［１４日　ロイター］ - 米ダラス地区連銀のカプラン総裁は１４日、労働力と一部のモノの需給不均衡に起因する物価上昇に懸念を示した。

カプラン総裁は、労働力や一部のモノを巡る需給不均衡の解消にはしばらく時間がかかると指摘。需給不均衡がインフレ高進につながるかどうか、注意深く見守っていると述べた。

その上で、新型コロナウイルスによるパンデミック（世界的大流行）から回復し始め、「大幅な進展」が得られていると一段と明確になれば、テーパリング（量的緩和の縮小）を巡る討議を始める必要があるとの考えを示した。