［ニューヨーク　１６日　ロイター］ - ニューヨーク外為市場では、ドル円やユーロなどの主要通貨に対し下落した。中東情勢の不透明感が引き続き重しになる中、週内に開かれる一連の主要中央銀行の政策決定会合が注目されている。

２月２８日に米国とイスラエルがイランに対する軍事攻撃を開始して以降、ドルには「有事の買い」が入っているほか、原油価格が急騰したこともドル買いにつながっている。ただ、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）、イングランド銀行（英中央銀行）、日銀などのなどの政策会合を週内に控え様子見姿勢が強まる中、この日はポジション調整が入ったことでドルは下落した。

マネーコープ（ニュージャージー州）のトレーディング部門責任者、ユージーン・エプスタイン氏は「今回の石油ショックでインフレが加速するとの予測が市場で過度に織り込まれ、その結果としてタカ派的な金融政策が見込まれている」と指摘。「過度に織り込まれているため、向こう数週間から数カ月で修正が入る」との見方を示した。

その上で「市場ではこれまで、年内２回の利下げが完全に織り込まれ、３回目の利下げについては５０％確率で実施されると見込まれていた。現時点では１回の利下げしか織り込まれていない」と指摘。「こうした動きは全てドル相場に直接影響している」と述べた。

ＣＭＥのフェドウオッチによると、ＦＲＢは１７─１８日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）でほぼ１００％の確率で政策金利の据え置きを決定すると予想されている。

バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）グローバル・リサーチのマーク・カバナ氏率いるアナリストチームは、今週のＦＯＭＣについて「政策変更が見込まれる状況にない中、地政学的な不透明感は日を追うごとに高まっていることがドルの下支えになっている」とし、「パウエルＦＲＢ議長の全体的なメッセージやトーンは、こうした不確実性の高まりを強調するものになる可能性が高い」と予想。ただ「インフレや成長リスクに対するバイアスが示されたとしても、外為市場では速やかに消化される」とし、現在の環境下で今回のＦＯＭＣがドル相場にとって転換点になる公算は小さいとの見方を示した。

終盤の取引でドル／円は０．４７％安の１５８．９７円。

ユーロ／ドルは０．９２％高の１．１５２１ドル。ユーロは対ドルで朝方の取引では７カ月半ぶり安値を付けていた。

主要通貨に対するドル指数は０．６４％低下の９９．７０。５営業日ぶりに低下したが、先週１３日に付けた１０カ月ぶり高値（１００．５４）近辺にとどまっている。

ドル／円　ＮＹ午後4時 159.15/159.16

始値 159.22

高値 159.35

安値 158.86

ユーロ／ドル　ＮＹ午後4時 1.1507/1.1508

始値 1.1474

高値 1.1524

安値 1.1472