［東京／香港　１３日　ロイター］ - 暗号資産（仮想通貨）のビットコインは、１３日のアジア時間の取引で５万ドル近辺に反発している。

ビットコインは、米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が１２日、ビットコインを使ったテスラ車購入を停止したとツイートしたことを受けて、一時１７％急落。

２２００ＧＭＴ（日本時間１３日午前７時）直後のツイートから２時間弱で、約５万４８１９ドルから、３月１日以来の安値となる４万５７００ドルに値下がりしていた。

その後、アジア時間の取引では５万０１９６ドルまで反発し、下落分の約半分を取り戻した。

仮想通貨で世界２位のイーサも、一時１４％急落し、３５５０ドルの安値を付けたが、その後は３９６５ドルまで戻している。

マスク氏は「ビットコインのマイニング（採掘）と取引で使用される化石燃料、特に最悪の排出源である石炭の利用が急増していることを懸念している」と述べた。

テスラは今年、１５億ドル相当のビットコインを購入したと発表。テスラ車の購入でビットコインによる支払いを受け入れる方針を示した。これが今年のビットコイン急騰の一因となっていた。

マスク氏は、テスラが保有するビットコインを売却することはないと表明。マイニングが、より持続可能なエネルギーに移行すれば、直ちにビットコインの受け入れを再開する方針を示した。

アンバー・グループの米州担当トップ、ジェフリー・ワン氏は、リスク資産全般の下落も、ビットコイン急落の一因だと指摘。１２日のＳ＆Ｐ総合５００種指数、ナスダック総合指数は、それぞれ２．１％、２．７％下落した。

Ｄｉｇｉｎｅｘのセールスマネジャー、ジャスティン・ダヌタン氏は「興味深いことに、ビットコイン以外の仮想通貨は底堅く推移している。ツイートでは、マイニングで使われる化石燃料が理由に挙げられたが、他の大半の仮想通貨はすでに効率の良い手段を編み出しており、このため、アウトパフォームしている」と述べた。

仮想通貨市場全体の時価総額にビットコインが占める比率を示す指数は４２と、２０１８年６月以来の低水準。同指数が１００の場合、保有されているすべての仮想通貨がビットコインであることを意味する。