Lewis Krauskopf

[ニューヨーク １３日 ロイター] - １６日から始まる週の米株式市場は、中東情勢による市場の動揺に身構えるとともに、紛争が今年の米利下げ予想にどれほど影響を及ぼしているのかを巡り手掛かりを探る展開となる見通しだ。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は米国とイスラエルによるイラン攻撃開始後初めての連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を１７─１８日に開く。

ＦＲＢ当局者は会合で、エネルギーショックがインフレや経済成長に与える影響について議論するとみられる。政策金利は２会合連続で据え置くとの見方が大勢だ。強気派にとっては今年、利下げ観測が主な楽観材料となっていたが、現在は中東情勢を受けて期待が弱まっている。

エドワード・ジョーンズのシニアグローバル投資ストラテジスト、アンジェロ・クルカファス氏は「市場が利下げ期待を後退させているという事実を踏まえると、ＦＲＢに注目が集まる」と述べた。

今回は当局者による最新の金利・経済見通しも公表される。パウエル議長の記者会見も、当局者が紛争の影響をどのように捉えているかについて手掛かりを提供する可能性がある。

イラン戦争開始以降、米株価指数は下落し、株式市場のボラティリティーは上昇、投資家の関心は原油価格の大幅な変動に集まっている。Ｓ＆Ｐ総合５００種は先週、３週連続のマイナスとなった。１月下旬に付けた過去最高値からは約５％下落している。

ＴＤウェルスのチーフ投資ストラテジスト、シド・バイディア氏は「トレーダーが好材料か悪材料かにかかわらず、イラン情勢に関するあらゆるヒントに飛びついているため、市場では激しい値動きが見られている」と述べた。

１６日からの週には半導体大手エヌビディアの年次開発者会議も開かれる予定で、人工知能（ＡＩ）関連銘柄への関心が再び高める可能性がある。

しかし、投資家はイラン関連のニュースが引き続き主要な材料になるとみている。

ＬＰＬファイナンシャルのチーフテクニカルストラテジスト、アダム・ターンクイスト氏は「投資家が米国の出口戦略の時期についてより明確な見通しを待つ中、市場の動きは引き続きニュースの見出しに左右される」と述べた。