敵対的ＴＯＢを否定＝関西スーパー買収―オーケー

近畿圏を地盤とする関西スーパーマーケットに買収提案を拒否された首都圏地盤のディスカウントスーパー「オーケー」（横浜市）の二宮涼太郎社長は２１日、時事通信のインタビューに応じ、「経営陣と向き合って話をすれば乗り越えられる」と語った。今月公表したＴＯＢ（株式公開買い付け）案を経営陣と敵対したまま強行せず、友好的に進める方針を示した。

オーケーは６月に水面下でＴＯＢによる買収を提案。しかし、関西スーパーは８月末、阪急百貨店などを展開するエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリング傘下入りを決めた。二宮社長は、「関西スーパーが提案を中立、公正に取り扱ったのか疑問を感じた」と強調。株主に「われわれの案に自信を持っている。冷静に判断してほしい」と訴えた。

オーケーはＴＯＢの買い付け価格として、市場価格を上回る１株２２５０円を提示。株主の支持を広げ、１０月下旬に開催される関西スーパー臨時株主総会でＨ２Ｏとの統合議案を否決に追い込みたい考えだ。その上で、ＴＯＢに対する経営陣の賛同を得て、子会社化するシナリオを描く。

スーパー業界は、人口減少の中でドラッグストアやインターネット通販との競争が激化している。二宮社長は「関東の次の大きな市場は紛れもなく関西だ」と述べ、関西進出を狙う理由を明らかにした。

一方、Ｈ２Ｏは傘下スーパー２社との株式交換により経営統合する計画。関西スーパーはオーケーが買収方針を公表した今月３日、両社の提案に対する見解を示すと発表したが、まだ明らかにしていない。オーケーは状況を確認する質問状を近く関西スーパーに送る。

【時事通信社】 〔写真説明〕インタビューに答えるオーケーの二宮涼太郎社長＝２１日午後、横浜市