前場の日経平均は小反発、円安が下支え要因　好決算銘柄を物色

［東京　６日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比３２円００銭高の２万６８５０円５３銭と、小反発した。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果は想定通りだったものの、米株安などから不透明感が強く残る状況となった。

ただ、円安が下支え要因となり、プラス転換。好決算銘柄が引き続き物色されている。

５日の米国株式市場は急落。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は前日に０．５０％ポイントの利上げを決定したが、インフレ抑制には十分ではないとの見方から一段の大幅利上げに対する懸念が出ている。主要３指数は前日の上昇から「往って来い」となった。

これを受けて日本株は売り優勢でスタート。米長期金利上昇を懸念しており、米国株と同様にグロース株がさえない動きとなっている。ただ、売り一巡後は、好決算銘柄を中心に押し目を買う動きが出て、日経平均は前場終盤にプラスへ転換した。

市場では「依然として為替は円安基調だが、円安をプラス要因にした好決算が目立つので、これが株価を支えそうだ」（雨宮総研・代表の雨宮京子氏）との声が聞かれる。

また、野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏は「ＦＯＭＣの結果は予想通りだったものの、米金利に関して不透明感が強い状態には変わりがなく、当面は不安定な相場展開が続くのではないか」と指摘していた。

ＴＯＰＩＸは０．５５％高で午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆６１９８億４５００万円。東証３３業種では、鉱業、電気・ガス業など２６業種が上昇し、値下がりはサービス業など７業種にとどまっている。

個別では、コマツが続騰し３月２９日の年初来高値を更新したなど、引き続き好決算銘柄への買いニーズが強い。三井物産もしっかりとなったが、レーザーテックをはじめ半導体関連株がさえない。

プライム市場の騰落数は、値上がり１０７６銘柄（５８％）に対し、値下がりが６９２銘柄（３７％）、変わらずが７０銘柄（３％）だった。