［７日　ロイター］ - ＵＢＳグローバル・ウェルス・マネジメントは６日付のリポートで、Ｓ＆Ｐ総合５００種指数の２０２６年目標値を引き下げた。中東紛争が続いて原油価格が高止まりし、米国の経済成長を抑えインフレを押し上げる可能性があると指摘した。

年末の目標を７７００から７５００に、中間目標を７３００から７０００に下げた。

米国とイスラエルがイランを攻撃した２月２８日以降、同指数は約３．９%下落している。

ＵＢＳでは、中東紛争が今後数週間で沈静化し、エネルギー供給が徐々に再開されることを基本シナリオとしている。しかし、広範囲にわたるインフラ被害、稼働再開に要する時間を考慮すると、原油生産が紛争前の水準に回復するにはより長い時間がかかり、原油価格の高止まりをつながる可能性があると指摘した。

「エネルギー価格の上昇は、経済成長に若干の重しとなり、インフレ圧力を相対的に強める可能性が高い。その結果、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の追加利下げが遅れることになる」と述べた。

同社は先月、６月と９月としていたＦＲＢの利下げ時期の予想を９月と１２月に修正した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種指数の新たな目標は、直近終値から１３．４３％の上昇を見込む。ＵＢＳは米国株式に対する「魅力的」との評価を維持し、同指数の２６年の１株利益予想を３１０ドルで据え置いた。

「紛争の悪影響が薄れ始めるにつれ、依然堅調な利益成長、利下げが後ずれしても緩和姿勢を維持するＦＲＢ、人工知能（ＡＩ）の継続的な導入と収益化が相まって、株式相場を押し上げると予想する」と述べた。