Ann Saphir

［３１日　ロイター］ - 米カンザスシティー地区連銀のシュミッド総裁は３１日、イランに対する軍事作戦で原油価格が急騰する前から米国のインフレ率は３％近辺で推移していたとし、現在見られているエネルギー価格の上昇による影響を一過性のものと見なすべきではないと警告した。

シュミッド総裁は講演で「インフレ見通しに対するリスクを過小評価すべきではない」とし、中・長期的なインフレ見通しを示す指標が比較的安定しているからといって安心はできないと指摘。「そうした見通しを裏付ける政策措置を実行することが、われわれの責務になる」と語った。ただ、具体的な措置には言及しなかった。

米経済と物価の情勢については、原油価格の上昇による米経済成長への影響は「小幅な重し」にとどまるとの見方を示し、今年は税還付が増えると予想されていることを踏まえると、ガソリン価格上昇による消費への打撃は一部相殺される可能性があると指摘。「米経済の底堅さを過小評価すべきではない」と述べた。

同時に、原油高でインフレが受ける影響は明確だとし、総合インフレ指数だけでなく、エネルギーと食品を除くコア指数も押し上げられると予想。ＦＲＢ当局者は物価安定と最大雇用という２つの責務の間で相反する対応を迫られることがあるが、トレードオフを検討する中で、自分自身は現時点ではインフレに対するリスクの方に重点を置いていると語った。

シュミッド総裁は今年の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で投票権を持っていないが、昨年に投票権を持っていた際、利下げに対し２回、反対票を投じている。