ソニーCSL、マイクログリッドシステムの中核モジュール無償提供を開始

株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所（代表取締役社長:北野宏明　以下、ソニーCSL）は、独自開発のP2P（ピアツーピア）電力融通技術を活用したマイクログリッドシステム「Open Energy Systems™（以下、OES）」の中核モジュールである電力融通制御ソフトウェア「Autonomous Power Interchange System（以下、APIS）」をオープンソース化し、2020年12月1日より無償提供を開始します。

近年、気候変動問題は深刻さを増しており、一日も早く再生可能エネルギーへの大規模かつ合理的な転換が求められます。再生可能エネルギーの導入形態は多様ですが、ソニーCSLは、分散型で拡張可能性が高く、さらに災害等に対するレジリエンス（強じん性）で優れているマイクログリッドという電力システムの研究開発を進めてきました。マイクログリッドは、太陽光発電などの再生可能エネルギーを始めとする分散電源を活用することで、温室効果ガス排出量を抑制するとともに、一定の地域で使用する電力を地域内で発電、蓄電、配電することで、送配電距離を最小化し、自然災害等の障害の影響を最小化できます。

ソニーCSLでは、マイクログリッドシステムOES関連技術をアフリカや沖縄などで実証試験してきました。特に、沖縄科学技術大学院大学（OIST）においては、教職員住宅群に対して5年間にわたり電力供給を行い、この技術の安定性と有用性を確認しました。ソニーCSLのミッションは、「人類の未来のための研究」を行うことであり、そのミッションの実現のために研究成果をベストな方法で展開することは我々の責務です。このような認識のもとで、気候変動という人類規模の問題に貢献するために、独自に開発を続けてきた電力融通制御ソフトウェアAPISをオープンソース化することとしました。オープンソース化することにより、様々なステークホルダーが一体となった取り組みの活性化や大学等における再生エネルギー関連研究の加速、マイクログリッド関連スタートアップの出現など、様々なオープンイノベーションが推進されるものと考えています。そして、ソニーCSLがこの技術を占有した場合より、遥かに迅速かつ大規模な導入の可能性が高まると期待しています。