「コロナ後社会」見えてくる＝２１年は東京五輪で活性化―新浪サントリー社長

サントリーホールディングスの新浪剛史社長は時事通信のインタビューに応じ、２０２１年の日本について、新型コロナウイルス感染症の沈静化に伴い「４～６月以降は少しずつコロナ後の社会が見えてくる」との見方を示した。また、東京五輪・パラリンピックが実現すれば「（景気は）国内外で非常に良くなるだろう」と期待を込めた。

新浪氏は、２１年に政府・民間の投資活動が徐々に活性化すると想定。今春以降、消費マインドが回復していく中で、夏の東京五輪に日本経済のけん引役を期待している形だ。サントリーとしても「考え方は攻め。面白い、良い商品を矢継ぎ早に出していく」と意気込みを語った。

半面、１～３月は「ウィズコロナが続き、引き続き厳しい」とみている。景気を下支えするため、政府の経済対策の財源を盛り込んだ補正予算を「いかに早く執行するかが鍵となる」と指摘した。

飲料業界では、コロナ禍で増えた「家飲み消費」が一定程度続くと予想する。さらに在宅勤務が定着することで「大都市部より住宅街のレストラン、居酒屋での需要が大きくなる」と分析。家族で飲食を楽しんでもらえるようプレミアム感のあるビールやウイスキーの販売に力を入れる考えだ。

【時事通信社】 〔写真説明〕オンラインでインタビューに答えるサントリーホールディングスの新浪剛史社長＝１２月９日、東京都港区（同社提供）