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- 2025/06/30 掲載
【手順解説】コンサル業界の「DeepResearch最新活用術」、進化する“アナリスト仕事の今”
連載:デジタル産業構造論
株式会社d-strategy,inc 代表取締役CEO、東京国際大学 データサイエンス研究所 特任准教授
日立製作所、デロイトトーマツコンサルティング、野村総合研究所、産業革新投資機構 JIC-ベンチャーグロースインベストメンツを経て現職。2024年4月より東京国際大学データサイエンス研究所の特任准教授としてサプライチェーン×データサイエンスの教育・研究に従事。加えて、株式会社d-strategy,inc代表取締役CEOとして下記の企業支援を実施(https://dstrategyinc.com/)。
(1)企業のDX・ソリューション戦略・新規事業支援
(2)スタートアップの経営・事業戦略・事業開発支援
(3)大企業・CVCのオープンイノベーション・スタートアップ連携支援
(4)コンサルティングファーム・ソリューション会社向け後方支援
専門は生成AIを用いた経営変革(Generative DX戦略)、デジタル技術を活用したビジネスモデル変革(プラットフォーム・リカーリング・ソリューションビジネスなど)、デザイン思考を用いた事業創出(社会課題起点)、インダストリー4.0・製造業IoT/DX、産業DX(建設・物流・農業など)、次世代モビリティ(空飛ぶクルマ、自動運転など)、スマートシティ・スーパーシティ、サステナビリティ(インダストリー5.0)、データ共有ネットワーク(IDSA、GAIA-X、Catena-Xなど)、ロボティクス・ロボットSIer、デジタルツイン・産業メタバース、エコシステムマネジメント、イノベーション創出・スタートアップ連携、ルール形成・標準化、デジタル地方事業創生など。
近著に『メタ産業革命~メタバース×デジタルツインでビジネスが変わる~』(日経BP)、『製造業プラットフォーム戦略』(日経BP)、『日本型プラットフォームビジネス』(日本経済新聞出版社/共著)。経済産業省『サプライチェーン強靭化・高度化を通じた、我が国とASEAN一体となった成長の実現研究会』委員(2022)、経済産業省『デジタル時代のグローバルサプライチェーン高度化研究会/グローバルサプライチェーンデータ共有・連携WG』委員(2022)、Webメディア ビジネス+ITでの連載『デジタル産業構造論』(月1回)、日経産業新聞連載『戦略フォーサイト ものづくりDX』(2022年2月-3月)など。
【問い合わせ:masahito.komiya@dstrategyinc.com】
DeepResearch登場で「コンサル仕事」が激変する理由
DeepResearchの登場はコンサルティング業界やリサーチ業界は、激震を与えた。それは、DeepResearchの機能が、コンサルティングファームの主要業務である「リサーチ業務」を代替できてしまうからだ。これまでは、深いリサーチ業務から得られた知見を基に、顧客企業に対して「価値ある助言」を提供してきたわけだが、この“知見”自体の価値は、DeepResearchの登場により大きく減少してしまうことが予想される。
そうなってしまった場合、コンサルティングファームはどのようなリサーチ業務を行うべきなのだろうか。どの工程にどのような時間をかけ、どのようにこれまでとは違った価値を提供すれば良いのだろうか。
ここからは、一部コンサルティングファームで実践され始めている、DeepResearchを使ったリサーチ業務の手順を解説していきたい。

どう使う?DeepResearchの活用手順を解説
はじめに、DeepResearchの機能について振り返っておこう。そもそもDeepResearchとは、ChatGPTやPerplexity、Geminiなど、多くの生成AIサービスで実装されている機能の1つであり、世界中の情報ソースから情報を取りまとめて文章を生成してくれるものだ。言語の壁を超えて英語・中国語・その他ローカル言語など、あらゆる情報ソースを網羅的に確認した上で、知見を抽出してくれる機能だ。まだ活用していない人はぜひ活用して見て欲しい。使い方はシンプルだ。ChatGPTを例に使い方を簡単に紹介したい。
まずプロンプトに知りたい情報・調査したい情報を入れ、ツールボタンから「DeepReserchを実行する」を選択し、実行するのみだ。
そうすると、リサーチの精度を高めるために必要な情報について生成AIから質問が飛んでくる。この質問に対して回答すると、そこから世界中の情報ソースをあたり、情報収集・分析・整理を開始してくれるというものだ。その際、Deepresearchへの質問に対してはシンプルな回答で問題ない。
数分程経過すると、詳細なレポートが出力される。世界中のあらゆる情報ソースを踏まえた、非常にまとまったレポートであり、その情報ソースの出典となるWebコンテンツのURLも付記される。ファクトチェックは必要であるが、相当に精度は上がっており、ソースURLを確認して最低限のファクトチェックをすれば事業検討に十分活用できるようなレベルになっている。
これにより、ビジネスパーソンや研究者などの知的生産活動を大きく変えており、Deepresearch前後によって調査行動は180度変化したと言っても過言ではない。それでは、どうリサーチ業務は変わるのだろうか。
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