記事 イノベーション ヒット商品の芽は半径3メートル内にあり!「行動観察」という手法 2015/05/28 商品をヒットさせたい。マーケターなら、いや全てのビジネスパーソンが、願ってやまないことだろう。そのヒットを生むための手法として、従来は意外と活用されていなかったものがあるという。「行動観察」だ。それを駆使して有名企業のコンサルティングで実績を挙げているのが、フィンチジャパンの髙橋 広嗣 氏。先ごろ同氏は『半径3メートルの「行動観察」から大ヒットを生む方法』を上梓した。同氏が実践する「行動観察」、その鍵を握る「エクストリームユーザー」の探し方などについて、話をうかがった。
記事 IoT・M2M 日本企業、IoTで「自社製品そのものが変わる」52.3% 「日本は出遅れ」とガートナー 2015/05/11 日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果によれば、IoTにより「自社の製品やサービスそのものが変わる」と回答した企業は半数を超える一方で、IoTに関して具体的な推進体制を整備できている企業は全体の1割程度にとどまった。ガートナージャパンが3月に調査を実施した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 米ガートナー、マルチチャネルキャンペーン管理のマジッククアドラント2015を発表 2015/04/21 米ガートナーが4月13日に発表したマルチチャネルキャンペーン管理(Multichannel Campaign Management:MCCM)市場の競合を分析したマジッククアドラント2015「Magic Quadrant for Multichannel Campaign Management2015」によると、IBM、SAS、アドビ、テラデータ、オラクル、セールスフォースの6社がリーダーに選ばれた。
記事 IT投資・インフラ戦略 企業のIT予算の見通し、過去10年で最大の伸びに--JUAS調査 2015/04/16 一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は15日、4月30日に発刊する「企業IT動向調査2015」の調査結果のトピックスを発表した。これによると、IT予算DI値(次年度予測)は23.8となり、リーマンショック前の2007年度予測の21.0を2.8%上回り、過去10年で最大の伸びになった。
記事 Web戦略・EC ECサイト構築市場、2014年度は8.1%増に 激しいシェア変動で2番手争い激化 2015/04/08 アイ・ティ・アール(以下、ITR)は8日、ECサイト構築市場について、2013年度8.4%増、2014年度は8.1%増になったと発表した。
記事 クラウド ハイブリッドクラウド市場、5年で3倍超に 48%の企業が導入を検討 2015/04/07 米MarketsandMarketsの調査によると、2014年の世界のハイブリッドクラウド市場は252.8億ドル(約3兆円)にのぼった。
記事 経費削減 経費精算システム市場、2013年度は66.7%増と急拡大 コンカーが市場を牽引 2015/03/18 国内経費精算市場の2013年度の売上金額は22億円、前年度比66.7%増と急速な伸びとなった。調査を行ったITRによれば、2014年度も同36.6%増と引き続き高い伸びで推移するという。
記事 流通・小売業IT 通販企業の売上高ランキング、ジャパネットたかたが前年比21.6%の大幅増で2位に 2015/03/10 帝国データバンクは通信販売業者174社を対象に、業績動向調査を実施。2013年度の総売上高は約2兆1,161億円で、前年度比3.2%増となったことがわかった。
記事 IT市場調査 ICT決済権を持つビジネスパーソンに聞く、IaaSベンダー選定のポイントや利用用途は? 2015/03/03 企業に勤めるICT「決済権」を持つ20代から60代の男女1000人に対してクラウド総研が行った「企業のパブリック・クラウドに関するブランド別利用実態・意識調査」。企業担当者がパブリッククラウド・IaaSに対してどのような意識を持っているか、また実際の利用状況や検討状況、そして初期投資額や月額投資額の費用の内訳を紹介した前回記事に引き続き、今回はパブリッククラウド・IaaSの具体的な利用用途や、クラウドインテグレーターを選定のポイントにも触れる。
記事 中堅中小企業 中堅・中小企業における業務アプリケーションのクラウド/スマートデバイス活用動向 2015/03/03 ノークリサーチは中堅・中小企業における業務アプリケーションのクラウド/スマートデバイス活動動向に関する分析結果を発表した。同社の発表によると、中堅・中小企業の業務アプリケーションのクラウドなどの活用動向におけるポイントは、基幹系/情報系/顧客管理系/運用管理系といった全分野を俯瞰した現状の把握も大切、クラウド/スマートデバイス活用の観点から業務アプリケーションは3通りに分類できる、SaaS活用の訴求では業務アプリケーション本体だけでなくその周辺に目を向けてみること、スマートデバイス活用の訴求では売上向上に直結する活用シーンを業種別に提示する、の4点。業務アプリケーションの全体像を見渡すと、取り組むべき方向性が見えてくるという。
記事 IT市場調査 クラウド総研が決済権者1000人に調査 AWS、AzureなどIaaSに投資する金額は? 2015/02/28 クラウド総研は、企業に勤めるICT「決済権」を持つ20代から60代の男女1000人に対してパブリッククラウド・IaaSに関する大規模調査を実施した結果を発表した。「企業のパブリック・クラウドに関するブランド別利用実態・意識調査」では、企業のIaaSに対する意識、投資額、利用用途、クラウドベンダーに対するイメージなどが浮き彫りになった。
記事 スマートフォン・携帯電話 携帯電話による店頭での価格比較、グローバルで4割。日本では約3割 2015/02/25 ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(以下、GfKジャパン)は、23ヶ国の携帯電話ユーザーに対し実店舗における携帯電話使用について調査を実施し、その結果を発表した。
記事 BCP(事業継続) 3.11から4年、BCP策定は停滞段階に~自社だけでの事業計画策定に限界 2015/02/25 NTTデータ経営研究所は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に、「東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査(第3回)」を実施した。
記事 IT投資・インフラ戦略 「攻めのIT投資」と「守りのIT投資」の企業は何が違う? 国内企業の実態調査 2015/02/25 一般社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)は、前回2013年10月に発表した「日米IT投資比較調査」に続いて、今回新たに「国内企業における『攻めのIT投資』実態調査」を実施した。今回の調査もIDCジャパンの協力により、国内企業331社の経営層や事業部門等、「非IT部門」の責任者を対象としたWebアンケートを行った。
記事 タブレット・電子書籍端末 タブレットの導入に積極的な業種は? 国内産業分野別のタブレット稼働台数を調査 2015/02/23 IT専門調査会社IDC Japanは23日、国内ビジネス市場におけるタブレット/スマートフォン/PCの利用実態調査および稼働台数分析を行い、その結果を発表した。
記事 個人情報保護・マイナンバー対応 マイナンバー制度対応、初期予算額は400~720万円 付加価値提案で幅 2015/02/23 ノークリサーチは23日、国内中堅・中小企業を対象に2015年1月に実施した「マイナンバー制度への対応」に関する調査の分析結果を発表した。これによると、2015年1月の時点でも、マイナンバー制度の内容を理解している割合は5割程度に留まっていることが明らかになった。
記事 PC・ノートPC Windows XP特需の反動が始まった2014年の国内PC出荷状況は? 2015/02/19 MM総研は、2014年暦年(1月~12月)の国内PC出荷実績を調査、結果を発表した。
記事 ビッグデータ データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1%増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 2015/02/18 データ・フェデレーション製品市場は、2013年度に42.2%増と急拡大し、2014年度は53.1%増とさらなる高成長になることがわかった。データ・フェデレーションとは社内に分散したさまざまなデータを仮想的に統合し、システム内のデータの可視化を実現する製品のこと。複数の異なるデータベースから、物理的なデータの所在や構造を意識することなく、必要データを取得することを可能とする。
記事 クラウド クラウドのシェア、Amazonは28%で年50%成長、2位のマイクロソフトは年96%成長で猛追 2015/02/10 米調査会社のSynergy Research Groupは、2014年第4四半期のクラウドシェアを発表しました。
記事 LTE・WiMAX・Wi-Fi・モバイル通信網 世界のモバイルデータ量は5年で10倍に増加、シスコがインフォグラフィックで発表 2015/02/09 シスコシステムズは9日、2014年から2019年までの5年間の世界のモバイル データトラフィックの動向について調査・分析を行った年次報告書の最新版「Cisco Visual Networking Index(VNI) Global Mobile Data Traffic Forecast for 2014 to 2019」を発表した。調査結果によれば、より強力なモバイルデバイスの登場やM2M接続の普及の拡大、高速な携帯電話網の拡大によって、モバイルトラフィックが増加していくという。
記事 IoT・M2M 国内IoT市場の売上規模は9.3兆円、2019年には16.4兆円に 2015/02/05 2014年の国内IoT(Internet of Things)市場におけるIoTデバイスの普及台数は、5億5,700万台、売上規模は9兆3,645億円だった。2019年には同市場のIoTデバイスの普及台数は9億5,600万台、売上規模は16兆4,221億円に達するという。なお、IoT市場全体の8~9割を占めるのはIoTデバイスとなった。
記事 M&A・提携・協業 企業の4割はデジタルで他業界と連携、We Economyが産業を再形成-アクセンチュア調査 2015/02/05 米アクセンチュアは2月2日、世界のテクノロジートレンドに関する最新の年次調査レポート「Accenture Technology Vision 2015(テクノロジービジョン2015)」を発表した。同調査では、現在の市場は「We Economy(企業同士が業界を超えて相互に補完し合う経済)」と呼ばれる概念に基づく再形成の過渡期にあり、「We Economy」によって人々の働き方や暮らしに大きな変化が生まれつつあると指摘した。
記事 SDN・OpenFlow SDNは検証から実用期へ、IDCが発表 Cisco、VMware、ミドクラのアプローチに明確な差 2015/02/04 IDC Japanは4日、国内のSoftware-Defined Network(以下、SDN)市場におけるベンダーやデータセンター事業者の動向調査結果を発表した。
記事 流通・小売業IT 消費者の購買行動への影響力、企業Webサイトやニュースサイトが大幅上昇 2015/02/02 企業のWebサイトなどのデジタルメディアが消費者の購買行動にどのような影響を与えているかに関する調査によると、5年前と比較した場合の各メディアの影響力の増減では、「ニュースサイト/ポータルサイト」が+29.1、「ソーシャルメディア」が+24.6、「企業のWebサイト」が+17.0とそれぞれ増加しているのに対し、「テレビ」が-5.9、「新聞」が-20.8、「雑誌」が-22.8など、従来メディアはどれも減少傾向となった。
記事 個人情報保護・マイナンバー対応 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 2015/02/02 国内に居住する20代から60代のインターネット利用者男女400名に対する調査によると、パーソナルデータのうち、もっとも企業に提供したくないデータは財産関係情報(口座情報、クレジットカード番号、年収など)であることがわかった。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR CMOと強固な関係を築くCIO、デジタルマーケティングのROIを25%改善する-ガートナー 2015/01/29 米ガートナーは14日、マーケティング・テクノロジへの投資から最大のビジネス価値を引き出すためには、ITリーダーのいっそうの関与が不可欠であるとの見解を発表した。同社予測によれば、2018年までに、最高マーケティング責任者 (CMO) と強固な関係を築く最高情報責任者(CIO)は、マーケティング・テクノロジ投資収益率を25%改善するほか、デジタル・コマースにパーソナライゼーションを組み込む企業間 (B2B) 販売事業者は、最大15%の売上拡大を実現するという。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR DMP市場規模、前年比20倍と大幅躍進 2014年度も急成長維持 2015/01/27 国内DMP(Data Management Platform)市場の2013年度の売上金額は2億円で、前年度比20倍と急速な伸びとなった。2014年度も、同3倍と大幅な伸びが予想されるという。ITRが「マーケティング管理市場2015」の発刊と合わせて発表した。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク ガートナーがCRMのハイプ・サイクルを発表 日本が特に注目すべき4つのテクノロジとは 2015/01/19 ガートナー ジャパンは19日、「日本におけるCRMのハイプ・サイクル:2014年」を発表した。
記事 製造業IT EV車の拡大で車載用電池世界市場は2020年に約1兆4,949億へ LiBのシェアも伸張 2015/01/19 矢野経済研究所では、車載用電池世界市場の調査を実施し、19日に調査結果を発表した。調査期間は2014年6月~12月、調査対象は日系車載用電池メーカー、韓国車載用電池メーカー、中国車載用電池メーカー、日系自動車メーカー、欧州自動車メーカー、米国自動車メーカー、その他自動車メーカー等。調査方法は、同社専門研究員による直接面談取材をベースに、文献調査を併用した。