記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 斎藤哲也氏インタビュー：哲学の入り口は「センター倫理」がちょうどいい 斎藤哲也氏インタビュー：哲学の入り口は「センター倫理」がちょうどいい 2018/11/14 センター試験を入り口に、西洋思想を学ぶ――そんな画期的な本が生まれた。『試験に出る哲学 「センター試験」で西洋思想に入門する』（NHK出版新書）は、高校公民科目「倫理」のセンター試験から、古代ギリシアから20世紀前半までの著名な哲学者のエッセンスを学べる話題作。ベストセラー『哲学用語図鑑』（プレジデント社）の監修で知られる斎藤哲也氏、初の書き下ろし新書だ。「センター試験の問題は、西洋思想へのよき入門になる」と語る斎藤氏に話をうかがった。
記事 中堅中小企業・ベンチャー その経営課題、本当に「人工知能」「RPA」が最善か？ 判断軸は「3つ」ある その経営課題、本当に「人工知能」「RPA」が最善か？ 判断軸は「3つ」ある 2018/11/13 中堅・中小企業がIT活用を検討する際に直面する悩みの一つが、「ある経営課題の解決策として、ITが本当に最善の選択なのか？」という問いかけだ。たとえば、働き方改革に伴う残業抑制に取り組もうとした場合、「経営コンサルティング」を受けて管理職や社員の意識を変えるべきなのか、それとも「業務システム改善」を行って効率化を図るのか。それを判断することは容易でない。だが、調査データをひもといて見ると、そのヒントが見えてくる。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 「3倍働き、給与は3分の1以下」そんな社員を支えたANA（全日空）創業者の言葉 「3倍働き、給与は3分の1以下」そんな社員を支えたANA（全日空）創業者の言葉 2018/11/13 国内線、国際線ともに国内最大規模の全日本空輸（以下「全日空」）ですが、1952年の設立時は「2機のヘリコプターと、たった30人からのスタート」に過ぎませんでした。しかし、そこには「日本の空を守る」という強い使命感が満ちあふれていました。志は高いものの、お金も機材もない、そんな窮乏の時代に社員を励まし、会社を支えたのが初代社長・美土路昌一氏の言葉でした。
記事 製造業界 トヨタも参入、「シェアリングエコノミー」で新ビジネスを創出せよ トヨタも参入、「シェアリングエコノミー」で新ビジネスを創出せよ 2018/11/12 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）やメッセージをお伝えしたい。第3回目に取り上げるキーワードは、モノ・サービス・場所などを、ITを活用して多くの人と共有・交換して利用する「シェアリングエコノミー」。今回のメッセージは「シェアリングエコノミーで新ビジネスを創出せよ」である。
記事 流通・小売業界 なぜ「変革が必須」の小売で、デジタル対応“した”店舗が逆に苦しむのか なぜ「変革が必須」の小売で、デジタル対応“した”店舗が逆に苦しむのか 2018/11/12 デジタル化による消費者の購買行動の変化や、ECの台頭などで、小売業にとって「店舗のあり方」が再定義されようとしている。IoTが進展し、これまでリアル店舗では難しかった顧客の行動分析に必要なデータの取得が容易になってきたが、その反面、急速に進むデジタル化に対応しようとするがゆえに、陥りやすい「罠」がある。そうした課題を克服し、小売店のデジタル変革を実効的なものにしていくためのカギとは？
記事 運輸業・郵便業 民営化空港が続々「開港」、利用者増でも課題が残るワケ 民営化空港が続々「開港」、利用者増でも課題が残るワケ 2018/11/12 2016年の関西、伊丹、仙台の3空港に続き、高松、神戸の両空港が2018年4月に民営化されて半年が過ぎた。両空港とも利用が伸びており、国土交通省は国や地方自治体が管理する他空港へ民営化を拡大したい考えを打ち出している。ただ、9月の台風被害で関西空港が混乱したように民間が空港運営するうえでの課題をのぞかせたほか、どこまでが民営化の効果なのかについては見えない点が残る。島根県立大総合政策学部の西藤真一准教授（交通政策論）は「利用者増は訪日外国人観光客の増加に依存した一面がある。もろ手を挙げて民営化効果が出たとはいい切れない」とみている。
記事 製造業界 製造業セキュリティ部門必読！2019年新基準導入、日本のサプライチェーンはこう変わる 製造業セキュリティ部門必読！2019年新基準導入、日本のサプライチェーンはこう変わる 2018/11/09 グローバル化するサプライチェーンにおけるサイバーセキュリティへの要求が高まっている。米国では政府が調達する製品や技術については、NISTSP800-171というセキュリティ基準が設けられている。日本でも防衛省の調達においては来年度からこの基準に則った対策が求められるという。米軍需メーカー ノースロップ・グラマン、デンソー、経済産業省など、国内外・官民からの有識者がサプライチェーンにおけるサイバーセキュリティを語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ オタク市場で存在感増す「コスプレ」、成長のカギはどこにあるのか オタク市場で存在感増す「コスプレ」、成長のカギはどこにあるのか 2018/11/08 矢野経済研究所によると2017年のオタクの市場予想規模は5,680億円。今後の成長も期待される。オタク系のイベントを主催し、クリエイターの育成発掘を手掛けるオタクラウドの茶木盛暢（ちゃきしげのぶ）代表は「今後、オタク文化が成長していくには『個』が注目される仕組みが必要です」と話し、コミケに代表されるC2CやビジネスコラボをベースとしたC2Bを後押しするプラットフォームが不可欠だと断言する。ではどのようなプラットフォームが必要とされるのか。オタク市場の規模、内容、さらには仮想通貨「オタクコイン」も解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 米中貿易戦争の影響、アルミや鉄鋼大手の決算からにじむ「兆候」 米中貿易戦争の影響、アルミや鉄鋼大手の決算からにじむ「兆候」 2018/11/08 米中間選挙では上院で共和党、下院で民主党が多数派となり、トランプ政権は今後2年間「ねじれ」の議会を舵取りしていくことになる。こうした難しい状況下で、トランプ政権のもと激化した「米中貿易戦争」による米国経済への具体的な影響も、徐々に顕在化してきた。製品の供給がタイトになったり、国内産への切り替えが進むことで、一部の業種では業績が上向いているが、今後のインフレを加速させるリスクもはらむ。プラス面の効果がいつ剥落するのか、市場では警戒感が高まっている。
記事 流通・小売業界 国内小売業はこのままアマゾンに駆逐されるのか、イオン、セブン＆アイの行く末は？ 国内小売業はこのままアマゾンに駆逐されるのか、イオン、セブン＆アイの行く末は？ 2018/11/07 イオン、セブン＆アイHDなど「総合小売業」の2018年3～8月期中間決算が出そろった。イトーヨーカ堂が4期ぶりの営業黒字に転じ、イオンもGMS部門の営業赤字を半減させるなどGMS（大型量販店）の業績が回復しているが、それは「復活」を意味するのか？ また、総合小売2強はレガシーのGMSを立て直しながら、デジタル化で「アマゾン・エフェクト」に対抗する防衛体制を増強している。総合小売業界の、生き残りをかけたレースが激化している。
記事 製造業界 【8分野】粒子線治療から洋上風力発電、工場セキュリティ--日立が示すITの応用力 【8分野】粒子線治療から洋上風力発電、工場セキュリティ--日立が示すITの応用力 2018/11/05 先ごろ開催された日立製作所のプライベートイベント「Innovation Forum 2018 TOKYO」。本イベントの展示ブースでは、同社のビジョンが前面に打ち出されていた。ここでは、医療から製造、発電、働き方改革まで幅広く取り扱う同社のソリューションや製品の中から、各カテゴリーごとに目を引いたものを紹介していきたい。
記事 流通・小売業界 ローソン 竹増貞信社長が語るデジタル戦略、2025年に「店舗」はどうなるのか ローソン 竹増貞信社長が語るデジタル戦略、2025年に「店舗」はどうなるのか 2018/11/05 AIによる発注業務の自動化支援やRFIDタグによる清算の自動化など、デジタルによる店舗開発に積極的なローソン。実はその根底には、人との触れ合いによる温かで安心できる店を作りたいとのヒューマンファーストの考え方がある。理想の実現に向け、ローソンはどのような青写真を描いているのか。また、そのための方策とは。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したローソン 代表取締役 社長の竹増貞信氏が、同社のデジタル戦略とコンビニの未来像について語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ TVアニメはなくなったほうが「幸せ」？ “カネ”が違いすぎるNetflixとAmazon TVアニメはなくなったほうが「幸せ」？ “カネ”が違いすぎるNetflixとAmazon 2018/11/03 「日本のTVアニメは、NetflixやAmazonに移ってしまったほうが、幸せなのではないか」ーー。日本のTVアニメの制作現場にカネが回っていない現状を考えるとその手もあるのではないかと考える筆者。構造上なかなか現場のアニメーターまで資金が回らない現状は変わりそうもない。では、予算が大きくなれば「幸せ」なのだろうか。
記事 製造業界 神戸製鋼が「経理業務の属人化」を終わらせた4つの工夫 神戸製鋼が「経理業務の属人化」を終わらせた4つの工夫 2018/10/30 大手鉄鋼メーカー、神戸製鋼所は、会計ルール領域におけるガバナンス強化を図るため、国内外にあるグループ全体の経理業務の標準化を進めている。同社が標準化を実現するために実施している工夫は、業務プロセスや業務ノウハウの属人化に課題を抱える企業のヒントとなるだろう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 世界史はなぜ「年号暗記」ではなく「数珠つなぎ」で学ぶべきか 世界史はなぜ「年号暗記」ではなく「数珠つなぎ」で学ぶべきか 2018/10/30 世界史の教養は、映画、小説、音楽、美術などさまざまなコンテンツを楽しむ上でも、このグローバル時代を生きる上でも、欠かせないものだ。世界史を知れば、人生がより豊かになる。しかし、一般的な世界史の教科書には「わかりにくさ」という大きな“問題”がある。そこで福岡県立高校の社会科教師・山﨑圭一氏はこの問題を解決するべく、2016年より、YouTubeで自身による世界史の授業動画「世界史20話プロジェクト」を配信し始めた。すると学生だけでなく、ビジネスパーソン、主婦、教育関係者など、幅広い人々の間で「わかりやすくて面白い！」と口コミが広がり、またたく間に累計再生回数は850万回を突破。“神授業”と呼ばれる山﨑氏の世界史の教え方は、今までの教科書の常識を覆す斬新なものだ。その一部を山﨑氏が紹介する。
記事 製造業界 日立 東原敏昭社長が語るデジタルの未来、複雑化する社会課題にどう立ち向かうのか 日立 東原敏昭社長が語るデジタルの未来、複雑化する社会課題にどう立ち向かうのか 2018/10/29 デジタル化の進展は、人々の生活を利便にしてきた。しかし「光」となる価値が生まれる一方で「影」となる懸念も顕在化している。「Hitachi Social Innovation Forum 2018 TOKYO」の基調講演に立った日立製作所の東原敏昭氏は、「さまざまな社会課題をイノベーションで解決しながら、デジタル化による新しい価値を生み出し、豊かな社会を実現していく」と決意を語り、「Lumada」と「NEXPERIENCE」などによる取り組みと成果、そして未来社会のビジョンを示した。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ラグビーは企業ブランドの向上に役立つのか？ アジアで増える競技人口 ラグビーは企業ブランドの向上に役立つのか？ アジアで増える競技人口 2018/10/29 2019年、アジア初となる「ラグビーワールドカップ2019」が日本で開催される。2015年のイングランド大会での日本代表の活躍もあり、注目度は次第に高まっているところだ。ラグビーは企業のコーポレートブランドを高めるとともに、今、日本を含めアジアの若い世代にラグビーが普及しつつあるという。日本ラグビーフットボール協会とアジアラグビーの理事が、ラグビーの持つブランド価値や競技の普及に向けた国内外の取り組み、地域活性化の展望などについて対談した。
記事 製造業界 板金加工とは何か？基礎からわかる3種の手法とメリット・デメリット 板金加工とは何か？基礎からわかる3種の手法とメリット・デメリット 2018/10/26 家電製品のカバーやボディ、乗り物の外装やブランケットなど、さまざまな製品で使われているのが「板金加工」です。金属の板材を材料とするので、多くの材質が使用でき、材料費が安く、加工費も比較的安価など、多くのメリットが存在します。しかし、汎用性の高い板金加工といってもその基礎知識がなければ品質低下につながる恐れもあります。ここでは板金加工の基礎知識に加えて、プレス加工、精密板金、手板金加工の3つの手法と各メリット・デメリットを紹介します。
記事 政府・官公庁・学校教育 「水道事業広域化」が本格化、日本の「安くて安全でおいしい水」は守れるのか？ 「水道事業広域化」が本格化、日本の「安くて安全でおいしい水」は守れるのか？ 2018/10/26 人口減少時代を迎え、地方自治体による水道事業広域化の動きが加速してきた。需要の低迷と高度経済成長期に整備した施設の老朽化で将来、大幅な料金値上げが避けられないばかりか、経営悪化で事業を維持できない市町村が相次ぎそうなためだ。厚生労働省はこのままだと日本が誇る「安くて安全でおいしい水」が守れなくなるとして、水道事業の広域化を柱とする水道法改正を目指している。奈良県立大地域創造学部の下山朗教授（地方財政論）は「料金引き上げを抑え、事業運営を安定させるため、広域化の必要性が高まっている」とみている。
記事 製造業界 コマツ 大橋徹二社長が描く「未来の建設現場」、IoTで何が変わったのか コマツ 大橋徹二社長が描く「未来の建設現場」、IoTで何が変わったのか 2018/10/25 いわゆる「3K」職場と呼ばれる建設現場を、コマツの建機ユーザー向けサービス「スマートコンストラクション」が大きく変えつつある。導入現場は累計で6000を突破。さらなる効率化や安全の向上に向け、コマツはサービス開発の手綱を緩めない。のみならず。自動車で注目を集める自動運転の建設機械への応用も推し進める。IoTを追い風に建機メーカーのコマツはどこに向かおうとしているのか。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したコマツ 代表取締役社長兼CEOの大橋徹二氏が、スマートコンストラクションのこれまでを振り返るとともに、建機の自動稼働も織り込んだ同社の目指す建築の未来を明らかにする。
記事 製造業界 ボトムアップなデジタル化実装手法「IVIM」とは？ IVI 西岡教授が解説 ボトムアップなデジタル化実装手法「IVIM」とは？ IVI 西岡教授が解説 2018/10/24 設立4年目を迎えた、一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）は2018年10月11日にIVI公開シンポジウム2018 -Autumn-を開催しました。本シンポジウムにおいては、業務シナリオワーキングの中間報告、先進研究分科会の中間報告、産業データ共有促進事業費補助金「製造プラットフォームオープン連携事業」のプロジェクト中間報告などのほか、IVI 西岡 靖之理事長(法政大学 教授)より、新たにIVIが開発し提唱するボトムアップなデジタル化の実装手法である「IVIM 」（Industrial Value Chain Implementation Method)」の発表が行われました。今回はこのシンポジウムのいくつかのトピックスについて報告します。
記事 金融業界 「アジア通貨基金」構想復活？CMIとAMROがアジアの危機を救うか 「アジア通貨基金」構想復活？CMIとAMROがアジアの危機を救うか 2018/10/23 トルコのリラ急落や米中貿易戦争により、世界、そしてアジア経済に大きな影響がおよぶことが想定される。そんな暗雲立ち込める今こそ思い出したいのが、「アジア版IMF（国際通貨基金）」の存在である。本稿ではあまり報道されてこなかった「アジア版IMF」誕生の背景とプロセス、そして、今後どのような役割を果たしていくのかレポートする。
記事 政府・官公庁・学校教育 「27年ぶり」に基準地価が上昇、日本の土地価格はこれから上がる？ 「27年ぶり」に基準地価が上昇、日本の土地価格はこれから上がる？ 2018/10/22 2018年7月に実施された地価調査において、基準地価が27年ぶりに上昇に転じた。日本の土地価格はバブル崩壊以降、長期にわたって下落を続けてきたが、ようやく反転の兆しが見えてきた。日本の土地価格は今後、どのように推移するのだろうか。また土地価格の上昇は日本経済にどのような影響をもたらすのだろうか。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ Improbable（インプロバブル）とは？ VR向け大規模シミュレーションは何がすごいのか Improbable（インプロバブル）とは？ VR向け大規模シミュレーションは何がすごいのか 2018/10/19 英国を拠点に活動するオンラインゲーム開発会社のImprobable Worlds（インプロバブル・ワールズ）。同社が提供するプラットフォーム「Improbable」は、ゲーム業界の枠を超え、社会課題を解決するシミュレーション研究へ応用できると期待されている。すでにソフトバンクなどから5億2,000万ドルの資金調達に成功した同社。“次世代プラットフォーマー”が担う社会的役割とは何だろか。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ スクエニが生解説、「AIがもたらしたパラダイムシフト」とは？ スクエニが生解説、「AIがもたらしたパラダイムシフト」とは？ 2018/10/18 人工知能（AI）は今、ブームが落ち着き、社会実装のフェーズに入ったといわれる。だが、AIを導入している企業がどれくらいあるだろうか。ゲーム業界最大のテクニカルカンファレンス「CEDEC」で行われたセッション「ゲーム開発における、機械学習の応用」では、ディー・エヌ・エー 甲野佑氏、スクウェア・エニックス レミ・ドリアンクール氏、同 三宅陽一郎氏、カプコン 新野恵貴氏、コナミデジタルエンタテインメント 岩倉宏介氏がゲーム開発におけるAI導入事例について語った。
記事 製造業界 運用コストを1/8に減らした秘訣とは。JINSを含む製造業3社のシステム改革事例 運用コストを1/8に減らした秘訣とは。JINSを含む製造業3社のシステム改革事例 2018/10/17 IoTに代表されるデジタル化の波によって、製造業を取り巻く環境は大きな変革期を迎えている。ここでは、これからの製造業におけるデジタル時代の経営とシステム、そしてグローバルITへの道筋について、JINS（ジンズ）などの成功事例を交え紹介する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 広告会社アマゾンの成功が約束されている理由、グーグル・FBとは明らかに違う 広告会社アマゾンの成功が約束されている理由、グーグル・FBとは明らかに違う 2018/10/15 米デジタル広告市場を複占するグーグルとフェイスブックを、アマゾンが急追している。多角化したアマゾンの事業が、「データに基づくターゲティング広告」という一本の糸に集約され、大きな広告収益を生み始めている。フェイスブックやグーグルとはケタ違いにユーザーと近く親しい接点を持つ「広告会社アマゾン」が、業界に殴り込みをかける。
記事 製造業界 なぜPoCは失敗するのか？ 「つながる町工場」3社の事例にみる成功の条件 なぜPoCは失敗するのか？ 「つながる町工場」3社の事例にみる成功の条件 2018/10/10 昨今、数多くのIoTのプロジェクトの取り組みがみられる一方で、PoC（Proof of Concept：概念実証）から先にプロジェクトが進まない、あるいは、PoCで疲れてしまうなどの話も聞かれるようになってきました。PoCはどう進めるべきで、PoC疲れはどう回避すべきなのでしょうか。一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）が実施している「業務シナリオWG」で高い評価を集めた3社の取り組みなどを通して、成功するPoCの条件について考察します。
記事 製造業界 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 2018/10/09 内閣府が2018年に発表した「自動走行システム研究開発計画」によると、2020年をメドに“限定領域”で「自動運転」が可能な車を市場に出すことを目標にしています。自動運転分野への取り組みは、トヨタやフォルクスワーゲン（VW）、BMW、日産・ルノーなどの自動車メーカーに限らず、グーグル（Waymo）をはじめとしたITビッグ、NvidiaなどのGPUチップメーカー、自動車部品メーカーなど、さまざまな企業が名乗りをあげています。いよいよ自動運転が少し現実のものとなってきましたが、現時点ではさまざまな条件下でしか実現できません。ここでは、自動運転の定義や仕組みといった基本知識と、各自動車メーカーの動向などについて解説します（2018年10月10日更新）。
記事 政府・官公庁・学校教育 自民党提言の「中央省庁再編」、厚労省分割は本当に必要か 自民党提言の「中央省庁再編」、厚労省分割は本当に必要か 2018/10/04 自民党行政改革推進本部の甘利明本部長は、中央省庁の再編を促す提言を安倍晋三首相に提出した。生産性の高い政府の実現に向け、通信や農林水産業など12の政策分野にわたる課題を列挙した内容で、焦点となった厚生労働省の分割については政策の一体性や業務量などを踏まえた検討が必要としている。1府22省庁体制を1府12省庁に再編して17年、行政機構の点検は欠かせないが、厚労省分割には賛否両論がある。慶應義塾大経済学部の土居丈朗教授（公共経済学）は「（業務が過大になった）厚労省の問題は閣僚や副大臣の増員など別の方法で対応できるのでないか」とみている。
