パーソル総研、オンライン研修の実態に関する調査結果を発表

　株式会社パーソル総合研究所（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:渋谷和久）は、企業におけるオンライン集合研修の実態に関する調査結果を発表いたします。本調査は、コロナ禍において研修のオンライン化が進む中、より成果につながりやすい研修の在り方を探り、研修担当者に向けて提言を行うことを目的に実施しました。調査結果及び分析を踏まえ、オンライン集合研修のポイントをまとめたチェックリストも作成しています（本リリースの「分析コメント」の欄に掲載）。

■調査結果概要

（1）オンライン集合研修を増やした企業の割合

　多数の従業員に対して研修を一斉に行う「集合研修」について、コロナ禍を受けてどのくらいオンライン化が進んでいるかをみたところ、オンライン集合研修を増やした企業の割合は75.0%であった。企業規模が大きくなるほどオンライン化に積極的な傾向がみられる。

（2）今後のオンライン化の見込み

　現時点ですでにオンライン集合研修を実施している企業のうち、今後も既存の研修をオンラインに置き換えていきたい企業の割合は全体平均で80.4％であった。さらに、オンライン集合研修で成果（研修目的の達成・実務への貢献）が得られている企業に限ってみると、その割合は90.0％にも及ぶ。なお、成果が得られていない企業でも65.2％がオンラインに置き換えようとしている。今年度以降もオンライン集合研修は増えていくことが見込まれ、オンラインならではのメリット・デメリット、成果につながりやすい研修の在り方を意識することが重要と考えられる。

（3）オンライン集合研修のメリット

　オンライン集合研修のメリットについて受講者に尋ねたところ、1位は「時間の削減」で31.1％、2位は「スケジュール調整がしやすかった」で27.8％となり、時間面の効率性が上位に挙がった。

（4）オンライン集合研修のデメリット

　オンライン集合研修のデメリットについて受講者に尋ねたところ、1位は「受け身になりやすかった」で21.0％だった。2位は「受講者同士の交流機会の不足」で19.7％、3位は「受講者同士で関係性が構築できなかった」で17.4％、4位は「発言しづらかった」で16.1％と、リアルな場よりもコミュニケーションしづらい様子が伺える。コミュニケーションを誘発する機会や仕掛けを設けるなど、何かしらの対応が必要と考えられる。

※調査結果の詳細については、下記URLをご覧ください。
　https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/research/activity/data/online-training.html