ガートナー、「企業のデジタル化をリードしているIT部門は約2割」との調査結果を発表

ガートナー ジャパン株式会社(本社:東京都港区、以下 ガートナー)は、企業のデジタル化をリードしているIT部門は約2割しか存在しないとの調査結果を発表しました。ガートナーが2020年11月17～19日にバーチャルで開催した「Gartner IT Symposium/Xpo 2020」において、アナリストでシニア ディレクターの片山 博之が、講演「CEOに1ページで見せるIT部門の価値:2021年バージョン」の中で紹介しました。

ガートナーが2020年6月に国内の年商1,000億円以上の企業のCIOやITリーダーを対象に実施した調査において、「自社のデジタル化にIT部門はどのように関与していますか」と尋ねたところ、「関与しており、取り組みをリードしている」と回答した割合は23%でした。一方、「関与しているが、取り組みのリードはしていない」と回答した割合は40%、「関与していない/分からない」と回答した割合は37%であり、約8割の企業では、IT部門が自社のデジタル化を推進する旗振り役になっていないことが明らかになりました。

講演を行った片山は、IT部門の価値を高める行動について次のように述べています。「従来IT部門が求められてきた『ビジネス部門の要求どおりにITを構築する』『コストとリスクにだけ注力することで全体最適を実現する』ことは、IT部門としてのタスクとしては重要とはいえ、経営トップからすれば当たり前な行動といえます。一方、『働き方改革をサポートする』『ビジネスの効率化や拡張をサポートする』『デジタル化のサポートをする』、さらに上流の企業全体のデジタル化をリードしていけば、IT部門の価値をより高めることにつながります」