Mayu Sakoda

[東京 ６日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は続伸し、前営業日比８７８円１５銭高の５万４００１円６４銭だった。週末の米国株式市場が休場となり手掛かりに欠ける中、プラスチック原料のナフサを巡る供給不安の緩和や中東での停戦期待が支えとなった。４月下旬から本格化する企業決算を期待した買いも広がった。日経平均は一時９００円超高となった。

高市早苗首相は５日、ナフサについて国内需要４カ月分を確保していると自身のＳＮＳに投稿した。これを受けて、木原稔官房長官は６日午前の記者会見で、高市首相のナフサに関する投稿内容を繰り返す形で、「現時点では直ちに需給上の問題は生じておらず、日本全体として必要となる量を確保している」と語った。

午前１１時過ぎには米ニュースサイトのアクシオスが米国、イラン、および中東湾岸地域の仲介国グループが４５日間の停戦の条件について協議していると報じたことが伝わり、前引けにかけて日経平均は５万４０００円を回復した。

マリン・ストラテジーズの香川睦シニアマーケットアナリストは「中東情勢を巡っては最悪期は脱したとの見方が広がっている。水面下でイスラエル・米国間、イラン・日本間で協議が進んでいるとの期待も支えとなっているようだ」とコメントした。

日経平均は８２円高で寄り付いた後もじりじりと上値を伸ばし、前場終盤に９１５円高の５万４０３９円３４銭まで上昇した。

主力株では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループが２─３％超上昇したほか、レーザーテック、イビデンが４─６％超高としっかり。市場では、本決算を前に、ＡＩの進展を背景とした関連企業の業績拡大期待が高まっているとの見方もあった。

半面、ＡＲＣＨＩＯＮ、Ｔ＆Ｄホールディングスは６─８％超安とさえなかった。

ＴＯＰＩＸは０．９２％高の３６７８．５６ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆５８５４億１６００万円だった。東証３３業種では、値上がりが非鉄金属、精密機器、石油・石炭製品、銀行、化学、電気機器など２９業種、値下がりが電気・ガス、鉱業の４業種となった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１２７８銘柄（８１％）、値下がりは２５５銘柄（１６％）、変わらずは４３銘柄（２％）だった。