［東京　１２日　ロイター］ - ドル／円は、株高や米連邦準備理事会（ＦＲＢ）によるタカ派発言を背景に堅調に推移したものの、週末を控えたポジション調整の売りに押され、じりじりと上げ幅を縮小した。前日のニューヨーク市場終盤（１３３．００／０３円）から上昇し１３３．１８／２０円で推移している。

仲値にかけてはお盆休み前の国内輸入企業によるドル買いフローが大きく入ったとみられたほか、日経平均株価の上昇を背景にクロス円を中心に円売り圧力が強まり、一時１３３．５０円まで上昇する場面があった。

１０日に発表された７月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比８．５％上昇と、６月の９．１％から鈍化。１１日発表の７月の卸売物価指数（ＰＰＩ、最終需要向け財・サービス）は前月より０．５％低下と、６月（１．０％上昇）から鈍化した。

これを受けて、ドルは一時的に売り圧力が強まったものの、その後買い戻しが入った。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官は積極的に利上げを進めるなどタカ派姿勢を維持している。

米シカゴ地区連銀のエバンス総裁やミネアポリス地区連銀のカシュカリ総裁は、ＦＲＢがインフレに対応するため引き続き利上げが必要との見方を示した。デイリー米サンフランシスコ地区連銀総裁は、９月に５０ベーシスポイント（ｂｐ）利上げするのが「妥当」としつつ、データ次第では７５ｂｐの可能性も排除しない姿勢を示した。

ニッセイ基礎研究所の上席エコノミスト・上野剛志氏は、「インフレについては、供給制約が解消するかは不透明な部分も多く、決め打ちができないことがドルの底堅さにつながっている」と指摘する。

インフレがピークアウトしたとの見方から景気後退懸念が緩和され、米長期金利が一時２．９０％台まで上昇したことも、ドルのサポート要因となった。

今後のドル／円の動向について、ＳＢＩ証券の外国為替室部長、上田眞理人氏は「インフレの絶対水準は高いものの、ピークアウトに向かいつつある」とし「１４０円台は遠くなった印象」と指摘。ドルは１３０円台、１３１円台にとどまっていた時間帯が短かったことを踏まえると、１３２円ー１３５円半ばを中心とした推移が続くと予想する。

ユーロ／ドルは１．０３１３／１７ドルと底堅い。「エネルギーの供給不安やスタグフレーション懸念、イタリアの政局不安などユーロを巡る情勢はなにも変わっておらず、買い材料は乏しい」（外銀）とし、ドルが買い戻されれば、再びユーロの売り圧力は強まるという。

ドル／円　　　ユーロ／ドル　ユーロ／円

午後３時現在　１３３．１８／２０　１．０３１３／１７　１３７．３６／４０

午前９時現在　１３３．００／０２　１．０３１９／２３　１３７．２６／３０

ＮＹ午後５時　１３３．００／０３　１．０３１７／２０　１３７．２７／３１