Leika Kihara

[ワシントン １５日 ロイター] - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）のシュナーベル専務理事は１５日、中東の紛争開始前にインフレ率を２％に抑制したことで、ＥＣＢの金融政策は「比較的良好」な位置にあるとの見解を示した。

国際金融協会（ＩＩＦ）のパネルディスカッションで「われわれの金融政策スタンスは概ね中立的で、これは今回のショックの性質を分析するために必要な時間をかけられることを意味する。急いで行動を起こす必要はない」と述べた。

現在のエネルギーショックは、目標水準を上回るインフレが非常に長期間続いた後に発生したため、高インフレの記憶が人々の脳裏に鮮明に残っており、インフレ期待もより脆弱になっていることから、特に大きな問題だと指摘した。

一方で、エネルギー純輸入地域であるユーロ圏経済は燃料価格の上昇により減速する可能性があり、企業がコスト転嫁を行ったり、労働者が賃上げ交渉を行ったりすることが難しくなる恐れがあるとした。

「政策決定を非常に慎重に検討し、どちらが優勢になるかを見極めなければならない。データに依拠し続けなければならない。インフレが定着し、二次的な影響が生じる可能性があるという情報をどのデータが示すのか、非常に慎重に考えなければならない」と述べた。

同時に、時期尚早な金融引き締めによって経済に「不必要なコスト」を課すことも回避しなければならないとした。