など１７業種は値下がりした。

個別では、ホンダが６％安と大幅下落。２０２６年３月期の最終損益予想を従来の３０００億円の黒字から４２００億─６９００億円の赤字に下方修正すると１２日に発表し、嫌気する売りが先行した。

ロームは値下がり。半導体関連では東京エレクトロン、アドバンテスト、ソフトバンクグループが軟調だった。商社株が買われ、三菱商事、丸紅、三井物産が堅調だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり６３９銘柄（４０％）に対し、値下がりが８９４銘柄（５６％）、変わらずが５８銘柄（３％）だった。