- 2021/08/19 掲載
アジアの航空会社、乗務員らにワクチン普及 接種率ほぼ100%も
アジア太平洋地域の海外旅行は、パンデミック前の水準から約95%減少したままで、変異ウイルス「デルタ」を巡る懸念から一段と厳しい検疫やフライトの上限を設けている場所もあり、多くの乗務員が自宅待機となっている。
シンガポール航空、とマレーシア航空、豪カンタス航空、香港のキャセイ・パシフィック航空などは従業員にワクチン接種を義務付けている。
シンガポール航空は、現場の第一線で働く地上スタッフ全員に加え、稼働中の操縦士と客室乗務員の99%が9月1日までの期限を前にワクチンを接種したと発表した。
マレーシア航空は7月に打ち出した方針に基づき、稼働中の操縦士と客室乗務員全てに加え、マレーシアを拠点とする従業員の95%がワクチンを接種したと明らかにした。
カンタス航空は18日、全従業員に新型コロナワクチンの接種を義務付けると発表した。
キャセイは操縦士と客室乗務員に8月31日までのワクチン接種を義務付けている。
カンタス系列の格安航空会社でシンガポールを拠点とするジェットスター・アジア航空は全従業員に10月1日までのワクチン接種を義務付けており、接種率はほぼ100%に達しているとした。
ワクチン接種が義務化されていない航空会社でも接種比率は高くなっている。
フィリピンのセブ・パシフィック航空は操縦士の97%を含め、従業員の92%がワクチンを接種したと発表。エアアジア・フィリピンでは、客室乗務員の97%を含め、従業員の92%が自主的にワクチンを接種したという。
また、台湾の中華航空は全ての操縦士と客室乗務員が少なくとも1回のワクチン接種を完了したとしている。エバー航空では乗務員の90%以上が全ての接種を終えているという。両社はワクチン接種が義務なのかどうかに言及しなかった。
関連コンテンツ
PR
PR
PR