- 2021/07/05 掲載
前場の日経平均は反落、模様眺め 売買代金1兆円割れ
前週末2日の米国株式市場では、主要株価3指数がそろって最高値を更新。雇用統計では雇用者数の伸びは市場予想を上回ったものの、根強い脆弱(ぜいじゃく)性も示され、米連邦準備理事会(FRB)が当面金利を現行水準に据え置くとの見方に傾斜した。S&P総合500種指数は7営業日続伸となっている。
ただ、米株高は材料とはならず、朝方から日本株は軟調な展開。米国株式市場が休場となる上、手掛かり材料に乏しく「月曜ぼけ」のムードが支配し、日経平均、TOPIXはともにマイナス圏でのもみあいに終始した。
物色面では円安が好感されてハイテク株の一角が物色されたものの、指数寄与度の高い値がさ株が全体の上値を抑える格好となった。前引け段階でソフトバンクグループが約121円、ファーストリテイリングが約47円と、この2銘柄だけで日経平均を約168円押し下げた。
きょうの日経平均の値動きには米株高の影響はみられなかったものの、流れとしては「国内の感染者数拡大が懸念されているが、高値を更新中の米株の動きを好感した買いは下値を支えている」(野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏)との声が聞かれた。
TOPIXは0.40%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は8719億7500万円で、引き続き商いが細っている。東証33業種では、鉄鋼、鉱業、情報・通信業などの値上がりが目立ち、海運業などが上昇した。
個別では、ソフトバンクグループが年初来安値を更新したほか、日本製鉄、エーザイ、トヨタ自動車などが軟化し、三菱UFJフィナンシャル・グループなど銀行株もさえない。半面、レーザーテック、任天堂などが堅調に推移した。
東証1部の騰落数は、値上がり870が銘柄、値下がりが1182銘柄、変わらずが134銘柄だった。
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